認知症保険を学ぶ

認知症保険はおもに、アルツハイマー型などの器質性認知症と診断されたときに備える保険です。

認知症になると、日常生活や社会生活を送るうえで重要な判断能力や記憶力などが慢性的に低下し、進行すると自立しての生活が難しくなることがあります。

そこで、認知症になったときに特化して、その治療費や外部からのサポートなどでかかる経済的な負担に備えられるのが、認知症保険です。

認知症保険でどんな備えができる？

認知症保険は、器質性認知症など、保険会社所定の認知症になったときに給付金を受け取れるものが一般的です。将来認知症になったとき、治療費や介護サービスの費用の負担を軽減したいと考えるときに検討したい保険です。

認知症は高齢になるとかかるケースが多いものです。一度かかると根治することが難しく、治療は進行を抑えることが中心です。公的な健康保険がきく医療費であれば自己負担は1～3割に抑えられますが、治療が長期にわたると負担は重くなりがちです。

認知機能が低下するだけではなく、介護を必要とする状態を伴うことも少なくありません。このうち介護については、国の保障制度である公的介護保険によって、かかる費用の1～3割の自己負担で所定の介護サービスを受けることができます。しかし、いまのところ認知症に特化した公的な保障制度はありません。

また、認知症になると身の回りのことを自分でするのが難しくなったり、判断能力が低下したりして、家族に負担がかかることもあります。離れて暮らす家族が高齢の親のお世話をしに行く、介護サービスを利用するなど、治療以外にかかるお金も膨らむかもしれません。

こうした認知症に伴うさまざまな費用負担に備えて、認知症保険を活用することができます。給付金は、「認知症と診断されたら100万円」のように一時金で受け取るものが一般的です。

認知症にかかりやすい高齢の時期には、骨折などケガの心配も増してくるケースが多いです。そこで、骨折をして治療を受けたときに給付金がおりる保障がセットされている認知症保険もあります。

あるいは、オプション（特約）として介護が必要になったときに別途で給付金を受け取れる認知症保険もあります。老後を迎えて身体が衰えてきたときの心配に、トータルで備えたいときに検討してみてもよいですね。

このように、認知症保険は高齢になって認知機能が低下して、身の回りのことを自分でするのが難しくなったときにかかる費用の負担に備えることができます。

以下の記事では、認知症の基本的な情報や治療にかかる費用などについて解説しています。ご自身の健康状態や老後への備えの状況、いざ認知症になったときにご家族がどのようなサポートをできるかなど、いろいろな観点を踏まえながら、認知症保険について理解を深めたいですね。