入院はせず外来だけで治療を受けているとき、「この通院費用、医療保険で出ないのだろうか？」と気になったことはないでしょうか。退院後も定期的な検査や投薬のために通院が続き、「思ったより通院費用がかさむな…」と感じたことがある人もいるかもしれません。。

この記事では、医療保険で通院がどこまでカバーできるのか、通院のみを保障する保険はあるのかなど、通院費用への備え方を解説します。

医療保険で通院は保障される？

医療保険で通院は保障されるのか、基本的な知識を身につけておきましょう。

医療保険の主契約で通院は保障されない

医療保険の主な保障内容は、病気やけがで入院したときの入院給付金と、手術を受けたときの手術給付金です。通院治療を受けた場合の費用は、基本的に医療保険の主契約（基本保障）だけではカバーできません。

医療保険で通院費用をカバーするには、主契約に加えて「通院特約」や「通院給付金特約」をオプションとして付加する必要があります。

医療保険の通院特約とは

医療保険の通院特約は、おもに入院や手術をした後に外来に通院して治療を受けたときに給付を受けられる保障です。

通院1日あたり3,000円や5,000円のように日額が支払われるタイプと、退院時に一時金で給付されるタイプ（「通院治療支援一時金」「退院療養給付金」など）があります。

特約をつければ「通院のみ」でも給付金は支払われる？

医療保険の通院特約は入院を前提とした保障であり、基本的に入院を伴わない外来のみの通院で給付金を受け取ることはできません。

通院特約で保障されるのは、原則として入院前後の所定の期間内の通院に限られます。例えば、退院後180日以内の通院のみを保障対象とし、そのうち30日を給付上限とする商品などがあります。

ただし、細かなルールは保険会社や保険商品によって異なりますので、必ず申込先の保険会社に確認しましょう。

通院にはどんな費用がかかる？

実際に通院した場合にはどのような費用がかかるのでしょうか。

一般的には、通院時の診察代、検査代、薬代や通院のための交通費が考えられます。家族が付き添う場合には、家族の交通費などもかかります。

病気の種類や重症度、通院期間などによって、費用の負担は個人差があるでしょう。

また、通院治療を受けながら仕事や育児、家事などを両立するために、ベビーシッターや家事代行などの費用がかかったり、仕事を休むことによる収入減少などの経済的な負担が生じるケースもあるかもしれません。

医療保険の通院特約は必要？

医療保険に通院特約を付加すると通院費用への備えを確保できますが、その分の保険料がかかります。

では、通院特約の必要性はどのように考えればよいでしょうか。検討の参考になるポイントを紹介します。

入院日数は短期化傾向にある

近年は医療技術の進歩に伴い、入院日数が年々短くなっています。厚生労働省の「令和5年（2023）患者調査の概況」によると、退院した患者の平均在院日数は減少傾向が続いています。

年齢階級別にみた退院患者（病院）の平均在院日数の年次推移

出典：厚生労働省「令和5年（2023）患者調査の概況」

※各年９月１日～30 日に退院した患者が対象です。

※平成 23 年は、宮城県の石巻医療圏、気仙沼医療圏及び福島県を除いた数値です。

入院期間が短くなった分、退院後の通院で治療を継続するケースが増えており、通院費用への備えの重要性が高まっているといえます。

退院後に通院している人は約8割

厚生労働省の「令和5年（2023）患者調査の概況」によると、退院後に通院をした人の割合は全年齢平均で約8割です。
特に70代前半までは、退院後に通院治療を続ける割合が多いことがわかります。

年齢別 退院患者の通院割合

(単位：%)

年齢	通院割合※
0歳	81.1
1～4歳	85.2
5～9歳	87.7
10～14歳	90.0
15～19歳	89.4
20～24歳	88.5
25～29歳	89.1
30～34歳	91.0
35～39歳	90.8
40～44歳	90.6
45～49歳	90.2
50～54歳	89.0
55～59歳	88.0
60～64歳	87.3
65～69歳	86.1
70～74歳	83.4
75～79歳	79.2
80～84歳	70.8
85～89歳	57.5
90歳以上	40.0

出典：厚生労働省「令和5年（2023）患者調査の概況」を基に筆者作成

※退院患者のうち、入院した病院または他院・診療所に通院した人の割合

退院後に外来へ通院して治療を続けるかどうかは、病気・けがの種類や重症度など、個別の状況によって異なります。

しかしこのようなデータをみると、入院後も通院治療に費用がかかることを想定して、お金を備えておく必要を感じるかもしれません。

通院特約以外で通院費用に備える方法

では、通院治療にかかる費用には、どのような方法で備えられるでしょうか。

おもな方法をあげてみましょう。

一時金タイプの入院給付金を通院費用に充てる

例えば、一時金が支払われるタイプの医療保険では、入院時または退院時など所定のタイミングに、契約時に定めた一律の金額が給付されます。

入院日数に関わらず一定額を受け取れるため、退院後の通院費用に充てることもできるかもしれません。

がん・心疾患・脳血管疾患など特定の病気を保障する特定疾病保険は、診断時など所定の状態に該当した際に、一時金を受け取れるものが多くなっています。

がん保険の診断一時金・治療給付金を活用する

がんの治療は入院よりも通院が中心になるケースが増えています。がん保険には、がんと診断されたときに受け取れる「診断一時金」や、抗がん剤治療・放射線治療・ホルモン療法などの通院治療ごとに給付金が支払われる「治療給付金」を備えた商品があります。

これらは入院の有無に関わらず受け取れるものが多いため、通院治療が長期にわたるがんへの備えとして有効です。

傷害保険の通院保障を活用する

けがによる通院を保障したい場合は、傷害保険を検討すると良いでしょう。

傷害保険の通院保険金は入院を前提としない商品が多く、骨折や打撲などで通院治療を受けた場合も保険金が支払われるケースも多くあります。

ただし、傷害保険は病気による通院は対象外であるため、病気とけがの両方に備えたい場合は医療保険と組み合わせることも検討しましょう。

保険料とのバランスを考えて通院保障の検討を

医療保険を検討する際には、入院や手術の際にどのような保障を受けられるかと合わせて、退院後の通院への備えも考えておくことが大切です。

通院に関わる費用として、治療費や検査代だけでなく、交通費や家族の付き添いにかかる負担などを考慮すると通院の備えが必要になる場合もあるでしょう。

一方で通院特約は基本的に入院を伴う通院が対象であること、また保障対象の期間が限られていることも注意が必要です。

保険料とのバランスをみながら、通院特約以外の保障や貯蓄でまかなうことも含めて検討してみましょう。

• 執筆者プロフィール

  

  荒木 和音（あらき かずね）

  金融分野専門ライター
  ファイナンシャル・プランニング技能士2級

  保険代理店にて個人・法人向けの営業およびリスクコンサルティングなどに計10年以上従事したのち、金融ライターとして独立。大手証券会社・保険会社・大手金融メディアでの記事執筆・監修などを手がける。