医療保険に加入する際に、入院給付金の日額（入院日額）はいくら必要なのでしょうか？
医療保険に契約している人が加入している入院日額の平均や、実際にかかった入院費用の平均額を参考に、入院日額の決め方について解説します。
医療保険の入院日額 平均は約1万円
生命保険文化センター「2022（令和4）年度「生活保障に関する調査」（2023年3月発行）」によると、医療保険や生命保険の入院特約などに加入している人の疾病入院給付金日額の平均は8,700円です。
男性では「10,000～15,000円未満」、女性では「5,000～7,000円未満」が最も多くなっています。
男女別疾病入院給付金日額
出典：生命保険文化センター「2022（令和4）年度「生活保障に関する調査」（2023年3月発行）
実際の入院費用はいくら？
では、実際に入院をしたときには、どれくらいのお金がかかるのでしょうか？
1回の入院費用
同調査で、過去5年間に入院をした人が医療費や差額ベッド代などにかけた自己負担額は、平均で約20万円です。
分布を見ると、「10～20万円（33.7%）」や「5～10万円（26.5%）」という人が多く、半数以上を占めています。
直近の入院時の自己負担費用
※【集計ベース】過去５年間に入院し、自己負担費用を支払った人 （高額療養費制度を利用した人＋利用しなかった人（適用外含む））
※治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や 衣類、日用品などを含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額
出典：生命保険文化センター「2022（令和4）年度「生活保障に関する調査」（2023年3月発行）
1日あたりの入院費用
1回の入院費用は、入院日数が長いほど高くなる傾向があります。
そこで、自己負担の総額を入院日数で割った1日あたりの平均額をみると、約2万円です。
分布を見ると、「10,000円～15,000円未満（23.3%）」が最も多くなっています。半数以上のケースで、1日あたり15,000円までにおさまっているようです。
直近の入院時の1日当たりの自己負担費用
※【集計ベース】過去５年間に入院し、自己負担費用を支払った人 （高額療養費制度を利用した人＋利用しなかった人（適用外含む））
※治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や 衣類、日用品などを含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額
出典：生命保険文化センター「2022（令和4）年度「生活保障に関する調査」（2023年3月発行）
入院にはどんな費用がかかる？
では、入院時には具体的にどのような費用がかかるのでしょうか？
病状や入院中の過ごし方によって個人差がありますが、主な費用としては以下が挙げられます。
医療費
まず、病気やケガの治療費がかかります。
入院時にかかる入院基本料のほか、手術代、検査代、診察代、投薬料などです。
公的保険のきく治療に対するものは、原則として自己負担割合は３割（70歳未満の場合）です。3割負担での金額が1ヶ月ごとに所定額を超えた場合には、超えた分が払い戻される「高額療養費制度」という制度もあります。
先進医療や自由診療による治療、検査、手術、薬などを受けた場合には、公的保険がきかず、医療費の全額が自己負担になります。
差額ベッド代
一般病室の利用料は入院基本料に含まれますが、4人以下の部屋に入院したときには原則として差額ベッド代が別途請求されます。
差額ベッド代の金額は各病院が設定しており、全額が自己負担になります。
厚生労働省のまとめによると、1日あたりの差額ベッド代は平均6,714円です。人数の少ない部屋ほど料金が高額で、個室（1人部屋）の平均額は1日あたり8,000円以上になっています。
食事代
入院した病院で提供される食事の食事代は、法律により基本的に1食あたり自己負担額510円とされています（2025年4月1日以降）。
住民税非課税世帯など、所得によっては負担額がより低額に抑えられています。
病院の食事以外に自分で購入した食品は、全額自己負担です。
入院中の衣類・日用品代
入院のためにパジャマやスリッパ、着替えや歯ブラシなど身の回りの生活用品を準備すると、購入費がかかります。
また、病室にあるテレビや冷蔵庫を利用する際に利用料がかかる場合があります。
家族のお見舞いの交通費や食事代など
家族がお見舞いに来る際には交通費がかかります。面会前後の家族の食事代も必要かもしれません。
子どもや介護が必要な家族と同居している場合には、入院中の留守宅を任せるために家事代行やベビーシッターなどの費用がかかるケースもあるでしょう。
入院給付金だけで入院費用は足りる？
これらの費用を踏まえたときに、医療保険に付加する入院給付金の日額はどのように考えれば良いでしょうか。
冒頭のように、医療保険に加入している人の入院日額の平均は8,700円ですが、実際に入院した人にかかった自己負担費用は1日あたり平均2万円以上となっています。
入院給付金だけでは入院費用の全額をカバーできるとは限らないことがわかります。
入院時には入院基本料など、日数に関わらず決まった出費を要することも関係しているかもしれません。
これらを考慮すると、入院時にかかる費用に医療保険で備えるには、入院給付金の日額を平均よりも高く設定しておく方が安心といえるかもしれません。
しかし医療保険の保険料は、入院日額を高く設定するほど高くなります。
入院給付金をいくらに設定するのが妥当なのかを検討するにあたっては、もしもの入院時への保障と合わせて、保険料の負担も考慮したいところです。
入院費用に備えるには？
また、入院費用に対する保障は入院日額だけに限りません。貯蓄を充てたり、医療保険の他の給付金で対応したりすることも可能です。
入院時に給付を受けられる主な保障を挙げてみましょう。
手術給付金
入院中に手術をした場合には、医療保険から手術給付金を受け取れる可能性もあります。
多くの医療保険では、入院給付金と手術給付金が基本保障にセットされているためです。
手術給付金は、手術の種類などに応じて入院日額の5倍、10倍、20倍など所定額が支払われます。
手術給付金がセットされている医療保険に契約していれば、入院給付金とは別に、手術給付金を受け取れます。
一時金タイプの入院給付など
医療保険には、入院給付金が一時金で支払われるタイプの商品があります。
入院日数に関わらず、契約時に定めた金額が一律で支払われます。
日帰り入院や1泊2日など短期間の入院でも5日分などまとまった金額を受け取れるタイプや、日額の給付金とは別に上乗せで一時金を受け取れるタイプなどもあります。
生命保険文化センターの調査によると、20代から50代では入院日数が「5～7日」というケースが多いため、短期間の入院でも医療保険からまとまった金額を受け取れると、自己負担を抑えられそうです。
特定疾病保障特約（三大疾病・女性疾病など）
がん・心疾患・脳血管疾患や女性特有の病気など、特定の病気による入院に対しては給付金の日額が上乗せされる医療保険もあります。
がん入院特約、特定疾病保障特約（「三大疾病特約」、「七大疾病特約」などの場合もあります）、女性疾病入院特約などがセットされているプランや、オプション付加した場合に保障を受けられます。
実費型の医療保険
入院日額ベースではなく、入院などの治療にかかった費用に応じて給付を受けられる実費型の医療保険もあります。
これらのタイプでは、入院日数に関わらず、入院治療にかかった費用の実費が補償されます。
手術や入院前後にかかる費用への補償を付加できるものもあります。
こうした補償を付けることで、入院中の差額ベッド代のほか、留守宅の清掃代行サービスや家族のベビーシッター・介護サービスなどにかかる費用に備えることもできます。
入院給付金でカバーできる範囲をイメージして治療費の備えを
入院時には治療費のほかに食事代や差額ベッド代など、入院生活に関わるお金がかかるのが一般的です。
公的保険による補助を受けても自己負担がかかる場合に、医療保険で備えておけると安心です。
入院給付金以外の給付を受けられることもありますので、医療保険を検討する際には入院日額がいくら必要かだけでなく、手術や特定の病気への保障も選択肢に含めて考えてもよいでしょう。
出典：生命保険文化センター「2022（令和4）年度「生活保障に関する調査」（2023年3月発行）
出典：厚生労働省 中央社会保険医療協議会 総会（第591回）「主な選定療養に係る報告状況」
出典：厚生労働省 「第191回社会保障審議会医療保険部会」
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執筆者プロフィール
加藤 梨里（かとう りり）
マネーステップオフィス株式会社代表取締役
CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー
マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員を務める。
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