医療保険や生命保険の特約の中には、女性向けに販売されているものもあります。「女性医療保険」や「女性疾病特約」というもので、女性特有の病気への備えを手厚くしているのが特徴です。
保険を検討している女性は、多くのケースでこのような女性向けの保険を提案されます。しかし男性には「男性向け」の保険はほとんどなく、一般的な医療保険は男性も女性も加入することができます。
では、女性は一般的な医療保険と、女性向けの医療保険のどちらを選ぶのが良いのでしょうか?
女性向けの保険の特徴と選び方を知っておきましょう。
女性医療保険・女性疾病特約とは?
医療保険の「女性医療保険」や「女性疾病特約」は、病気やけがに対する医療保障のなかでも、女性疾病が原因の際の給付を手厚くしたものです。
女性医療保険とは
女性専用保険の場合、女性特有の病気で入院をした際の入院給付金の日額や、手術をした際の手術給付金が、ほかの病気・ケガが原因のときよりも高く、給付日数の上限が長く設定されているなどの特徴があります。
もちろん、女性特有のものに限らず、あらゆる病気やケガへの保障も含まれています。
女性疾病特約とは
女性疾病特約は、一般的な生命保険や医療保険の特約として付加します。
特約は、保険契約のメインである主契約とセットで加入することになっているので、女性疾病特約だけで契約することはできません。女性特有の病気やケガをしたときには、通常の給付のほかに特約からの給付も上乗せされます。
女性医療保険・女性疾病特約の保障範囲
女性医療保険、女性疾病特約の対象となる病気やトラブルの代表的なものには、乳がん、子宮がん、卵巣がん、子宮筋腫、子宮内膜症、流産、妊娠・分娩および産じょくの合併症、卵巣機能障害、卵巣のう腫などがあります。
また「がん」は胃がんや大腸がんなど、男性でもかかる部位も、保険上の扱いは女性疾病の範囲として保障を手厚くしているところもあります。詳細な対象範囲は保険会社や商品によって異なりますが、おもに以下の表に挙げたものがあります。
女性疾病保障の対象とされる主な疾患・障害
がん※1 |
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乳房・女性性器に関る 疾患、障害 |
- 良性新生物※2
- 卵巣機能障害
- 卵巣の卵胞嚢(ほうのう)
- 無月経,過少月経及び希発月経
- 過多月経,頻発月経及び月経不順
- 月経前(緊張)症候群
- 閉経期及び女性更年期状態
- 子宮内膜
- 子宮筋腫
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妊娠、分娩や それに関る合併症 |
- 妊娠に関連する母体障害
- 妊娠中の糖尿病
- 妊娠中の栄養失調(症)
- 子宮外妊娠
- 流産
- 切迫流産
- 妊娠、分娩及び産褥に合併する浮腫、たんぱく尿、高血圧性障害
- 帝王切開による単胎分娩
- 多胎分娩
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甲状腺の疾患 |
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その他 |
- 全身性エリテマトーデス
- 血小板機能障害
- 慢性リウマチ性心疾患
- 胆石症
- 胆のう障害
- 膀胱炎
- 腎結石
- 尿管結石
- リウマチ性多発筋痛
- 慢性関節リウマチ
- 低血圧症
- 鉄欠乏症
- 貧血
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※1 保障の対象となる身体部位にできたもの、または発生部位を問わない全てのがん
※2 女性疾病保障の対象に含まれる部位にできたもの(商品により保障対象が異なります。詳しくは各商品を販売している保険会社にお問い合わせください。)
※詳細は各商品によって異なりますので、ご検討の際には必ず商品の「ご契約のしおり・約款」をご確認ください。
女性なら女性向け保険は必要?
女性がかかりやすい病気やトラブルのなかには、妊娠・出産に関わるものなど比較的若い世代でリスクの高いもの、男性に比べてリスクが高いものもあります。
ですから、医療保険を検討している女性は、選択肢の一つとして考えてみてもよいでしょう。
加入している保険や公的制度も踏まえて検討を
ただ、女性だから必ず女性疾病にかかるというわけでもありません。ご自身やご家族にとって、どれくらいのリスクがあるのか、また、万が一見舞われたときに、保険で何をカバーしたいのか? という希望、あるいは、すでに医療保険に入っているかなどによって、女性専用の保険や特約の要否は変わってきます。
たとえばお勤めの方は、公的な健康保険によって、医療費の負担が高額になったときに給付される「高額療養費」のほか、連続してお仕事を休業した場合に受け取れる「傷病手当金」が給付されます。これらは病気やケガの原因を問いません。
一般的な医療保険を検討する際にも、こうした公的な制度や、ご自身の貯蓄が十分にあれば、保険はなくても経済的には困らないかもしれません。
治療の長期化や雑出費への備えができれば安心
とはいえ、いざ病気・ケガをして入院をしたり、仕事を休んだりしたら、治るまでにどれくらいの時間がかかるのか、そこまでにどれくらいの医療費がかかるのか、すぐにはわからないこともあります。
子宮内膜症や子宮筋腫は再発を繰り返すこともあり、若いうちに発症した病気と長い間付き合っていくケースもあります。こうした病気への備えを手厚くしておけば、先の見通しが見えない中で治療を続ける不安を軽くすることも期待できます。
また、妊娠や出産に関わるトラブルは、それまでは健康だった人でも見舞われる可能性がありますし、働き盛りの時期に重なることもあります。
想定外の出費や収入の減少にも慌てずに、安心して赤ちゃんを迎える体制を整えるうえでも役立つかもしれません。
加えて、女性の方が入院する場合には、パジャマや下着、洗面用具、日用品など、入院生活で必要なものが男性に比べて多いこともあります。医療費以外の部分でかかる思わぬ臨時支出に備えることもできるでしょう。
ですから、医療保険を検討している女性は、選択肢の一つとして考えてみてもよいでしょう。なお、妊娠や出産と保険への影響については、こちらのページで詳しく説明しています。
女性医療保険・女性疾病特約、入るならどちらのタイプが良い?
女性特有の病気に備える保険には、大きく分けて2つのタイプがあります。どのように使い分ければよいのでしょうか?
1.ほかの保障にもこだわりたいなら特約タイプがおすすめ
メインとなる保険にセットする形で契約するのが「特約」と呼ばれる保障です。一般的な生命保険や医療保険を主契約として、「女性疾病特約」を特約として付加することで、保障を手厚くすることができます。
たとえば一般的な医療保険に付加すれば、女性疾病が原因で入院した際には、通常の入院給付金に加えて「女性疾病入院給付金」も給付されるので、入院1日あたりに受け取る給付金額が多くなります。
保険会社や種類によりますが、女性疾病特約はさまざまな保険に付加できます。
医療保険には入院だけでなく、通院時にも給付金を受け取れるもの、特定の病気と診断されると一時金がおりるものなどもあります。
女性専用保険のなかにもこうした保障を備えたものもありますが、年齢などの契約条件しだいでは希望通りのプランにならないこともあります。
メインの保障を優先的に選びたい、女性特有の病気やケガへの備えはあったらいいけれど、ほかの備えも充実させたいといった場合には、特約としてつけると良いかもしれません。
あるいは、すでに契約している保険に途中から追加できることもあります。これを中途付加といいます。中途付加をすると、メインの保障は従来通りのまま、特約部分の保障を充実させることができます。
付加した分、保険料は加算されますが、従来からの保障部分の保険料は変わりません。新たに追加する特約部分のみ、その時点での年齢に応じた保険料が設定されます。
保険料は、一般的には年齢が若い方が割安ですので、新たにすべての保障を契約し直すよりは、合理的に保障を充実できることが多いでしょう(商品や年齢、プランの設計内容によっては結果が異なることもあります)。
2.パッケージで選ぶなら女性医療保険
保険のメイン部分である主契約が女性専用に設計されている、あるいは女性疾病特約がはじめからセットになっているのが、女性専用の医療保険です。女性特有の病気・けがへの保障が特約としてついていても、自由に特約を外せず、パッケージとして契約することが多いです。
入院や手術をした場合には、女性疾病かどうかにかかわらず給付金が支払われ、女性疾病が原因であった場合にはさらに手厚い保障が受けられます。また、がんの場合には部位を問わず、女性疾病の場合と同額の給付金が受取れる商品もあります。
入院や手術の保障だけではなく、死亡や先進医療、通院、さらには、契約から一定期間経過後に生存給付金(お祝い金)が受取れる特約などを付加できるものもあります。またこれらがセット商品の中に含まれているものもあります。
ですから、1本契約すれば、女性特有の病気も、そのほかの入院や手術なども幅広くカバーできます。女性特有の病気への備えは必ず欲しいけれど、特約を一つずつ選ぶのは面倒と感じる人は、女性専用保険が便利かもしれません。
ただ、「女性専用」の扱いがない保険会社や医療保険もあります。その場合は、一般的な医療保険に女性疾病特約を付加するとよいでしょう。保障内容自体は、複数の保険会社で探せば、いずれの方法でもほぼ同じものが見つかるはずです。
女性向け保険は契約済みの保険と合わせて検討を!
このように、女性向けの保険や特約は、女性が見舞われやすい病気やトラブルをカバーするほか、がんなど性別を問わずかかる恐れのある病気も含め、総合的な医療保障を兼ねるものもあります。
すでに契約している保険の内容と合わせて、ご自身やご家族の希望に合う保障を検討するとよいですね。
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執筆者プロフィール
加藤 梨里(かとう りり)
マネーステップオフィス株式会社代表取締役
CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー
マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員を務める。
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