生命保険に申込む際には健康に関する告知が必要ですが、持病があったり、入院や手術をしてから間もない時期には、契約できなかったり条件がついたりすることがあります。
そんな、持病や傷病歴がある人に向けて提供されているのが、「引受基準緩和型・限定告知型」や「無選択型」という種類の保険です。
もしもの死亡時に保険金が受け取れる死亡保険にも、健康に関する告知が不要な「無選択型」や、あっても告知事項が少ない「引受基準緩和型」があります。
持病死亡保険でどんな備えができる?
持病や傷病歴がある人が入りやすい死亡保険では、万一の死亡時に必要な家族への生活保障を備えておくことができます。
亡くなった時に家族に残すお金に備えられる
死亡保険は、保険の対象になる被保険者が亡くなったときに、遺族に保険金が支払われます。死亡保険の中にも、持病がある人向けのものがあります。
標準的な死亡保険では、加入時に健康に関する告知が必要ですが、無選択型の死亡保険は告知がなく、誰でも申し込むことができます。また、引受基準緩和型の死亡保険は告知事項が2~3個などと少なく、告知事項に該当がなければ加入できます。
これらの保険で死亡保障を確保することで、将来亡くなったときに家族にお金を残してあげることができます。持病が原因で亡くなったときも対象になりますので、持病が心配なときにも、家族のためにお金を備えられそうです。
死亡保険には保険期間の違いによって、複数の種類があります。一定期間のみ保障が続く定期保険や収入保障保険と、一生涯にわたって保障が続く終身保険があります。
特定の期間だけ死亡保障を確保したいときには定期保険や収入保障保険、ずっと確保したいときには終身保険で備えるのが向いています。
高齢になってからでも死亡時のお金に備えられる
亡くなったときのお金の備えは、子育て中など家族を養っている期間に、まとまった金額を確保しておけると安心です。
そんなときに持病があって標準的な死亡保険に入れないときに、引受基準緩和型や無選択型の死亡保険を活用できます。
一方で、お葬式代や相続への備えとしては、高齢期の死亡保障も重要です。高齢になるにつれ、いざというときへの心配が高まってくることもあります。しかし一般的には高齢になると加入できる保険の選択肢が少なく、また持病があるとさらに限られてきます。
そんなとき、引受基準緩和型や無選択型の死亡保険には、60歳代、70歳代、80歳代から加入できるものがあります。加入後には90歳や100歳以降まで継続できる保険もあります。
ただし、引受基準緩和型・無選択型の保険は、同じ保障がついた標準的な死亡保険に比べると、保険料は割高です。
持病があっても、もしもの死亡に保険で備えられる
持病死亡保険で、持病や傷病歴がある人が標準的な保険への加入が難しいときに、万が一の死亡時に備えられます。
以下の記事では、持病がある人の保険の選び方や考え方、注意点などについて解説しています。
ご自身の健康状態や、死亡保険で確保しておきたい家族への保障について考えながら検討してみてはいかがでしょうか。