火災保険(持家用)を学ぶ

火災保険は、自宅の建物や家の中にある家財が、火災や自然災害によって壊れたりなくなってしまったりしたときにかかる費用に備える保険です。

このうち、持家用の火災保険では、おもに1.建物の損害、2.家財の損害の2つに備えることができます。

火災保険(持家用)でどんな備えができる？

持家用火災保険は、自宅が火災や落雷、台風、洪水などで焼けてしまった、壊れてしまった、流されてしまったなど損害を受けたときに保険金がおります。
マイホームに住んでいる人は、自宅の建物と家財を対象に検討したい保険です。

補償はおもに、次の2種類があります。

マイホームを新築、購入したときに必ず検討したいのが、自宅の建物が火災や落雷などの災害によって使えなくなったときに、修理や再建する費用への備えです。

一戸建てにお住まいなら、火災で家が燃えてしまったり、台風で屋根が吹き飛んでしまったり、豪雨で土砂崩れが起こり家が倒壊してしまったりしたら、自宅を修繕するか、建て直すための費用がかかります。

またマンション住まいの場合も、自宅の室内の壁や床、ふすまなどが火事で燃えた、洪水で浸水した、浴槽や調理台などが壊れたようなときには、専有部分の修繕費用は自分で負担することになります。

そんなときにかかる費用に、火災保険で備えることができます。

多くの持家用の火災保険では、火災のほか落雷、爆発、風災、雪災、水災のほか、自動車の飛び込みなどによる衝突、水漏れなども対象になります。

ただし、地震は通常の火災保険では対象になりません。地震を原因とする火災や津波などで被害を受けた場合も、補償の対象外です。

火災保険は、建物のほか家財に対しても保険をかけることができます。家財とは自宅の中にある家具や家電、日用品などの持ち物をさします。

災害でこうしたものが使えなくなったら、修理代や買い直すための費用がかかります。そんな出費に備えられるのが、火災保険の家財への補償（家財保険）です。

自宅のなかにある家具や家電が使えなくなってしまったら、新たに購入や修繕をして生活を再建するには、少なからぬお金がかかるおそれがあります。

マイホームの火災保険というと建物のことを中心に考えがちですが、家財保険は住まいの形にかかわらず検討したい保険です。

家財保険も、建物の火災保険と同じように、火災のほか落雷、爆発、風災、雪災、水災のほか、自動車の飛び込みなどによる衝突、水漏れなども対象になります。ただし地震を原因とする災害は対象外です。

このように持家用の火災保険は、建物に対する補償と家財に対する補償を組み合わせて契約します。

しかし地震を原因とする火災や災害は補償されません。そこで、地震への備えをするのが「地震保険」です。

地震保険は、必ず火災保険とセットで契約します。
設定できる保険金額は火災保険金額の最大50％以内など制限がありますが、地震による火災や津波で建物や家財が被害を受けたときに、生活を立て直すための費用に備えることができます。

このように、火災保険は火災や自然災害などによって自宅の建物や家財が損害を受けたときに、生活を再建する費用に備えることができます。

持家とひとくちにいっても、一戸建てかマンションか、建物の構造や築年数、広さなどによって、火災保険の選び方や保険金設定の考え方は異なります。

以下の記事では、持家向けに、火災保険の補償や活用法などについて解説しています。ご自宅に合った最適な火災保険を検討したいですね。