持家の自宅に火災保険をかけるときには、建物と家財それぞれの補償を検討しますが、建物への補償のほかに家財への補償もつけておく必要があるのでしょうか？

建物の補償に加え、家財の補償をつけると保険料の負担も重く感じることもあるでしょう。また、建物の補償はしっかりかけているので家財の補償は不要と考える方もいるかもしれません。

ここでは持家の方の家財保険の必要性や保険料の見直し方法について解説します。

火災保険に家財の保険は必要？

自宅を新築・購入したときに加入する火災保険。持家の場合には建物と家財それぞれに保険をかけます。

建物への火災保険は建物の構造や面積などに応じて見積りをして加入しますが、家財については自分や家族の家財道具にあわせて金額を設定するので、高価な家財道具がなければそれほど必要ないと思うかもしれません。

家財保険はどんなときに活用できるのか、必要性を考えてみましょう。

家財の修理や買い換え費用への備えに必要

建物を対象にした火災保険だけでは、家の中にある家財の被害は補償されません。

災害にあって家具や家電、持ち物などの家財が損害を受けたときに備えるには、建物とは別に家財にも保険をかけておく必要があります。

家の中にある持ち物の数や種類は人によって個人差がありますが、日常生活に必須の家具や家電の買い替えには高額な費用がかかるおそれがあります。生活再建の経済的なダメージを抑えるために、家財保険を活用できます。

家財保険で備えられる家財の損害事例

• 火災によってベッド、食卓テーブル、椅子、食器棚などの家具が焼失してしまった
• 洪水によって床上浸水し、洗濯機、冷蔵庫、テレビ、パソコンなどの家電類が濡れて壊れてしまった

地震保険をセットすれば災害後の生活再建に活用できる

家財保険は火災や落雷、台風や暴風、洪水などの災害で持ち物が被害を受けたときに補償されますが、原則として地震による被害には対応できません。

そこで地震、噴火、また地震による津波や火災によって家財に損害が生じたときに補償を受けられるのが、地震保険です。家財保険に地震保険をセットして契約することで、地震が原因で起きた損害も対象になります。

建物の地震保険と同じように、地震保険単独では契約できず、家財保険とセットで契約します。基本的に、火災保険には地震保険がセットされています（加入時に地震保険の有無を選択できます）。

地震保険にセットする家財補償で備えられる損害事例

• 地震によって起きた火災で、家具が燃えてしまった
• 地震の後に起きた津波で、家電や衣類が濡れて使えなくなってしまった

家財保険の保険料を抑えるには？

いざというときに十分に対応するには補償を充実させておくと安心ですが、建物のほかに家財にも保険をかけると、保険料が高額になることがあります。

次のような方法で家財保険の補償内容を見直すことで、保険料を抑えられることがあります。

家財の保険金額を下げる

家財保険の保険金額は、自宅にある家財の数や金額、家族構成や年齢に応じた目安額などに合わせて、自分で設定します。

保険金額を目安額より低く設定すると、補償される上限額は低くなりますが、保険料の負担も下げることができます。必要な保険金額を慎重に考慮しながら、希望の保険金額で見積もりをしてみるのもひとつの方法です。

補償対象の事故の範囲を限定する

家財保険で補償される事故には、火災のほか落雷や台風、水災、盗難、水漏れや破損など幅広いアクシデントがあります。補償対象になる事故の種類を絞ることで、保険料を抑えられるケースがあります。

各保険会社が提供している家財保険には、補償される事故の範囲をプランごとに変えているものや、対象になる事故の種類を自分で選べるものがあります。

自然災害を中心に補償を付けて、水漏れや盗難は対象外にしたり、水災の補償だけを外したり、保険会社やプランによってさまざまな組合せがあります。

自宅の立地や構造、階数、ライフスタイルなどによって災害のリスクが異なることがありますから、ご自身の家の状況に合わせて検討してもいいですね。

また保険料を抑えるには、補償対象の事故を限定するほかに、保険金の支払時に一部の金額が免責となる自己負担額を設定する方法もあります。

建物の補償と合わせて、家財の補償も検討を

火災や自然災害、盗難などで自宅が被害に遭ったときには、建物だけではなく家具や家電の買い換え費用が負担になるおそれがあります。家財保険では、そんなときに自分の生活を再建するために備えられます。

自分の持ち物などに合わせて、必要な家財保険を検討してみましょう。

• 執筆者プロフィール

  

  加藤 梨里（かとう りり）

  マネーステップオフィス株式会社代表取締役
  CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー

  マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員を務める。