自転車に乗る人は、自転車保険に入ったほうがよいのでしょうか？住んでいる地域で自転車保険が義務化されたことをきっかけに、自転車保険を検討することもあるでしょう。

自転車保険の必要性と、代わりになる保険について、FPが解説します。

自転車保険は必要？

自転車に乗るときに自転車保険が必要かどうか、自転車のリスクにあわせて考えてみましょう。

高額な賠償に備え、保険の備えが必要

もし自分が自転車事故を起こして、ほかの人にケガをさせてしまったり、ほかの人のものを壊してしまったりしたときには、法律上の損害賠償責任を負うことになります。

被害の大きさによっては賠償金額が高額になることもあり、過去の事例では1,000万円を超えるケースが少なくありません。なかには9,266万円、9,520万円のように、1億円近い賠償金を課されたケースもあります^※1。

こうした金銭的な負担に備えるには、自転車保険など賠償責任を補償する保険が必要です。

自分のケガへの備えもあると安心

自転車事故では、運転していた自分がケガをするおそれもあります。スピードを出して走行していて起きた事故やクルマとの接触事故などでは、重傷につながる恐れもあります。

大ケガで手術や入院をしたときには医療費が高額になることもありますので、自己負担を抑えるには、傷害保険などケガが対象になる保険もあると安心です。

今みんなが選んでいる保険は？

自転車保険以外でも自転車事故に対応できるものも

自転車事故のリスクに備えるためには、必ずしも「自転車保険」とよばれる保険に入らなければならないわけではありません。

賠償責任やケガへの備えは、自転車専用の自転車保険のほか、別の種類の保険でも対応できるものがあります。ほかの保険で自転車事故への補償を確保できれば、新たな自転車保険への加入はいらないと考えることもできます。

自転車事故に備えられる保険には、おもに次のようなものがあります。

生命保険

ケガへの備えは、生命保険の医療特約や医療保険でできる可能性があります。これらは、自転車事故を含めてケガをして入院や手術をすると、入院をしたときには1日1万円や1回10万円といった定められた金額、手術をしたときには規模などに応じて1回10万円や20万円といった金額を受け取れるものが一般的です。

また、大手生命保険会社などでは生命保険や医療保険とは別に、自転車保険を取り扱っているところがあります。自転車保険の契約のためだけにわざわざ取扱店を探すことなく、これまでに付き合いのある生命保険の担当者を通して自転車保険に加入できることがあります。

個人賠償責任特約

自動車保険や火災保険では、加害者になったときの賠償責任に備えられることがあります。契約に、個人賠償責任保険（個人賠償責任補償）が特約付帯している場合などです。賃貸用の火災保険や傷害保険のオプションとして付加されていることもあります。

個人賠償責任保険は、日常生活上で相手にケガや死亡をさせてしまったときの治療費や慰謝料（対人賠償）や、相手のモノを壊してしまったときの修理費用（対物賠償）への補償がセットになっています。「個人賠償責任補償」「生活賠償責任補償」という名称のこともあります。

日常生活全般での賠償事故が対象になるため、たとえば自動車保険に付帯されているものでも、自転車事故での賠償責任が補償されます。また、基本的には記名被保険者の配偶者や同居の親族、別居の未婚の子までが対象になり、家族が起こした自転車事故にも対応できます。

自動車保険や火災保険などのオプションとして付加する場合でも、保険金の支払限度額が1億円や3億円のように高額賠償に対応できるものもあります。ただし一部の保険では保険金額の上限が低いことがありますので、契約内容をしっかり確認することが重要です。

クレジットカード

クレジットカードで、ケガの傷害保険や個人賠償責任保険に加入する方法もあります。一部のカード会社では、カード会員向けに自転車保険や傷害保険、個人賠償責任保険を販売しています。カード会社を通して加入し、保険料をクレジットカードで払います。

一部のクレジットカードでは、カードの付帯サービスとして無料で保険がついているものがあります。一般的には海外旅行保険が知られていますが、そのほかに個人賠償責任保険や傷害保険を付帯保険としてつけられるものもあります。

カードの種類によって付帯の有無や保険金額、被保険者の範囲が異なります。なかには個人賠償責任保険の保険金額が最高100万円というカードもありますので、お手持ちのカードの付帯保険を確認してみましょう。

TSマーク

自転車の修理点検で、自転車事故に備えることもできます。所定の自転車整備店で有料の点検をしたときに貼ってもらうTS（Traffic Safety、交通安全）マークには、賠償責任補償と傷害補償が付帯しています。

点検を受ける整備店によって赤・青・緑の3種類があり、色によって賠償責任補償は限度額1000万円または1億円、傷害補償は15日以上の入院をした際に1万円～10万円、死亡または重度後遺障害の際に30～100万円の保険金が支払われます^※2。

自転車事故に備えられる可能性がある保険一覧

このように、自転車事故でのケガや賠償に対応できる保険は複数あります。主なものを以下の表にまとめています。ご参考にしてみてください。

保険の種類別にみた自転車事故の保障内容

	相手への 賠償	自分のケガ
	賠償 責任	ケガ	後遺 障害	死亡
TSマーク	〇	〇	〇	〇
自転車保険	〇	△	△	△
傷害保険	△	〇	〇	〇
自動車保険	△	△	△	△
医療保険	–	〇	〇	△
学校の団体保険 (学生総合補償制度)	△	〇	△	△
火災保険	△	–	–	–
賃貸用火災保険	△	–	–	–
クレジットカード	〇	△	△	△

※△：保険商品により、補償が自動でセットされている場合と、特約の付加により補償の追加が必要な場合があります。
（クレジットカードの場合は、カードの種類などにより補償を付加する方法が異なります）

自転車事故で加害者・被害者になったときへの備えを

自転車を運転するときには、事故の加害者になってしまうことも、被害者になってケガをすることもあります。こうしたリスクに備えるには、自転車を対象にした保険・補償があると安心です。

自転車保険に新たに加入する必要がなく、既に加入している保険で対応できる場合もありますので、契約している保険などの内容を確認してみましょう。

今みんなが選んでいる保険は？

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※1 出典：兵庫県「自転車事故による高額賠償事例」
※2 出典：公益財団法人　日本交通管理技術協会「TSマーク」

• 執筆者プロフィール

  

  加藤 梨里（かとう りり）

  マネーステップオフィス株式会社代表取締役
  CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー

  マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員を務める。