今の保険で、病気になった時にきちんと備えられているか心配です。しゅんいちさん(45才・男性):
会社員(営業)、夫婦+子供2人(5才・3才)、持家
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1.どんな保険で保険料はいくらですか?
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亡くなった時の保障
- 保険種別
- 終身保険
- 保険の目的
- 家族のために
- 保険期間
- 終身
- 保険料
- 15,000円/月
- 払込期間
- 60歳
- 保険金額
- 500万円
病気・ケガの保障
- 保険種別
- 医療保険
- 保険期間
- 終身
- 保険料
- 5,000円/月
- 払込期間
- 終身
- 入院
- 5,000円/日額
- 先進医療
- あり
- 通院
- 3,000円/日額
がんの保障
- 保険種別
- がん保険
- 保険期間
- 終身
- 保険料
- 3,000円/月
- 払込期間
- 終身
- 入院
- 5,000円/日額
- 先進医療
- あり
- 通院
- 5,000円/日額
- 診断給付金
- 50万円
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2.いつどこで入りましたか?
- 35歳のときに医療保険とがん保険、40歳のときに終身保険に加入しました。医療保険・がん保険は取引先の営業担当から、終身保険はネットで入りました。その他、住宅購入時に7大疾病対象の団信に加入しています。
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3.今の保険に入ったきっかけは?
- もともと、20代で医療保険とがん保険に加入していましたが、会社の付き合いで勧められるがまま加入したもので、保険料も高く、本当に必要な補償のみに見直ししたいと思っていました。その後、35歳で保険関係の仕事に転職し、取引先の生命保険の営業担当に相談をして、必要な補償のみを厳選して選んでもらいました。
終身保険は、子供が生まれたため追加で入りました。 -
4.今の保険を選んだ理由・決め手は何ですか?
- 保険料と保障内容のバランス、先進医療特約が付いてたから。また、生命保険に詳しい担当者に選んでもらったので安心感があったため。
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5.入っている保険や今後の保険選びについてアドバイスが欲しいことはありますか?
- 医療保険とがん保険に加入してから10年経つので、もっといいものがあれば見直したい。持家があるので、死亡時には家の売却や賃貸で家族に何らかお金を残せるかと思うので、死亡より病気になったときが特に心配です。その他、今後必要になる補償を知りたいです。
FP・生保プランナーからのコメント
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久保 登嗣宜(くぼ としのり)
株式会社ライフィ コミュニケーション営業部 プロダクティプライフセクション 生命保険アドバイザー
公的保険アドバイザー、2級ファイナンシャル・プランニング技能士 -
加藤 梨里(かとう りり)
マネーステップオフィス株式会社代表取締役
CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー医療保険・がん保険は十分なものにご加入されていると思います。住宅ローンの団体信用生命保険に7大疾病保障がついているのも万全です。
保険業界ではこの10年で、たとえば医療保険では健康なら保険料が安くなったり戻ってきたりする保険、がん保険なら抗がん剤治療や免疫治療など所定の治療をした時や、収入減をカバーする給付がおりる保険など、多様な商品が登場していますね。
ただ、新規契約時の保険料は年齢が10歳上がっている分高くなる可能性がありますし、告知も必要です。ご自身の健康状態や、病気をした時に保険で何をカバーしたいか?のお考えを踏まえて、現在の契約を見直すかどうか検討なさってはいかがでしょうか。ご自身の万が一への備えは、終身保険と住宅ローンの団体信用生命保険があります。住居費については団体信用生命保険でローン返済は不要になりますが、持家が戸建てであれば折々のメンテナンス費用もかかりますし、マンションであれば管理費や修繕積立金が月々でかかります。
また、お子さんが独立するまでの生活費は遺族年金で多くをまかなえる反面、2人分の教育資金は別途用意しておく必要があります。教育にあてられるお金をすでに貯蓄できているか、もしもご自身が亡くなって貯蓄ができなくなったときにどうするか?も、奥様のご状況やお子さんたちの進路のイメージをしながら考えておくと安心ですね。
がんや病気の際の保障はどちらもカバーされていますね。医療保険、がん保険、それぞれ病気時の治療費用負担を軽減してくれます。 7大疾病罹患時に関しては住宅ローンの支払いが免除になりますので手厚い保障を準備できていると思います(住宅ローンの免除要件は必ず確認をしておきましょう)。
医療保険とがん保険は基本的に「治療費」をカバーするための保険ですが、病気になったときの心配事に「家族の生活費」も含まれているなら、働けなくなった時に給付金を受け取れる就業不能保険をご検討いただくのもよろしいかと思います。医療保険とがん保険の見直しの際には保障内容だけではなく、給付日額を増やす、追加するなどで費用補填だけではなく生活資金の追加の意味を持たせてもよいかもしれません。
残された家族の保障に関しては、住宅を資産として残すというのも一つの方法です。ただし、生活費の確保や教育方針にもよりますが、お子様の教育費が別に必要となってくる可能性があります。 遺族年金の他に保障の追加を検討する場合は、残された奥様がどのくらい働けるのか、お子様はどこの学校に通うのか(通いたいか)など具体的にイメージするとわかりやすいですね。今まで気が付かなかった潜在的なリスクが見つかるかもしれません。