【2021年版】FPが解説：新型コロナに備えて生命保険は必要？対応できる保険と活用法

※この記事は2022年9月現在の情報を元に制作しています。新型コロナウイルスに関する生命保険の取扱いは、情勢に合わせて変更されることがあります。本記事の内容は最新でないことがありますので、必ず最新の情報と合わせてご確認ください。

新型コロナウイルス感染症が拡大している時期には、感染したときへの不安が高まりますが、新型コロナに備えて保険に入っておいた方がよいのでしょうか？
新型コロナに対応した保険の必要性と考え方を、FPが解説します。

コロナ保険とは？

新型コロナの感染に対応できる保険にはいろいろなものがあります。なかでも特に新型コロナへの保障（補償）を売りにした保険は、「コロナ保険」と呼ばれています。
大きく分けると医療保険を基本としたものと、新型コロナに特化した保険が販売されています。

※2022年9月現在、ほとんどの保険会社が新型コロナに特化した保険の扱いを停止しています。

感染症の保障（補償）を厚くした医療保険

一般的な医療保険に感染症への保障（補償）をプラスしたタイプです。契約の基本は一般的な医療保険と同じで、新型コロナに限らず病気・ケガで入院したときに給付金を受け取れます。

一時期には、特約（オプション）などで新型コロナへの保障がセットされており、新型コロナでの入院時には給付金額が2倍になるものや、新型コロナに限り、入院していなくても5万円や10万円などの一時金を受け取れるものなどがありました。

※2022年9月現在、ほとんどの保険会社が新型コロナに特化した保険の扱いを停止しています。

新型コロナに特化した「コロナ保険」

保障（補償）の対象を新型コロナや所定の感染症のみに絞った保険です。医療保険の場合は入院を給付要件の基本としているものが多いのに対して、「コロナ保険」のほとんどは入院するかどうかにかかわらず、新型コロナと診断された時点で5万円や10万円といった一時金が支払われるのが特徴です。

保険料が数百円程度と手頃なものや、ネットやスマホで簡単に加入手続きができるものもあります。

※2022年9月現在、ほとんどの保険会社が新型コロナに特化した保険の扱いを停止しています。

新型コロナのために保険は必要？

では、これらの保険は新型コロナへの備えとして必要なのでしょうか？

まず、新型コロナの治療や入院にかかる医療費は公費負担で、基本的には自己負担はありません。
通常、病気・ケガで入院をしたときには治療費や入院費には3割（現役世代の場合）の自己負担がかかりますが、それがかかりません。

治療費以外の備えや、治療期間中の収入減少に活用できる

一方で、着替えや日用品など、入院や療養中の生活にかかるお金は新型コロナ以外での入院と同様に自己負担です。また入院・療養中に仕事を休むと収入が下がったり、途絶えたりする恐れがあります。

会社員には傷病手当がありますが、自営業・個人事業主には、自治体の休業要請に関連した補償制度はあるものの、自分が感染したときに活用できる傷病手当制度はありません。

新型コロナに感染すると、無症状や軽症であっても指定された期間は待機せねばならず、生活や仕事に制限がかかります。医療費の負担は小さいものの、そういった面で経済的な不安がある場合には、新型コロナに備えて保険を検討してもよいでしょう。

加入中の生命保険で新型コロナに対応できることも

ただし、新型コロナに備えられる保険は、いわゆる「コロナ保険」だけではありません。一般的な医療保険や生命保険でも、新型コロナに対応できる保障（補償）が付いていることが少なくないのです。おもなものを挙げてみましょう。

生命保険・医療保険

一般的な生命保険や医療保険で、新型コロナが対象になる可能性があります。病気で入院したときに給付される「入院給付金」の保障がついていれば、新型コロナでの入院も対象になります。

2022年9月までは新型コロナについてはほとんどの保険会社で特別対応をとっており、病院への入院に限らず自宅療養や宿泊療養でも、医師の診断があれば入院給付金の対象になりました。しかしながら、国の陽性者の全数把握停止などの措置変更に合わせて、生命保険の給付も、2022年9月26日以降は自宅療養や宿泊療養では所定の要件を満たす人のみに限られるなど、取扱いが変更されています。

傷害保険

ケガを対象にした傷害保険の一部にも、新型コロナでの入院が補償されることがあります。
感染症が補償される特約を付けている場合には、新型コロナで入院したときに入院保険金の対象になる可能性があります。また、入院や診断日の状況によっては、医師の指示による宿泊療養や自宅療養も対象になることが多いようです。

新型コロナへの給付対応は状況により変わることも

もし、生命保険や医療保険、傷害保険などに加入している場合には、現在の契約内容でも新型コロナに対応できるかもしれません。その場合には、新型コロナのためだけに新たに保険に入る必要はないこともありますから、まずは契約内容を確認してみましょう。

また、新型コロナに関連した給付の取扱いは、感染状況や感染症の扱いなどに応じて保険会社が見直すことがあります。感染状況に合わせて刻一刻と変わることが少なくありませんので、保険会社などに問い合わせて、ご自身の保険で対応できるかを随時確認することがとても重要です。

加入中の保険を活用しながら、新型コロナへの備えを点検

新型コロナに限らず、保険を検討するときには、もしものときにかかる費用のうち、公的な保障や貯蓄・家計で不足する部分を補えるものを探すのが基本です。

新型コロナは他の病気と異なり、医療費の負担は少なくなっています。一方で、療養期間・待機期間があるため、生活に制限が生じ、経済的なダメージにつながるおそれもあります。
幅広い保険で、新型コロナでの入院に対応できる可能性があります。

また、新型コロナで仕事を休んだ時を想定して、ご自身が利用できる制度や手当を確認し、加入中の保険を活用しながら、他に保険が必要かどうかを検討してみてはいかがでしょうか。

※本記事は2022年9月30日現在の情報を元に執筆しています。必ずしも最新ではないことがあります。また、個別の状況により加入可否や給付の受取りについて取り扱いが異なることがあります。個別具体的なケースにつきましては、取扱い保険会社の窓口などにご確認ください。

• 執筆者プロフィール

  

  加藤 梨里（かとう りり）

  マネーステップオフィス株式会社代表取締役
  CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー

  マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員を務める。