がん保険には一般的に、がんと診断されたときに受け取れる診断給付金（一時金）がついています。

では、がん保険に加入する際には診断給付金をいくらつけておくのが良いのでしょうか？

診断給付金の活用法と合わせて解説します。

がん保険の一時金は必要？

がん保険の診断給付金では、がんと診断されたときに50万円や100万円など、まとまった金額の給付金（一時金）を受け取れます。

がん保険の保障の基本となっている商品も多いため、がん保険を選ぶ際にはまず診断給付金を検討することも多いのではないでしょうか。

では、診断給付金は必要なのでしょうか？

がん保険には、所定の治療の種類ごとに給付を受けられる保障（治療給付金）もありますが、対象となる治療を受けなかった場合には受け取れません。

これに対して、診断給付金は治療方法を問わず受け取れるのが特徴です。また、次のようなメリットも挙げられます。

治療が始まる前でも受け取れる

がん診断給付金は、がんと診断確定された時点で受け取れます。

がんの治療方針は診断結果をもとに検討するのが一般的ですので、通常はがんと診断されてから治療が始まるまでには一定の時間を経ることになります。

しかしがん保険の診断給付金は、診断確定されていることがわかる診断書などを用意すれば、がん治療が始まる前に請求できます。

入院前、手術前などでも、契約時に決めた金額を受け取れます。

まとまったお金を受け取れる安心感

がんと診断確定された段階で一時金を受け取れることは、がんに伴う経済的な負担を早期に抑えることにもつながります。

がんにかかった際には、病気への不安だけでなく治療などにかかるお金の心配が精神的なダメージにもなりえます。

診断給付金によって初期の段階で経済的な不安を軽減できることで、その後の治療に前向きに取り組むきっかけにもなるかもしれません。

治療費以外にも活用しやすい

診断給付金は50万円や100万円など、まとまった金額を受け取れます。

受け取った給付金の使い道は自由に決めることができます。

がんの治療や療養中には、治療費のほか、通院や家族のお見舞いにかかる費用など、治療費以外にもさまざまなお金がかかるのが一般的です。

診断給付金によって一時金を受け取ることで、がんに関連してかかる費用に幅広く充てられます。

診断給付金の活用方法

では、がん保険の診断給付金は具体的にどのようなことに活用できるでしょうか？

おもなものを挙げてみましょう。

治療に直接かかわる費用

入院、手術、放射線治療、抗がん剤治療など、がん治療のために直接かかる費用です。

厚生労働省「医療給付実態調査」^※によると、がんの入院にかかる医療費は部位などにより1件あたり60～120万円前後（3割負担に換算すると20～30万円前後）になります。

入院をしたときには入院中の食事代や、場合によっては差額ベッド代もかかります。

また、通院にかかる医療費は1件あたり4～10万円前後（3割負担に換算すると1～3万円前後）になります。

先進医療や自由診療を選択した場合には、医療費には公的保険が適用されず、全額が自己負担になります。

治療内容や期間によっては、費用が高額になる可能性があります。

治療に関連する費用

直接的な治療費以外に、がん治療に関連してかかる費用も考えられます。

入通院のための交通費は、本人のほか付き添いの家族の分もかかる場合があります。

医療用ウィッグなどの外見ケア用品、医療用ストッキングや靴など、治療や副作用への対処として必要になる物品にお金がかかるケースもあります。

治療との両立や副作用による体調不良のために仕事を休むなどで、収入が減少する形で経済的な負担がかかることもあるようです。

生活費

がんの治療中にも、住居費、水道光熱費、食費、日用品費といった日常生活費がかかります。

がんの治療や副作用の影響で生活費のかかり方がかわることがあるかもしれませんし、収入の変化によって生活費の負担を重く感じることもあるかもしれません。

診断給付金はいくらあればいい？

では、がん保険の診断給付金はいくらあれば、もしものがんに十分に備えられるでしょうか。

多くのがん保険では、悪性新生物と診断されたときに受け取れる一時金額は、50万円や100万円などが中心です。

また、低いものでは10万円、高いものでは2,000万円など、商品によって選択可能な一時金額の範囲は多様です。

上述の厚労省のデータをもとに考えると、入通院を合わせて数十万円の備えがあれば、公的保険が適用される医療費についてはがん保険の診断給付金で対応できそうです。

しかし、通院治療は数ヶ月、数年単位で継続することがありますし、治療費以外の費用にも備えるなら、もう少しゆとりを持った金額に設定しておくほうが安心かもしれません。

ただし、診断給付金額が高くなると、がん保険の保険料も高額になります。

他の治療保障と合わせて備えることも

そこで、診断給付金以外の保障と合わせてがん保険を検討することもできます。

入院給付金、通院給付金、所定の治療を受けた際の治療給付金など、がん治療の段階に応じた保障を選択できるがん保険も少なくありません。

また、これらの給付金は、給付の要件を満たせば日数無制限で受け取れる商品も多くなっています。

ですから、診断給付金はがんにかかったときの初期段階でかかる費用に充て、長期にわたるがん治療や療養生活にかかる費用には、こうした保障で備えるという考え方もあります。

治療費の準備方法と合わせて一時金の検討を

がん保険の診断給付金は、がんと診断確定された時点でまとまったお金を受け取れるのが特徴です。

おもに、がん治療の初期段階の経済的な不安に備えることができますが、診断給付金だけでがんにかかるすべての費用を備えなければならないわけではありません。

入通院の給付金や治療給付金と合わせて、がんへの備えを検討してみましょう。

また、先進医療や自由診療を除き、がん治療にかかる医療費には公的医療保険が適用されますので、公的医療保険でどれくらい医療費が軽減されるのかを確認しておくことも大切です。

加えて、貯蓄の状況や、がん保険に加入した場合の保険料の負担も踏まえて検討しましょう。

※出典：厚生労働省「医療給付実態調査　令和4年度報告」

• 執筆者プロフィール

  

  加藤 梨里（かとう りり）

  マネーステップオフィス株式会社代表取締役
  CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー

  マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員を務める。