がん保険には、抗がん剤やホルモン剤治療など所定の治療を受けたときに給付金を受け取れる「治療給付金」の保障を付加できるものがあります。

治療給付金は、具体的にどのような治療を受けたときにいくら受け取れるのでしょうか？

治療給付金の保障内容や保障額の決め方について解説します。

がん保険の治療給付金とは？

がん保険の治療給付金は、所定のがん治療を受けたときに給付金を受け取れる保障です。

一般的に、抗がん剤治療、ホルモン剤治療、放射線治療などを受けたときに給付の対象になりますが、商品により対象となる治療法が異なる場合もあります。

では、がん保険に加入する際には治療給付金は必要なのでしょうか？

治療給付金の保障内容や対象になる治療を確認してみましょう。

治療に応じて毎月給付金を受け取れる

治療給付金は、対象の治療を受けた月に、月10万円など契約時に定めた月額が支払われるのが一般的な保障内容です。

給付金の受取は月に1回など、受け取れる頻度が設けられています。月1回の場合は、治療を受けた月にはその月ごとに受け取れます。

また、受け取れる回数には通算120回などの上限が設けられているものもありますが、無制限とするがん保険も多くなっています。

通院治療に備えられる

治療給付金の特徴は、対象となる治療を受けた際に給付を受けられることです。

したがって、対象となる治療を受ければ、必ずしも入院や手術を伴わなくても、給付金を受けられます。

抗がん剤治療やホルモン剤治療などには入院や手術を要さず、外来で行うものも少なくありません。

がん保険に治療給付金の保障を付加しておくことで、通院治療でかかる医療費への備えにもなります。

治療給付金の対象になる治療は？

治療給付金の対象になる治療は、おもに以下のがん治療です。

抗がん剤治療

抗がん剤を使用してがん細胞の増殖を抑えたり、転移や再発を防ぐ抗がん剤治療は、治療給付金のあるがん保険のほとんどで、治療給付金の保障対象になります。

ホルモン剤治療

ホルモン療法剤を使用してがんの増殖を抑える治療は、治療給付金のあるがん保険の多くで治療給付金の保障対象になります。

放射線治療

がんの病巣に放射線を照射する放射線治療も、治療給付金の保障の対象になるがん保険があります。

放射線治療への保障は抗がん剤やホルモン剤治療とは別の保障とされている場合もあります。

手術

がんやがんのある臓器を取り除く手術治療は、「がん手術給付金」など手術に特化した保障の対象となるがん保険と、治療給付金の保障対象になるがん保険にわかれます。

緩和療養

がんの治療、所定の入院、在宅医療において、所定の疼痛緩和薬を用いた緩和療養を受けたときに、治療給付金の保障対象となるがん保険もあります。

自由診療

公的医療保険の適用外となる治療のうち、保険会社所定の抗がん剤治療やホルモン剤治療などは「自由診療」として、標準治療とは別に治療給付金を受けられるがん保険もあります。

所定額の倍額など、他の治療よりも給付額が多く設定されている場合もあります。

その他（在宅医療、遺伝子パネル検査（がんゲノムプロファイリング検査）など）

そのほかに、在宅医療やがん遺伝子パネル検査（ゲノムプロファイリング検査）などが治療給付金の対象になるものもあります。

治療給付金の保障内容はさまざま

がん保険の治療給付金で受けられる保障内容は、商品によって多様です。

給付対象になる治療の種類や範囲

治療給付金の給付対象になる治療方法は、一般的には抗がん剤、ホルモン剤治療、放射線治療が中心ですが、これらのうち一部を対象とするものもあります。

また、緩和療養や自由診療などの保障が含まれている、特約付加できるものもあります。

商品によって、治療給付金の保障に含まれる治療の種類や範囲が異なりますので、がん保険を選ぶ際には詳細を確認しましょう。

給付金の額と給付限度額

所定の治療を受けたときに給付される治療給付金の金額は、月５万円や月10万円のほか、商品によっては20万円や30万円などを設定できるものもあります。

また、治療内容によって金額が異なる場合もあります。

給付金を受け取れる頻度や回数も、商品によって違いがあります。月に1回、無制限で受けられるものや、通算120か月というもののほか、治療内容によって限度回数が異なるものもあります。

治療給付金はいくら必要？

では、がん保険の治療給付金はいくらに設定しておく必要があるのでしょうか？

経済的な負担の心配なくがん治療を受けたいと考える場合には、ゆとりのある給付金額を設定しておくと安心ですが、給付金額を高く設定すると、保険料も高額になります。

公的制度の自己負担額が一つの目安

もし、がん治療を受ける際に、保険適用となる治療法を中心に考える想定なら、高額療養費を踏まえて検討することができます。

年齢や収入に応じて決まっている高額療養費の自己負担限度額を目安に給付金額を設定しておくと、限度額内でかかる自己負担を抑えることができるでしょう。

先進医療、患者申出療養、自由診療などを選択した場合には公的保険がきかないため、治療費の全額が自己負担になります。

がん治療の選択肢を広げたいと考える場合には、自己負担が高額になる可能性も踏まえて給付金額を設定するとよいのではないでしょうか。

自由診療の場合には治療給付金額が2倍になるがん保険もあります。

がんの治療方法を見据えてがん保険の保障を選択

がん保険の治療給付金は、がん治療の内容に合わせて給付を受けられるのが特徴です。

がん治療では抗がん剤や放射線治療など、多様な治療法が用いられることがあります。

これらの治療は治療期間が長期にわたる場合もあるため、治療を受ける都度に給付を受けることで、経済的な負担を軽減できそうです。公的医療保険の高額療養費の内容を確認しながら検討してみましょう。

また、自由診療など、費用の全額が自己負担になる治療を選択肢に含めて考えたい場合には、これらへの保障を付加することもできます。

がん保険に契約する際には入院、手術、診断給付金など、複数の保障を組み合わせるのが一般的ですので、これらと合わせてがんへの備えを検討してみましょう。

• 執筆者プロフィール

  

  加藤 梨里（かとう りり）

  マネーステップオフィス株式会社代表取締役
  CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー

  マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員を務める。