妊娠・出産には予想外の費用がかかる場面も少なくありません。経済的な備えとして妊婦保険や医療保険への加入を検討し始めたものの、どちらを選べば良いのか悩んでいる人もいるでしょう。
本記事では、妊婦保険と医療保険の違いを整理しながら、加入の必要性について解説します。
妊婦保険とは？医療保険との基本的な違い
妊娠・出産に伴う経済的な負担に対して適切に備えるためには、妊婦保険と一般的な医療保険の基本的な違いを理解しておく必要があります。
加入条件の違い
妊婦保険は妊娠していることを前提とした設計になっており、妊娠週数を問わず加入できる商品もあります。また、告知についても、妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病の指摘の有無、帝王切開の予定など現在の妊娠経過について問われるケースが多くなっています。ただし、告知項目に該当すると加入できなくなるケースが多い点には注意が必要です。
一方、医療保険の場合は「妊娠27週目頃まで」といった加入制限が設けられているケースが一般的です。告知では妊娠の状況に加えて、過去の病歴や現在の健康状態も広く確認されます。
ただし、告知に該当した場合でも、特定の部位や疾病を保障対象外とする条件（特定部位不担保）を付けたうえで契約できる場合があります。
保障内容の違い
妊婦保険と医療保険の保障内容の違いは以下のとおりです。
妊婦保険は妊娠・出産に関するリスクをきめ細かくカバーできる反面、保険期間が短く、妊娠以外の病気やけがへの備えとしては不十分な場合があります。一般的な医療保険は幅広い病気やけがに長期的に備えられる一方、出産前後のトラブルに関しては保障が手薄になりやすい側面があります。
妊婦保険と一般的な医療保険、加入するならどっち？
妊婦保険と一般的な医療保険のどちらが合っているかは、現在の状況や備えたいリスクによって変わります。それぞれどのような方に向いているのかを見ていきましょう。
妊婦保険がおすすめの人
以下に当てはまる方は、妊婦保険の活用を検討してみてください。
妊婦保険のメリットは、加入後直近の妊娠・出産に関するトラブルも保障対象に含まれる商品がある点です。一般的な医療保険は妊娠中に加入しても直近の妊娠に関する保障が対象外となるケースが大半であるため「今の妊娠に備えたい」というニーズには妊婦保険のほうが適しています。
ただし、保険期間が1年と短く、妊娠以外の病気やけがへの備えとしては十分でない商品もあるため、妊娠・出産のリスクに特化した保険として活用し、長期的な保障は別途医療保険で確保した方が良いでしょう。
一般的な医療保険がおすすめの人
以下に当てはまる方は、一般的な医療保険への加入を優先的に検討するとよいでしょう。
一般的な医療保険は、妊娠前に加入しておけば異常分娩も保障対象となるのが通常です。帝王切開や切迫早産で入院・手術が必要になった場合にも、入院給付金や手術給付金を受け取れます。
妊娠・出産に限らず、がんや心疾患など将来のさまざまな病気やけがにも備えられるのも、妊婦保険にはないメリットです。終身型を選べば保障が一生涯続くため、ライフステージが変わっても万が一の経済的な負担に備えられます。
妊娠を希望している方は、妊娠前のできるだけ早い段階で加入を検討しましょう。
妊婦保険は本当に必要？
妊婦保険の必要性を判断するうえで、まず把握しておきたいのが公的な支援制度でカバーできる範囲です。妊娠・出産時に利用できる主な公的制度には以下のものがあります。
正常分娩であれば出産育児一時金でおおむね出産費用をカバーできるケースもあり、異常分娩であっても高額療養費制度を利用すれば自己負担額は一定の範囲に収まります。
ただし、個室などを利用する際にかかる差額ベッド代や食事代、入院中の日用品費などは全額自己負担です。また、長期入院が必要になった場合は、入院中にお子さまの保育費や家事代行費が発生するなど、間接的な支出が膨らむケースもあります。
公的制度だけでは不安が残る部分に対して、妊婦保険で備えましょう。
妊婦保険と一般的な医療保険の違いを理解して、自分に合った保険選びを
妊婦保険と一般的な医療保険は、加入条件や保障範囲が異なります。妊婦保険は妊娠中でも加入でき、直近の妊娠・出産に関するトラブルも保障される商品がある一方、保険期間が短く保障内容も限定的です。一般的な医療保険は幅広い病気やけがに長期的に備えられるものの、妊娠中は加入自体が難しい場合があり、加入できても保障に制限がつくケースが多くなります。
妊婦保険と医療保険はカバーできる範囲が異なるため、加入条件を満たすのであれば両方に加入して備えるのも一つの方法です。利用できる公的制度などを理解したうえで、自身の状況に合った商品を選びましょう。
出典：厚生労働省「出産育児一時金等について」
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執筆者プロフィール
荒木 和音（あらき かずね）
金融分野専門ライター
ファイナンシャル・プランニング技能士2級
保険代理店にて個人・法人向けの営業およびリスクコンサルティングなどに計10年以上従事したのち、金融ライターとして独立。大手証券会社・保険会社・大手金融メディアでの記事執筆・監修などを手がける。
妊婦保険に関するよくある質問
妊婦保険は本当に必要ですか？
妊娠週数が進んでいる方や、公的制度だけでは不安が残る方は加入を検討してもよいでしょう。出産育児一時金（50万円）や高額療養費制度で一定の費用はカバーできますが、差額ベッド代や入院中の保育費などは全額自己負担です。こうした費用に備えたい場合、妊婦保険は有効な選択肢となります。また、一般的な医療保険は「妊娠27週目頃まで」といった加入制限が設けられているケースがあります。「今の妊娠に備えたい」という場合は妊婦保険も検討しましょう。
妊婦保険と医療保険は両方加入できますか？
妊婦保険と医療保険はそれぞれ保障できる範囲が異なるため、加入条件を満たすのであれば両方に加入して備えることも一つの方法です。妊婦保険で直近の妊娠・出産に関するリスクをきめ細かくカバーしつつ、医療保険で妊娠以外の病気やけがにも長期的に備えるという組み合わせが考えられます。それぞれの保険期間や給付内容の違いを理解したうえで、自身の状況やライフプランに合った組み合わせを選びましょう。
妊婦保険は帝王切開などの異常分娩は保障されますか？
妊婦保険では、緊急帝王切開のみを対象とする、長期入院の場合のみ対象とするなど、商品ごとに条件付きで異常分娩を保障するケースが見られます。医療保険では、妊娠する前に加入していれば、特定部位不担保などの条件が付いていない限り異常分娩による入院・手術も保障対象となるのが一般的です。どちらの保険を選ぶ場合も、契約前に約款で異常分娩の取り扱いを確認しておくことが重要です。
産後うつや乳腺炎も保障の対象になりますか？
産後うつや乳腺炎といった出産後のトラブルは、商品によっては妊婦保険で保障対象に含まれている場合があります。一方、医療保険では通院や自宅療養のみで入院を伴わない場合は、保障の対象外となることもあるため注意が必要です。産後のリスクにも備えておきたい方は、妊婦保険を選ぶ際に保障範囲に産後トラブルが含まれているかを事前に確認しておくとよいでしょう。
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