妊娠中は体調の変化が大きく、切迫早産や帝王切開など思いがけないトラブルに直面する場合があります。「もしものとき、家計への負担をどう抑えればいいのか」と気になっている方も多いのではないでしょうか。

妊婦保険は、妊娠中や出産時のトラブルに幅広く備えられる保険です。うまく活用すれば、急な入院や手術による経済的な負担を軽減し、治療に専念する環境を整えられます。

妊婦保険でどんな備えができる？

妊婦保険に加入すると、妊娠中から出産までに起こりうるトラブルに対して、幅広く経済的な備えができます。妊婦保険の保障範囲や給付内容を把握しておけば、自分に合った商品を選びやすくなるでしょう。

妊娠中・出産のトラブルに備えられる

妊婦保険は、妊娠中・出産時に起こるトラブルへの備えに特化した医療保険です。

正常分娩は病気やけがに該当しないため、公的医療保険の適用対象外であり、一般的な医療保険でも給付金の支払い対象にはなりません。一方、帝王切開や吸引分娩といった異常分娩、切迫早産・切迫流産などによる入院は公的医療保険の適用対象となり、妊婦保険でも給付金を受け取れます。

厚生労働省の調査によると、全分娩のうち約4件に1件は帝王切開であり、異常分娩は決して珍しいケースではありません。

妊婦保険に加入しておけば、予定外の入院や手術が発生した場合でも給付金で費用の一部をカバーできるため、経済面の不安を軽減した状態で治療に臨めます。

また、商品によっては出産後のトラブルにも対応しています。例えば、産後に発症する乳腺炎は、授乳中の母親の約2〜3割が経験するとされるトラブルです。重症化すると切開・排膿の処置や入院が必要になるケースもあり、医療費の負担が生じます。

妊婦保険の中には、乳腺炎による入院や手術を保障対象に含む商品や、産後うつなどの精神疾患による通院に対して一時金を支給する商品もあるため、産前だけでなく産後の備えも視野に入れて商品を選ぶとよいでしょう。

切迫早産・妊娠高血圧症候群など妊娠合併症への保障も

妊婦保険では、切迫早産や妊娠高血圧症候群をはじめとする妊娠合併症による入院・手術も保障の対象です。

切迫早産とは、妊娠22週以降37週未満に早産の兆候が現れる状態を指します。入院による安静と投薬治療が必要になるケースが多く、数週間の入院が必要とされています。入院が長期化すると、医療費に加えて食事代や日用品の費用も積み重なるため、家計への影響が大きくなる場合もあります。

妊娠高血圧症候群は、妊婦の約20人に1人に発症するとされる合併症です。重症化すると母体や胎児に深刻な影響を及ぼす場合があり、管理入院や緊急帝王切開が必要になるケースもあります。

切迫早産や妊娠高血圧症候群以外にも、妊娠中は以下のような病気のリスクがあります。

病名	症状・治療法
妊娠糖尿病	血糖コントロールのために入院管理が必要になる場合がある
妊娠悪阻	激しい嘔吐や脱水症状により点滴治療や入院が必要になるケースがある
常位胎盤早期剥離	出産前に胎盤が子宮壁から剥がれる緊急性の高い合併症で、母体・胎児ともに生命に関わる場合がある

妊婦保険に加入していれば、こうした妊娠合併症で入院や手術が必要になった際にも給付金を受け取れるため、治療費の自己負担を軽減できます。

入院給付金・手術給付金による経済的サポート

入院給付金は、入院1日あたりの定額（日額3,000〜5,000円程度の商品が一般的）が入院日数に応じて支払われます。例えば、切迫早産で35日間入院し、入院給付金日額が5,000円の契約であれば、17万5,000円の給付金を受け取れる計算です。

手術給付金は、帝王切開などの手術を受けた際に支払われます。商品によって金額は異なりますが、1回あたり5万〜10万円程度が目安です。入院給付金と手術給付金は併せて請求できるため、帝王切開で入院した場合は双方の給付金を受け取れます。

給付金が必要となる理由のひとつが、差額ベッド代です。差額ベッド代とは、個室や少人数部屋を利用する際に発生する追加費用で、入院中のプライバシーを確保するために利用を希望する方は多い傾向にあります。

差額ベッド代は公的医療保険の適用対象外であるため、全額自己負担が必要です。厚生労働省によると令和6年8月1日時点では、差額ベッド代の全国平均は1日あたり約6,862円、1人部屋では約8,625円に上ります。

切迫早産のように入院が長期化した場合、差額ベッド代だけで数十万円の負担が発生するケースも少なくありません。

また、妊婦さんの入院中は、配偶者が付き添いや家事・育児のために仕事を休まざるを得ないこともあるでしょう。有給休暇で対応できる期間には限りがあるため、長期入院になれば収入の減少は避けられません。

入院給付金は使い道が自由であるため、医療費だけでなく、配偶者の休業による収入減の補填や、保育費用といった間接的な出費にも充てられます。

妊娠週数を問わず加入できる商品もある

妊婦保険の中には、妊娠週数を問わず加入できる商品もあります。

一般的な医療保険は、妊娠中に加入すると「今回の妊娠・出産に伴う入院・手術は保障対象外」とする条件が付くケースがほとんどです。加入できる週数にも制限があり「妊娠27週目まで」などとしている保険会社が多い傾向にあります。

一方、妊婦保険は妊婦さん向けに設計された商品であるため、妊娠週数の制限がない、あるいは制限が緩やかに設定されているのが特徴です。さらに、今回の妊娠・出産に伴うトラブルも保障の対象に含まれる点が、一般的な医療保険との大きな違いと言えます。

ただし、加入時点で医師から入院や帝王切開を指示されている場合や、持病や既往症などがある場合は申し込みができない商品もあるため、各商品の加入条件は事前に確認しておきましょう。

妊娠中・出産のトラブルに備えて保険の検討を

妊娠中や出産時には、予定していなかった入院や処置が必要になることがあります。妊婦保険は、帝王切開や妊娠中の合併症などにかかる費用負担を和らげる手段のひとつです。

保障内容や保険料、加入条件は商品によって異なるため、複数の商品を比較しながら検討してみましょう。

出典：厚生労働省「令和5（2023）年医療施設(静態・動態)調査･病院報告の概況」

出典：日本産科婦人科学会「早産・切迫早産」

出典：日本産科婦人科学会「妊娠高血圧症候群」

出典：厚生労働省 中央社会保険医療協議会「主な選定療養に係る報告状況」