がん保険には、かかった治療費の実額を補償する「実額補償型」のタイプがあります。

実額補償型のがん保険は、一般的ながん保険とはどのような違いがあるのでしょうか？

補償内容やメリット・注意点について解説します。

実額補償型のがん保険とは？

実額補償型のがん保険は、がんの治療にかかった費用を実額で補償するタイプのがん保険です。

一般的ながん保険は、自己負担額にかかわらず、契約時に定めた定額が支払われるのに対して、実額補償型のがん保険では実際にかかった費用の実額が保険金として支払われるのが基本です。

自由診療・先進医療・公的保険診療を問わず、実際に負担した費用を対象に補償されます。（高額療養費の取り扱いは、保険会社により異なります）

実額補償型のがん保険の補償内容

実額補償型のがん保険は、おもに次の補償がセットになっています。

入院補償

がんの治療のために入院した場合、実際にかかった治療費が補償されます。

補償額には上限がなく、入院日数や治療内容ごとの回数制限も設けられていません。

通院補償

がんの治療のために通院治療を受けたときに、治療にかかった費用を補償します。

入院前後の通院だけでなく、入院を伴わない通院も補償の対象です。

また、セカンドオピニオン外来、所定のオンライン診療、公的保険診療による在宅医療も対象になるがん保険もあります。

補償額には1,000万円や2,000万円などの限度額が設定されていますが、契約を更新すると限度額がリセットされ、再び全額が補償対象となります。

診断給付金（一時金）

がんと診断確定されたときに、所定の一時金が支払われます。

一時金額は、商品やプランによって異なります。100万円などと決まっている場合や、100～300万円などから選択できる場合があります。

また、診断給付金が基本的な補償には含まれず、オプションとして任意で付加できるものもあります。

実額補償型のがん保険のメリット

実額補償型のがん保険は、契約時に定めた一定金額が支払われるがん保険と違い、実際にかかった治療費が保険金として支払われます。

では、どのようなメリットがあるのでしょうか？

治療方法に関わらず自己負担分の補償を受けられる

一般的ながん保険では、がんの治療のために入院をしたときには「1日につき1万円」、通院をしたときには「1回につき5,000円」、所定の治療を受けたときには「月額10万円」など、治療の形式に応じてそれぞれに給付金額が定められています。

これに対して実額補償型のがん保険は、入院や通院といった治療の形式や日数・回数ごとに決まった保険金額は定められていません。

保険の対象となる治療であれば、保険期間中に実際にかかった金額が補償されます。

一部例外はあるものの、基本的には治療にかかった費用と同額が受け取れるため、保険金を請求する際に受取額の見通しが立てやすいと言えます。

高額な自由診療にも備えられる

がんの治療にはさまざまな方法がありますが、先進医療や自由診療を受けたときには公的医療保険が適用されず、全額が自己負担になります。

治療内容によっては費用が高額になることもあります。

実額補償型のがん保険では、保険会社所定の自由診療も補償の対象になりますので、高額な自己負担費用にも備えられます。

特に、入院治療でかかった費用については保険金額に上限がないため、高額な治療を受けた場合でも経済的な負担を心配せずに治療に専念できそうです。

また、自由診療に対する保険金については、保険会社が医療機関に直接支払う「直接支払制度」を利用できる場合があります。

この制度を利用すれば、医療機関の窓口で高額な医療費を一時的に立て替える必要がなくなります。

実額補償型のがん保険の注意点

実額補償型のがん保険には、注意点もあります。

保険期間が一定期間に限られる

実額補償型のがん保険の保険期間は、2025年現在販売されている商品では5年間に限られています。

所定の年齢までは更新によって補償を継続できますが、終身型ではありません。

一般的ながん保険では（先進医療など一部の保障を除き）、保障が一生涯続く終身型を選ぶこともできますが、実額補償型のがん保険は生涯にわたる補償ではない点に注意が必要です。

更新時に保険料が高くなる

保険期間が定期のため、実額補償型のがん保険の保険料は更新のたびに見直されます。

通常、年齢が高くなるにつれ保険料は高くなるため、同じ補償内容で継続すると更新のたびに保険料が上がります。

終身型の一般的ながん保険では、先進医療など一部の保障を除き、保険料は契約時のまま変わりません。

しかし、実額補償型のがん保険は年齢が上がるごとに保険料が高くなるため、将来的に保険料の負担が重くなる可能性があります。

治療費以外の備えが必要

実額補償型のがん保険で補償されるのは、基本的に治療に直接かかった費用です。

たとえば、セカンドオピニオン外来や診断書の発行手数料など、治療に関連する費用は補償対象となりますが、差額ベッド代や交通費、宿泊費など、治療に直接関係しない雑費は補償の対象外です。

がんの治療や療養中には、治療費以外にもさまざまな雑費がかかる場合や、仕事を休むことで収入が減少することも考えられます。

こうした経済的負担に備えるためには、貯蓄や他のがん保険、医療保険などを活用できると安心です。

がん治療の自己負担費用に備えて、実額補償型を検討

実額補償型のがん保険は、公的保険が適用される診療や自由診療など、幅広い治療にかかる費用を補償します。

治療方法を問わず、がん治療にかかる自己負担を抑えたい場合に活用できる保険です。

メリットと注意点を理解したうえで、治療費への備えとして検討してみてはいかがでしょうか。

※2025年7月現在の情報をもとに執筆しています。情報は更新されている場合がありますので、最新の情報や詳細は保険会社にご確認ください。

• 執筆者プロフィール

  

  加藤 梨里（かとう りり）

  マネーステップオフィス株式会社代表取締役
  CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー

  マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員を務める。