がん保険には、がん治療のために通院した際に受け取れる「通院給付金」を付加できる商品があります。

通院給付金は、商品により、基本保障に含まれている場合もあれば、特約としてオプションで付加する場合もあります。そのため、通院給付金が必要かどうか迷う方もいるでしょう。

そこで、がん保険の通院給付金の保障内容や必要性について解説します。

がん保険の通院給付金とは？

がん保険の通院給付金は、がん治療のために通院したときに給付金を受け取れる保障です。

通院1日につき5,000円や1万円などの選択肢から選べるのが一般的です。

通院給付金を受け取れる日数には「120日」などの上限が設けられているがん保険もありますが、日数に制限がない商品もあります。

給付の対象になる通院は？

保障の対象になるのは、がん治療のために外来などを受診した通院です。

おもに次のような通院のうち、商品によって細かな対象が決められています。対象となる通院をした場合、その日数に応じて通院給付金が支払われます。

入院前後の通院

がん治療のために入院をしたときに、その前または後の通院が保障されます。

商品により、入院前後どちらも対象となるものと、退院後のみの通院が対象になるものがあります。

入院前の通院については、入院前60日や90日以内、退院後の通院は、退院後1年以内の通院など、受け取れる日数が決められている場合があります。

治療のための通院だけでなく、検査のための通院も保障の対象になるがん保険もあります。

治療のための通院（手術、放射線・抗がん剤治療など）

手術、放射線治療、抗がん剤治療など所定のがん治療を外来で受けたときに、通院給付金の対象になるがん保険もあります。

対象となる治療のための通院であれば、入院していなくても通院給付金を受け取れます。

通院給付金は1年ごとに120日までなど受け取れる日数が決められているものもあります。

通院給付金は必要？

がん保険を契約するときに、通院給付金はつけておいたほうが良いのでしょうか？

厚生労働省の「令和5年患者調査」によると、がん（悪性新生物）による入院患者数は減少しており、通院（外来）患者数は増加傾向にあります。

がん（悪性新生物）の入院患者・外来患者数の推移

出典：厚生労働省「事業場における治療と仕事の 両立支援のためのガイドライン」／厚生労働省「令和5年患者調査」より作成

がん治療の現状を考えると、通院に対する保障を充実させておく必要があるともいえます。

ただし、多くのがん保険の通院給付金は日額5,000円や1万円が中心です。治療内容によっては、1回の通院で高額な医療費がかかることもあります。

そのような場合、通院給付金だけでは治療費を十分にカバーできないことも考えられます。

通院にかかる様々な費用に活用することもできる　

一方で、体調によっては通院のためにタクシーを利用したり、付き添いの方が同行するための交通費もかかるかもしれません。

通院のために仕事を休むことで収入の心配が増えることもあるでしょう。

通院給付金を治療費としてではなく、通院にかかる様々な費用に活用する方法もあります。

他のがん保障でも通院治療に備えられる

がんの通院治療に備える保障には、通院給付金以外にもいくつかあります。

これらの保障と組み合わせてがん保険に加入しておくことで、通院への備えを充実させることができます。

治療給付金

抗がん剤治療、ホルモン剤治療、放射線治療など、所定のがん治療を受けたときに給付金を受け取れる保障です。

入院の有無は問わないため、通院治療に対応できます。

通院給付金と違い、対象になる治療を受けたときには、その月ごとに月額5万円や10万円といった治療給付金を受け取れます。

1ヶ月間に通院が1回だけだった場合でも、まとまった金額を受け取れるため、1回あたりの通院費用が高額な場合にも対応しやすくなります。

診断給付金（一時金）

がんと診断されたときに、50万円や100万円といった一時金を受け取れる保障です。

入院や通院の有無に関係なく、がんと診断された時点でまとまった給付金を受け取ることができます。そのため、診断後の通院治療にかかる費用にも活用できます。

また、商品により1回目（前回）の診断から1年や2年を経過した後に、がん治療のために通院したときには、2回目以降の診断給付金を受け取れるがん保険もあります。

通院治療を継続している場合に、診断給付金を受け取って医療費に充てることもできるでしょう。

実額補償型のがん保険

一部のがん保険には、がんの治療に実際にかかった費用を実費で補償するタイプもあります。

通院への補償は1,000万円や2,000万円といった限度額がありますが、この範囲内であれば通院回数や日数にかかわらず、かかった費用が保険金として支払われます。

また、公的医療保険が適用される治療だけでなく、先進医療や所定の自由診療にかかった費用も対象になるので、がんの通院治療に伴ってかかる費用に幅広く備えることができます。

他の保障とのバランスをみて、通院給付金の必要性を検討

がん保険の通院給付金は、商品によっては退院後の通院だけでなく、入院前の通院や入院を伴わない通院など、さまざまな通院治療に対応しています。

がん治療が入院だけでなく通院を中心に行われる場合にも、通院給付金を活用できます。

また、がんの通院治療には通院給付金以外の保障で備えることもできます。

がん保険を検討する際には、ほかの保障内容とのバランスを踏まえて、通院治療にどのように備えられるかを確認してみましょう。

出典：厚生労働省「令和5年患者調査」

出典：厚生労働省「事業場における治療と仕事の 両立支援のためのガイドライン」

• 執筆者プロフィール

  

  加藤 梨里（かとう りり）

  マネーステップオフィス株式会社代表取締役
  CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー

  マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員を務める。