がん治療で行う手術に備える保障には、手術給付金などがあります。

商品によっては、手術給付金が独立した保障となっている場合や、治療給付金の一部として含まれている場合など、さまざまなタイプがあります。

では、がん保険を選ぶ際、手術に対する保障はどのように選べばよいのでしょうか。

ここでは、がん保険の手術給付金について解説します。

手術治療はがんの三大治療のひとつ

がんの治療で行う手術は、がんやがんのある臓器を取り除くもので、放射線治療、薬物療法と並んで「3大治療法」と呼ばれています。

このため、多くのがん保険には手術を受けたときへの保障が含まれています。

がん保険の手術保障は大きく3つ

がん保険の手術への保障では、がん治療のために手術を受けたときに給付金を受け取れます。

基本保障としてはじめからプランにセットされているものもあれば、希望に応じて特約などでオプション付加するものもあります。

また、最近では、手術のみに保障を絞った「手術給付金」を付加するタイプだけでなく、抗がん剤治療や放射線治療などとあわせて手術も対象とする「治療給付金」を付加することで、手術に備えるがん保険が主流になりつつあります。

このため、手術への保障は、大きく３つのタイプに分かれます。

治療給付金で手術が対象になるタイプ

抗がん剤治療、ホルモン剤治療、放射線治療など、所定の治療を受けたときに給付金が支払われるのが、がん保険の「治療給付金」の保障です。

一部のがん保険の治療給付金では、手術が対象になります。

手術を含め、所定の治療を受けたときに、月ごとに10万円、20万円など決まった金額が支払われます。

手術給付金を個別で選べるタイプ

がんの治療のために手術を受けたときに、所定額を受け取れる保障が「手術給付金」です。

がん保険の基本保障に含まれる場合と、個別で選択してオプション付加できる場合などがあります。

手術を受けたときには、その種類に応じて5万円や10万円など決まった金額が支払われます。

入院給付金に手術給付金がセットになっているタイプ

がんの治療のために入院した場合、日数に応じて給付される「入院給付金」が付いているがん保険では、入院給付金とセットで手術給付金が付くタイプもあります。

手術を受けたときには、その種類に応じて入院給付金日額の10倍や20倍など、入院給付日額を基準に支払われます。

入院中の手術か、入院を伴わない手術かによって給付金額が異なるがん保険もあります。

手術給付金は必要？

では、がん保険を選ぶとき、手術給付金は必要なのでしょうか？がん治療における手術の有無のデータをもとに手術給付金の必要性を考えてみましょう。

厚生労働省の「令和5年患者調査」をみると、新生物（悪性新生物のほか、良性新生物などを含む）で入院した人のうち、手術を行った患者数は約11.5万人、手術無しの患者数は約14.4万人でした。

がん治療全体でみると、手術を受けない患者数のほうが多くなっています。

がんの種類別にみると、胃や乳房の悪性新生物などでは手術有りの患者数が多くなっている一方で、気管、気管支及び肺や子宮の悪性新生物、悪性リンパ腫や白血病は手術無しが多いことがわかります。

推計退院患者数と手術の有無

出典：厚生労働省「令和5年患者調査」より筆者作成

データから考えると、がん保険の手術保障は、かかるがんの種類によって必要性が異なるといえます。なお、良性新生物は、がん保険の手術給付金では保障対象外です。

ただし、どのがんに罹りどんな治療を行うかはわかりません。また、もしがんの手術が必要になった時には、入院が必要になったり、まとまった治療費がかかることもあるでしょう。

がん保険を検討する際には、手術給付金だけではなく通院治療も想定して保障を検討するのがよいでしょう。

手術給付金はいくら必要？

では、手術給付金などでがんの手術に備える場合には、保障額はいくら必要でしょうか？

がん治療のために手術を受けるときには、手術代としてまとまった金額がかかるのが一般的です。入院や他の治療とあわせると、負担が高額になる場合もあります。

ただし、公的保険が適用される手術であれば自己負担割合は1～3割に抑えられ、また、1ヶ月の自己負担額が一定額を超えたときには「高額療養費」による払い戻しも受けられます。

高額療養費には、年齢や所得に応じ1ヶ月ごとの自己負担限度額が設けられていますので、この限度額内でかかる自己負担額を抑えるために、がん保険の手術保障を活用できます。

たとえば年収が約370～約770万円の人の自己負担限度額は1ヶ月・世帯あたり「80,100円＋（医療費－267,000円）×1%」ですので、およそ8万円以上の保障額があれば、手術費用の出費に対応できます。

手術給付金のほかに手術費用に備える方法も

がん治療では、手術のほかに放射線治療や薬物療法が中心となる場合もあるため、必ずしも手術給付金を利用できるとは限りません。

また、がんの手術治療への備えは、手術給付金に限らず、治療給付金のほか、がんと診断されたときに受け取れる診断給付金や、がんの治療にかかった費用を実費で補償する実額補償タイプのがん保険などでも対応できます。

各保障内容を確認しながら、がん保険のプランを検討するとよいのではないでしょうか。

※2025年7月現在の情報をもとに執筆しています。情報は更新されている場合がありますので、最新の情報や詳細は加入先の保険制度窓口へご確認ください。

出典：厚生労働省「令和5年患者調査」

• 執筆者プロフィール

  

  加藤 梨里（かとう りり）

  マネーステップオフィス株式会社代表取締役
  CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー

  マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員を務める。