結婚式の準備を進めているなかで「もし急にキャンセルしなければならなくなったら、費用はどうなるのだろう」と不安を感じる方も多いのではないでしょうか。

新郎新婦の体調不良や家族の不幸、自然災害など、結婚式当日に予測できない事態が起こることは十分にあり得ます。結婚式をキャンセル・延期する場合、高額なキャンセル料が発生する可能性もあります。そのような万が一の事態に備えられるのがブライダル保険です。

本記事では、結婚式のキャンセル・延期が発生するケースや、キャンセル料・延期費用の目安、ブライダル保険を活用して費用負担を抑える方法を詳しく解説します。

どんな時に結婚式がキャンセル・延期になる？

結婚式がキャンセルや延期になるケースとしては、主に以下のような場面があげられます。

• 新郎新婦の体調不良
• 家族の不幸
• 自然災害・感染症

結婚式は数ヶ月から1年以上前に予約するのが一般的であり、挙式日までの期間が長いほど、予期せぬ事態が発生するリスクも高くなります。

新郎新婦の体調不良によるキャンセル

結婚式の準備期間は半年から1年程度に及ぶため、その間に新郎または新婦が病気やけがに見舞われる可能性もゼロではありません。

例えば、挙式の3週間前に新郎がインフルエンザから肺炎を併発し、入院が必要になったとします。退院の見通しが立たず、挙式日までに体力が回復する保証もなければ、キャンセルせざるを得ないこともあるでしょう。

また、結婚式の準備期間と妊娠期間が重なるカップルも少なくありません。妊娠に伴うつわりや切迫早産などで入院することになり、結婚式をキャンセルするケースもあります。

家族の不幸によるキャンセル

家族の不幸、つまり親族の急な逝去で結婚式をキャンセルするケースもあります。

日本では、近親者が亡くなった際は喪中として慶事を控える慣習があります。特に両親や兄弟姉妹、祖父母など近しい親族が亡くなった場合、四十九日の法要が済むまでは結婚式を控えるケースが一般的です。つまり、親族が亡くなったタイミングから四十九日以内に挙式日が控えていれば、式の開催を見送らざるを得ない場合もあります。

また、身近な家族を突然失った直後に結婚式を予定どおり進めるのは難しい場合もあります。例えば、挙式の2週間前に新郎の父親が急逝した場合、精神的なショックに加え、葬儀の準備や各種手続きに追われるなかで、結婚式の準備を同時に進めるのは現実的ではないでしょう。

自然災害・感染症による延期

自然災害や感染症の流行も、結婚式の延期につながる要因の一つです。

2020年以降に新型コロナウイルス感染症が流行した際には、自治体からの外出自粛要請などにより、多くのカップルが式の延期や中止を余儀なくされました。経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査」によると、2020年の結婚式場の売上高は前年比で約50％以上の減少を記録しています。

また、日本は地震や台風、豪雨といった自然災害が頻発する国でもあり、挙式当日に交通機関が運休し、式の開催が不可能になるケースも想定されます。

キャンセル・延期になるとキャンセル料・延期費用が発生する

結婚式をキャンセル・延期すると、式場との契約内容に基づき、所定のキャンセル料・延期費用が発生します。挙式、披露宴・ウエディングパーティー、結婚を機とした食事会にかかる費用の総額は平均約298.6万円（※）です。これを踏まえると、キャンセルの理由・タイミングによっては、数十万円から100万円を超える負担が生じる可能性があります。

※ゼクシィ 結婚トレンド調査2025調べ

キャンセル・延期の理由によってキャンセル料・延期費用は変わる

キャンセル・延期の理由が「自己都合」か「やむを得ない事情」かによって、費用負担の扱いは異なります。

自己都合とは、新郎新婦側の事情で結婚式を取りやめるケースを指します。体調不良や家族の不幸、妊娠に伴う体調変化などが該当し、契約書に定められたキャンセル規定に基づいてキャンセル料が発生するのが一般的です。

一方、地震や台風などの自然災害によって式場が使用できない状態に陥った場合や、感染症の流行に伴う行政からの自粛要請があった場合など、不可抗力に該当するケースでは扱いが変わります。式場側が提示する条件（代替日への変更や指定期間内の実施など）を満たせば、キャンセル料が発生しないのが一般的です。

ただし、キャンセル・延期に関する規定は式場ごとに異なるため注意が必要です。例えば、台風の接近で交通機関が乱れたものの式場自体は営業可能な状態であった場合、キャンセル料が発生するケースも少なくありません。契約時にキャンセル規定を細かく確認し、適用範囲を把握しておきましょう。

キャンセル・延期のタイミングによるキャンセル料・延期費用の目安

キャンセル料・延期費用は、挙式日までの残り日数に応じて段階的に高くなるのが一般的です。

公益社団法人日本ブライダル文化振興協会が公表している「挙式・披露宴会場における改定モデル約款」では、解約時期ごとのキャンセル料の上限目安を以下のように定めています。

モデル約款における解約期日別解約料金

解約期日	解約料金(キャンセル料)
365日前	申込金の25%または3万円のいずれか低い額まで
364日〜180日前	申込金の50%＋商品代金
179日〜150日前	申込金の全額＋商品代金
149日〜120日前	見積額の20%＋商品・衣装代金
119日〜90日前	見積額の25%＋商品・衣装代金
89日〜60日前	見積額の30%＋商品・衣装代金
59日〜30日前	見積額の35%＋商品・衣装代金
29日〜10日前	見積額の40%＋商品・衣装代金
9日〜前日	見積額の45%＋商品・衣装代金
当日	見積額の全額＋商品・衣装代金

※上記はモデル約款上の目安であり、実際の金額は式場ごとに異なります。

例えば見積総額が300万円の結婚式を挙式60日前にキャンセルした場合、キャンセル料は見積額の30%にあたる90万円に商品・衣装代金などの実費を加えた金額となります。

なお、日程の延期についても解約に準じた扱いとなるのが一般的です。

キャンセル料に加えて衣装やブーケなどの実費を支払う場合も

結婚式の準備では、式場への支払いとは別に、衣装やブーケ、招待状などの手配を進めていきます。発注や制作が完了したアイテムについては、式場のキャンセル料とは別に実費が発生します。

例えば、挙式2ヶ月前の段階で、ドレスのレンタル予約（30万円）、ブーケ（5万円）、招待状の印刷（5万円）がすでに完了していた場合、キャンセル料に加えてこれらの実費として40万円程度の追加負担が生じる可能性があります。

ブライダル保険でキャンセル料・延期費用の負担に備える

予期せぬ事態による高額なキャンセル料・延期費用に備える手段として、ブライダル保険の活用を検討してみましょう。

ブライダル保険とは？

ブライダル保険とは、結婚式のキャンセルや延期、当日のトラブルによって発生した費用を補償する保険商品です。

補償の対象となるのは、主に以下のようなケースです。

• 新郎新婦または親族の死亡
• 新郎新婦または親族の7日以上の継続入院
• 結婚式当日に新郎新婦が入院中、または医師による自宅待機指示を受けた場合
• 火災・地震・台風などの自然災害で家屋や家財に損害が生じた場合

加えて、結婚式当日に発生した会場設備の破損・汚損や、レンタル衣装の破損に対する修理費用、招待客が救急搬送された際の見舞費用なども補償範囲に含まれるのが一般的です。

保険に入ることによるメリット

予測できない事態が起きた際の経済的な負担を軽減できる点が、ブライダル保険に加入するメリットです。

結婚式のキャンセル料は挙式日が近づくほど高額になり、最大で数百万円の自己負担が発生する可能性もあります。ブライダル保険に加入していれば、補償限度額の範囲内でキャンセル料の全部または一部がカバーされるため、急な出費による家計への影響を抑えることが可能です。挙式まで数ヶ月にわたる準備期間中の不安を軽減できるのも大きなメリットといえるでしょう。

免責期間や補償されないケースもあるので注意

ブライダル保険に加入する際は、免責期間（補償対象外の期間）や補償対象外となるケースを必ず確認しましょう。

免責期間については、保険期間の開始前に既に発症していた病気や、開始後30日以内に生じた事由は補償対象外とされるのが一般的です。加入を検討するなら、結婚式の日程が決まった段階で早めに手続きを進めるのが望ましいでしょう。

補償対象外となるケースとしては、婚約破棄や式場変更などの自己都合によるキャンセル、政府や自治体の自粛要請を理由としたキャンセルなどがあげられます。加入時には重要事項説明書と保険約款を確認し、補償範囲を正確に把握したうえでプランを選びましょう。

晴れの日を安心して迎えるために、万が一への備えを

結婚式のキャンセル料は挙式日までの日数や理由によって変動しますが、数十万円〜100万円以上の高額な負担が発生するケースも少なくありません。ブライダル保険を活用すれば、予期せぬ事態が起きた際の経済的ダメージを抑えられます。結婚式の日程が決まったら、結婚式の規模やリスクに合ったプランを選び、晴れの日に向けた準備を進めてみてください。

出典：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」

出典：公益社団法人日本ブライダル文化振興協会「挙式・披露宴会場における改定モデル約款」

• 執筆者プロフィール

  

  荒木 和音（あらき かずね）

  金融分野専門ライター
  ファイナンシャル・プランニング技能士2級

  保険代理店にて個人・法人向けの営業およびリスクコンサルティングなどに計10年以上従事したのち、金融ライターとして独立。大手証券会社・保険会社・大手金融メディアでの記事執筆・監修などを手がける。