加入時に条件が付く場合も!妊娠中・出産後の医療保険選びで注意するポイント

妊娠中や出産前後の人は、健診などで病院に行く機会が多いもの。そこで妊娠・出産にかかわるトラブルが見つかることや、ほかの異常や病気がみつかることもあります。
妊娠前とは体の調子が変わるため、入院したときへの備えを意識する機会も多いかもしれません。

でも、妊娠中や出産前後に医療保険に入ることはできるのでしょうか?この時期に保険を契約する際の注意点を知っておきましょう。

妊娠中の医療保険選びの注意点

病気やけがで入院・手術をしたときに給付金を受け取れる医療保険は、契約をするときに健康に関する告知が必要です。女性の場合にはここで妊娠の有無も問われます。妊娠している場合にはその旨を記入する必要があります。

妊娠していても通常通りに契約できるケースもありますが、保険会社や保険の商品によっては契約の可否に影響が出ることがあります。
これは、妊娠中には妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病などで治療が必要になるリスク、流産や早産などのトラブルで入院するリスク、出産時に帝王切開など手術を受けるリスクがあるためです。

細かな基準はほとんど公表されていませんが、妊娠を理由に通常通りの契約が難しい場合には、以下のいずれかになるようです。

特定部位不担保の場合

特定の部位の病気やトラブルで入院・手術をしても給付金が下りないという条件付きで契約するものです。妊娠を理由に特定部位不担保になる場合、たとえば子宮に関する病気で入院をしても、給付金が受け取れないような取り扱いになります。「特定部位」は保険会社に指定されます。

ただし、指定された特定部位以外で病気・異常が見つかって入院・手術をしたときには、通常通りに給付を受けることができます。妊娠とは関係ないケガも、通常通りに保障されます。

特定疾病不担保の場合

特定の病気や異常で入院・手術をしても給付が下りないという条件付きで契約するものです。妊娠を理由に特定疾病不担保になる場合、たとえば妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病で入院をしても、給付金が受け取れないような取り扱いになります。「特定疾病」は保険会社に指定されます。

ただし、指定された特定疾病以外で病気・異常が見つかって入院・手術をしたときには、通常通りに給付を受けることができます。妊娠とは関係ないケガも、通常通りに保障されます。

なお、特定疾病不担保と特定部位不担保のうちいずれか一方のみが条件とされることもありますが、両方が条件とされることもあります。

契約できない場合

妊娠していることを理由に、保険の契約自体ができないこともあります。告知書に記入した内容や妊娠の週数などから各保険会社が審査をして判断するため、一概にはいえませんが、妊娠後期を迎えていると契約が難しいことが多いようです。

出産直後の医療保険選びの注意点

無事に赤ちゃんを出産したら妊娠期間は終わりますが、保険の契約ではすぐに通常通りとはみなされないことがあります。ほとんどの医療保険の告知では、直近の出産についても問われるためです。

問われるのは過去5年以内とする保険会社が多く、この間に妊娠・出産に関して異常があったかどうかを告知します。

出産時にトラブルがなかった場合

自然分娩で特にトラブルなく出産した場合には、基本的には告知をする必要はありません。産後直後でまだ入院中に契約するようなケースを除き、保険の契約にあまり影響はないことが多いようです。

なお、自然流産や人工流産だった場合でも、完治した後ならば告知対象外とされている保険会社が多いです。

出産時にトラブルがあった場合

過去5年以内など、保険会社所定の期間中に出産をした際に異常があって、入院、手術をしたことがあれば、告知が必要です。該当する場合には、診断名や治療を受けた期間や医療機関名、契約時点での治療の状況などについて、告知書に詳細を記入します。

ここでいう異常には帝王切開を含みます。帝王切開で出産した後には、保険の契約上で特定部位負担や特定疾病不担保の条件がつくことがあります。
契約後、次の妊娠時に治療が必要な異常があったときや、次の出産時にも帝王切開をするとき、本来は保障対象ではあるものの、給付金を受け取れないとする条件付きの契約になる可能性があります。

ただし条件付きだった場合にも、保険会社に指定された特定部位や特定疾病とは関係ない病気・ケガならば、原則として入院や手術をしたときに通常通り給付を受け取れます。しかし、告知の内容によっては契約ができない可能性もゼロではないようです。

妊娠中でも契約できる保険もある

このように、妊娠中や出産後間もない時期には医療保険の契約に影響することがあります。

しかし妊娠中の人向けには、契約できる医療保険も一部にあります。
契約時にすでに確定していた妊娠にかかわる入院は保障の対象外になるなど一部に制限はあるものの、基本的な保障内容は一般の医療保険とほぼ同様で、入院や手術をしたときなどに給付金を受け取れるものです。

契約後に妊娠したことに伴う入院・手術は保障の対象になるため、1人目の妊娠を機に、2人目のお子さんの妊娠・出産も見据えて早めに保険に契約したいときに活用できそうです。

妊娠・出産への備えと、病気・ケガへの備えを分けて検討を

妊娠・出産をすると、それまでずっと健康だった人でも体質が変わったり、子育てをするために自身が健康を維持する重要性を意識したりするきっかけになることがあります。
子育てが始まると自分の保険のことはつい後回しになることも。

妊娠中や出産直後は医療保険の選択肢がどうしても限られることにはなりますが、間近に控えている出産と、その後の子育て中の自分の病気・ケガについて、それぞれどのように備えるかを検討してみると、合理的に保険を選ぶことができそうですね。


  • 執筆者プロフィール

    ファイナンシャルプランナー 加藤 梨里

    加藤 梨里(かとう りり)

    マネーステップオフィス株式会社代表取締役
    CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー
    マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員を務める。