1981年にトップになって以来、長きにわたって日本人の死因第1位である「がん」※1。病気への備えを準備するときには、特にがんが気になることがあるかもしれません。その対策として、がん保険を検討することもあるでしょう。

でも、さまざまな病気の中で特別に「がん」だけに備える必要はあるのでしょうか?がんのリスクやがん保険の特徴について知っておきましょう。

がん保険は人気?日本でがん保険が普及した理由

がんのみに特化して保障するがん保険が、日本で初めて登場したのは1974年のこと。アメリカの保険会社で販売されていたものをもとに、日本でも外資系生命保険会社を中心に販売されるようになりました。

その後、規制緩和を経て国内の保険会社でも相次いで販売され、急速に普及していきました。

病気への備えのために生命保険を検討する人の中にも、「とりあえずがん保険は必要」「医療保険に入っているけれど、がん保険も入っておこう」との考えで契約する人が広がっていったのかもしれません。

がん罹患率とがんへの関心の高まり

時を同じくして、がんにかかる人の割合も上昇傾向が続きました。がんの罹患率は、1985年に10万人中約334人(全部位、男女計)であったのが、2012年には733人と2倍近くに伸びています。このデータは約30年間の推移をみたものですが、がん保険の発売後の時期に、がんの罹患率が伸びたことがわかります。

がん罹患率の推移
がん登録・統計のグラフ

がん登録・統計のグラフ

出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」高精度地域がん登録のがん罹患データ(1985年~2012年)より筆者作成

がんにかかる人の数の増加には、高齢化など年齢構成の変化の影響がありますが、上記で挙げている罹患率はその影響を調整して計算されています。平均寿命が延びて高齢者が増えたことでがんにかかる人の人数も増えましたが、その影響を取り除いても、がんにかかる人の割合が多いことを示しています。

罹患率が伸びた理由には、医療技術の発達によって早期のがんを発見しやすくなったことなどが考えられます。グラフにはありませんが、がんで亡くなる人の割合は高齢者で増加したものの40歳代から60歳代にかけてはそれほど変化がないか、減少傾向にあります。つまり、がんにかかる人が増えたことがすなわち「死に至る」がんにかかる人が増えたことを意味するわけではありません。

とはいえ、がんにかかる人が増えたことで、私たちにとってがんが珍しい病気ではないというイメージにつながった可能性はあります。家族や親族、知人などでがんにかかる人が出てきて、「がん保険が必要かも?」と関心を持つ人も増えてきたのかもしれません。

がん保険で医療保険にはない備えができる

では、がんのリスクが高くなったら、がん保険も必要なのでしょうか?病気になったときの備えには医療保険もあり、医療保険でも、基本的にはがんで入院や手術をしたときには対応できます。がん以外の病気とがんでは、保険の考え方はどのように違うのかを検討してみましょう。

がんの治療は他の病気と同じように入院や手術などをしながら治療するのが一般的です。しかし、近年は病院のなかでも腫瘍内科などがん治療を専門とする診療科を設けているところが多いように、がん治療には他の病気とは異なる方法が用いられることもあります。

そこで、がん治療の特徴を踏まえた備えをするうえで、がん保険がよりマッチすることがあります。また、がん治療をしながら仕事や家事を両立することを想定したがん保険もあります。具体的にはおもに次の3つの特徴が挙げられます。

がん特有の治療に備えられる

がんの治療では、おもに手術、抗がん剤治療、放射線治療、ホルモン剤治療などが標準的に用いられるようです。また、がんの状態によっては重粒子線や陽子線治療、そのほかの先進医療を選ぶこともあります。乳がんの場合などでは、摘出した部位を再建する再建術を行うこともあります。

これらの治療や医療技術には、公的な保険がきくものときかないものがありますが、民間のがん保険ではその適用にかかわらず、所定の治療をしたときに給付金を受け取れるものがあります。また、必ずしも入院や手術を伴わず、通院を中心に治療をするものもあります。

入院や手術をしたときには、一般の医療保険でも給付の対象になりますが、上記のがん治療の中には、通院をしながら行うものや自己負担額が高額になるものがあります。一般的な医療保険では十分な給付を受けられないような治療方法を取るときに、がん保険ではより手厚い給付を受けられることがあります。

入院日数が無制限

がん保険についている入院給付金は、ほとんどの場合で入院日数の制限がありません。がんを原因として入院している間は、長期間になってもずっとがん保険の入院給付金を受け取ることができます。

これは、かつてはがんの治療には長期の入院を要するケースが多かったためです。近年は通院で行う治療も多いことから、がんによる入院日数は短くなる傾向がみられます。3大疾病と呼ばれる心疾患、脳血管疾患と比べても、がんによる入院日数が特に長いわけではないようです。

がん登録・統計のグラフ

がん登録・統計のグラフ

出典:厚生労働省「平成29年患者調査の概況 3 退院患者の在院日数等」より作成

しかし重症な例では長期の入院を伴うこともありますし、「がん」という病気のイメージから、経済的な不安を抱いてしまうおそれがあるときには、日数の上限なく保険がおりることはひとつの安心材料になるかもしれません。

がん治療以外の費用に備えられる

近年に登場したがん保険のなかには、がんの治療にかかる費用に限らず、治療中の生活でかかる費用や経済的な負担に備えられるものがあります。

たとえば、抗がん剤治療の副作用で髪が抜けたときに給付金を受け取れるものは、がんの治療中の生活で気になる外見をケアするために、ウィッグを購入する費用などに充てることができます。

がん治療によって仕事を休んだり、退職したりしたときに収入が下がってしまうリスクに備えられるがん保険もあります。がんと診断されたらその時点で診断給付金を一時金で受け取れるもののほか、診断後に所定のタイミングに生存していたら給付金を受け取れるものもあります。

このように、がん保険には、がん特有の治療や生活の変化に合わせて給付を受けられるものがあります。がんと付き合いながらの生活に備えるなら、こうした観点からがん保険が必要かどうかを検討してもよいでしょう。

がん保険に入っても十分に活用できないケースは?

一方で、注意したい特徴もあります。がん保険に入っておけば安心と思っても、いざというときに使えなければ、入る必要はなかったと思ってしまうかもしれません。一般的な医療保険とは異なる点もあるため、あらかじめしっかり理解しておきましょう。

免責期間があることがほとんど

保険は「申し込み」「告知または診査」「第1回保険料の払い込み」の3つが揃った日を責任開始日としています。多くの医療保険はここに合わせて保障が開始します。

これに対してがん保険は、責任開始からさらに「免責期間」が設けられていることがほとんどです。免責期間は90日や3カ月などと定められていることが多く、この期間中にがんと診断されると給付金が出ないばかりか、保険自体が無効になります。つまり、がん保険は加入してすぐに保障の対象になるわけではありません。

がんの再発で受け取れる給付には条件がある

がん保険のうち、入院給付金や手術給付金は、契約中にがんで入院・手術をして受け取っても、契約期間中に再度入院・手術をしたときには改めて給付を受け取れます。

しかし診断給付金などは、受け取りが一度きりであったり、2回目以降には2年毎に1回までのような条件が付いていることがほとんどです。再発時への備えについては受け取りの条件を確認しておくと安心でしょう。

がん以外の病気には対応できない

がん保険はがんのみを保障する保険です。がん以外の病気になっても給付は受け取れません。

一般的に、同じ性別、年齢の人がほぼ同条件の保険に契約すると、がん保険は医療保険に比べて支払う保険料が低めになる傾向があります。このため「とりあえず安いからがん保険に入っておこう」と考える人もいますが、このときに備えられるのは当然ながらがんだけに限られます。

がんだけでなく、幅広い病気のリスクを考えるのであれば、がん保険の必要性はそれほど高くないかもしれません。がん保険よりも医療保険を優先的に検討するのが向いているでしょう。

特にがん治療に備えたいかどうかがポイント

このように、がん保険はがんになったときの治療や生活への影響を考慮した保障が受けられます。がんにかかったときの治療費の負担を軽くしたい、治療の選択肢を増やしたい、がんにかかっても生活や仕事に支障をきたしたくないと考えるなら、がん保険は必要と考えられるかもしれません。

反面、幅広い病気やケガに備えるには、がん保険だけでは十分に対応できないおそれがあります。そんなときには、がん保険がとりわけ必要というよりは、医療保険を優先的に検討するのがよいのではないでしょうか。

ご自身やご家族ががんにかかるリスクや、かかったときの生活への影響を考えて、がん保険が必要かどうかを検討したいものですね。

※1 出典:厚生労働省「がん対策について」

  • 監修者プロフィール

    ファイナンシャルプランナー 加藤 梨里

    加藤 梨里(かとう りり)

    マネーステップオフィス株式会社代表取締役
    CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー
    マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員を務める。