もしもの病気やケガなど、人生には思わぬアクシデントに見舞われるリスクがあります。加えて、人生には老後、介護、相続など、ライフプランに応じてお金が必要になるタイミングもあります。

これらでかかるお金への備えは、年代やライフステージに合わせて計画すると合理的です。

お金の準備の方法には、預貯金や運用のほか、保険を活用できることがあります。どの方法で準備するかは、お金の使い道や収入、すでにある貯蓄などの状況によって異なります。

ここではそのうち、80代の男性のライフステージで活用できる保険について考えてみましょう。また、どんな種類の保険が適しているか、おすすめの保険をみてみましょう。

80代男性におすすめ 夫婦で過ごす老後の生命保険の選び方

80代になると、60代の時に定年退職を迎えて以来長い老後生活を過ごしてきた人が多いでしょう。若いころよりも時間にゆとりのある暮らしである反面、家族や親族、友人のなかには病気やケガをする人、介護が必要になる人が増えてきて、自身の健康のことも気になる時期でもあるでしょう。

そこでおもに、病気やケガに備えて医療保険・がん保険、万が一亡くなったときに備えて死亡保険、老後の生活資金に向けて終身保険、老後に身体の機能が低下したときに備えて介護保険・認知症保険のなかから、すでに契約している保険の見直しを中心に検討してみましょう。

まず確認しておきたいのが、病気やケガで病院にかかったときに備えた医療保険・がん保険でしょう。

公的な医療制度では、保険がきく治療を受けたときの自己負担は抑えられます。75歳以降からは、現役並みの所得がある人(自己負担3割)をのぞき1割ですみます。

ただ、高齢になると若いころに比べて身体機能が衰え、病気やケガをしやすくなります。公的な医療保険制度には高額療養費という制度があり、自己負担する上限額が定められてはいるものの、老後の収入は公的年金のみという人が多いですから、病気やケガの頻度が多ければ家計への負担が気になるところでしょう。また入院をすると治療費以外にも交通費や差額ベッド代などがかかることがあります。そこで活用できるのが、民間の医療保険・がん保険です。

医療保険は病気やケガで入院や手術をしたときに給付金がおりる保険です。入院1日につきいくら、などあらかじめ決めた金額を受け取れます。
医療保険には、一定期間のみ保障される定期型と、保障が生涯にわたって続く終身型がありますが、70代になると、年齢の加入条件や健康に関する告知により、定期型で加入できる保険はごく一部に限られます。

複数の選択肢から検討すること、一生涯の備えを確保することを考えると終身型の医療保険が選びやすいのではないでしょうか。
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給付金を受け取る原因をがんに限定したものががん保険です。がんによる入院や手術をしたとき、がんと診断されたときなどに給付金がおります。これらの給付金は保険会社が定めた支払要件に該当すると受け取れ、使い道は問いません。

保険で受け取った給付金を、差額ベッド代や入院のために必要な日用品の購入費などに充てることもできます。
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すでに昔から契約している医療保険やがん保険がある人は、いつまで保障が続くか、ご自身の契約の保障期間を確認してみましょう。契約によっては70代前後で保障が終了する、または契約が満了することがあります。80代になってからの病気やケガにも対応できるものがあると安心ですね。

80代以降の備えがない、または見直したいときには、新たに医療保険やがん保険を検討することもできます。ただし、多くのの医療保険・がん保険には、新規で契約できる年齢の上限を70代までとしており、80代になってから契約できる保険はごく一部です。

また、一般的な医療保険やがん保険は契約時に健康に関する告知が必要です。80代になると、持病を抱えていたり、薬を飲んでいる、ひざや腰の痛みや不調などで日ごろから通院している人が少なくありません。すると、80代から加入できる医療保険・がん保険でも、ご自身の健康状態によっては契約できない、あるいは条件付きの契約になることがあります。すでに加入している保険があれば、まずはそれを続けることを基本に検討してもよいでしょう。

通院中や薬を飲んでいるときに新たな医療保険に入りたい場合には、持病がある人にも入りやすいものを選ぶ方法もあります。一般向けのものに比べて告知項目が少ない、または告知が不要のものがあり、契約できる年齢の上限も高めの傾向があります。80代の今から入れる保険も比較的見つかりやすいはずです。
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もしも自分が亡くなったとき、遺された家族のために必要なお金を遺してあげるのが死亡保険です。今後のご自身のもしものことを考えると、おもにお葬式費用のためのお金を想定して検討するとよいでしょう。

死亡保険には、おもに定期保険、終身保険、収入保障保険がありますが、80代から契約できるのは定期保険と終身保険のごく一部に限られます。

定期保険は、契約している期間に亡くなった場合に、あらかじめ定めた保険金がおりるものです。
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すでに死亡保険に契約している人は、保険金額を確認してみましょう。一般的にはお葬式費用を想定して契約する死亡保険は200~300万円前後が目安といわれます。高額な保険金を設定している場合には、減額をしたり一部解約したりすると合理的かもしれません。

逆に、まったく死亡保険に契約していない人は、今後にご自身が亡くなった際に家族が要するお金を検討してみては。妻やお子さんにどれくらい相続で残してあげるかなどをふまえて、葬儀代を貯蓄から充てるか、または死亡保険が必要かどうかを検討するとよいでしょう。

死亡保険に契約するときにも、基本的には健康に関する告知が必要です。しかし持病があったり最近に入院・手術をしたばかりというときには契約ができないか、条件が付くことがあります。

通院中や薬を飲んでいるときに新たな死亡保険に入りたい場合には、持病がある人にも入りやすいものを選ぶ方法もあります。一般向けのものに比べて告知項目が少ない、または告知が不要のものがあり、契約できる年齢の上限も高めの傾向があります。多くはありませんが、80代の今から入れる保険も見つかりやすいはずです。

また、持病がある人向けには、契約している期間に限り保障される定期保険のほか、生涯にわたって保障が続く終身保険もあります。
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いま、寿命が長い日本人は、老後の期間も長くなっています。厚生労働省※1の簡易生命表によると、80歳の男性の平均余命は約9年、85歳で約6.3年です。この先も長生きすることを考えると、まだまだ生活のためのお金をしっかり貯めておきたい、少しでも増やしておきたいと思うかもしれません。

お金を貯める・増やす方法には預貯金やNISAや投資信託など運用のほか、積立型の生命保険である終身保険を検討できることがあります。

終身保険は、基本的には万が一亡くなったときに遺族に保険金がおりるものですが、契約から所定の期間を経てからならば、解約して解約返戻金を受け取れるものがあります。この機能を活用して、将来に受け取る資金を終身保険で貯蓄することができます。

お金を貯める・増やす効果は、払い込んだ保険料を保険会社が運用することで得られます。一般的には運用する期間が長いほど高い効果を望めるため、貯蓄のために高齢期に終身保険に契約する場合には一時払いや、払込期間が短いプランを選ぶことになります。しかし、80代から契約できて貯蓄効果を望める終身保険は、銀行や保険会社などで、対面で申し込む商品が中心です。インターネットや郵送で申し込めるものはほとんどないようです。

なお、すでに以前から終身保険に契約している場合は、それを解約するとまとまった資金を受け取れることがあります。契約先の保険会社に確認すると、現時点で受け取れる解約返戻金がわかります。預貯金や運用と合わせて、老後に使えるお金の計画を立ててみるのがおすすめです。

80代頃には、親御さんや夫が介護の必要な状態になったり、認知症を患う経験をした人が少なくありません。身近な人の介護や闘病をきっかけに、ご自身の介護や認知症を不安に感じる人もいるでしょう。

これらへの備えには、介護保険や認知症保険を活用することができます。

民間の介護保険は、所定の要介護状態になったときや、介護サービスを受けたときに給付金を受け取れる保険です。公的介護保険で対象外の院内介助費用や、調理サービスの費用を保障するもの、公的介護保険の限度額以上の在宅サービス費用を一定額保障するものなどがあります。
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認知症保険は、介護保険とは別に、認知症になったときにおりる民間の保険です。アルツハイマー型などの器質性認知症と診断されたときなどに、給付金を受け取れます。

生まれて初めて認知症と診断が確定したときに、一括で60万・80万・100万円など設定した金額を受け取れるものが一般的です。
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いずれも、老後を迎えてから検討する人が多く、80代から契約できる商品もあります。老後の生活設計を考えるうえで、こうした保険があることは知っておくのがおすすめです。

80代では、親御さんや妻の相続を経験し、ご自身の相続を意識することがあるかもしれません。ご自身名義の資産が多い場合は、元気なうちに対策しておくと安心です。

そこで、終身保険などを活用して相続対策できることがあります。

生命保険を相続対策に活用する方法はおもに2種類あります。ひとつは、生命保険で受け取る保険金は「500万円×法定相続人の人数」が非課税(受取人が法定相続人の場合)になることを利用して、ご自身が被保険者および契約者として契約し、妻や子どもが受取人になる方法です。ご自身が亡くなったときには、遺族は保険金のうち500万円まで非課税で受け取れます。

もうひとつはご自身がお子さんなどに保険料相当のお金を贈与して、お子さんが生命保険の契約者と受取人になり、ご自身を被保険者とする方法です。お金を贈与するときには毎年110万円までは贈与税が非課税とされているため、お子さんには負担なく、ご自身が亡くなったときに保険金を受け取れます。お子さんが保険金を受け取ったときには、その金額や契約形態により一部の税金がかかることがありますが、上手に活用することで負担を軽減できます。

しかし一般的な終身保険は健康に関する告知が必要で、持病があると契約が難しいか、条件がつくことがあります。また80代から契約できる商品は少なく、インターネットや郵送で申し込めるものはほとんどないようです。

そこで、持病がある人にも入りやすい終身保険もあります。こちらは告知が不要、または告知項目が少ない保険で、ごく一部ですが80代から契約できるものがあります。
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80代男性におすすめ 独身で過ごす生命保険の選び方

80代になると、若いころよりも時間にゆとりのある老後を過ごしている人が多い傾向があります。しかし老後を一人で暮らしていくことを考えると、妻に先立たれた方も、シングルで生きてきた方も、ご自身の健康やもしもの際のことが気になるのではないでしょうか。家族や親族、友人のなかで病気やケガをする人、介護が必要になる人を目の当たりにすることもあるでしょう。

そこでおもに、病気やケガに備えて医療保険・がん保険、万が一亡くなったときに備えて死亡保険、老後の生活資金に向けて終身保険、老後に身体の機能が低下したときに備えて介護保険・認知症保険のなかから、すでに契約している保険の見直しを中心に検討してみましょう。

公的な医療制度では、保険がきく治療を受けたときの自己負担は抑えられます。75歳以降からは、現役並みの所得がある人(自己負担3割)をのぞき1割ですみます。

ただ、高齢になると若いころに比べて身体機能が衰え、病気やケガをしやすくなります。公的な医療保険制度には高額療養費という制度があり、自己負担する上限額が定められてはいるものの、老後の収入は公的年金のみという人が多いですから、病気やケガの頻度が多ければ家計への負担が気になるところでしょう。また入院をすると治療費以外にも交通費や差額ベッド代などがかかることがあります。そこで活用できるのが、民間の医療保険・がん保険です。

医療保険は病気やケガで入院や手術をしたときに給付金がおりる保険です。入院1日につきいくら、などあらかじめ決めた金額を受け取れます。
医療保険には、一定期間のみ保障される定期型と、保障が生涯にわたって続く終身型がありますが、70代になると、年齢の加入条件や健康に関する告知により、定期型で加入できる保険はごく一部に限られます。

複数の選択肢から検討すること、一生涯の備えを確保することを考えると終身型の医療保険が選びやすいのではないでしょうか。
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給付金を受け取る原因をがんに限定したものががん保険です。がんによる入院や手術をしたとき、がんと診断されたときなどに給付金がおります。これらの給付金は保険会社が定めた支払要件に該当すると受け取れ、使い道は問いません。

保険で受け取った給付金を、差額ベッド代や入院のために必要な日用品の購入費などに充てることもできます。
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すでに昔から契約している医療保険やがん保険がある人は、いつまで保障が続くか、ご自身の契約の保障期間を確認してみましょう。契約によっては70代前後で保障が終了する、または契約が満了することがあります。80代になってからの病気やケガにも対応できるものがあると安心ですね。

80代以降の備えがない、または見直したいときには、新たに医療保険やがん保険を検討することもできます。ただし、多くの医療保険・がん保険には、新規で契約できる年齢の上限を70代までとしており、80代になってから契約できる保険はごく一部です。

また、一般的な医療保険やがん保険は契約時に健康に関する告知が必要です。80代になると、持病を抱えていたり、薬を飲んでいる、ひざや腰の痛みや不調などで日ごろから通院している人が少なくありません。すると、80代から加入できる医療保険・がん保険でも、ご自身の健康状態によっては契約できない、あるいは条件付きの契約になることがあります。すでに加入している保険があれば、まずはそれを続けることを基本に検討してもよいでしょう。

通院中や薬を飲んでいるときに新たな医療保険に入りたい場合には、持病がある人にも入りやすいものを選ぶ方法もあります。一般向けのものに比べて告知項目が少ない、または告知が不要のものがあり、契約できる年齢の上限も高めの傾向があります。80代の今から入れる保険も比較的見つかりやすいはずです。
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もしも自分が亡くなったとき、遺された家族のために必要なお金を遺してあげるのが死亡保険です。一人で暮らしていると、お金を残してあげる家族がいないケースもありますが、お葬式費用は少なからずかかることがあります。ご自身のエンディングについて、どんな形にしたいかをイメージして、かかるお金の準備も元気なうちから検討しておきたいですね。

死亡保険には、おもに定期保険、終身保険、収入保障保険がありますが、80代から契約できるのは定期保険や終身保険の一部です。

定期保険は、契約している期間に亡くなった場合に、あらかじめ定めた保険金がおりるものです。
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すでに死亡保険に契約している人は、保険金額を確認してみましょう。一般的にはお葬式費用を想定して契約する死亡保険は200~300万円前後が目安といわれます。高額な保険金を設定している場合には、減額をしたり一部解約したりすると合理的かもしれません。

逆に、まったく死亡保険に契約していない人は、今後にご自身が亡くなった際に家族や親族が要するお金を検討してみては。お子さんがいればどれくらい相続で残してあげるか、親族や身近な人にお葬式をあげてもらいたいなら貯蓄から充てるか、または死亡保険が必要かどうかを検討するとよいでしょう。

死亡保険に契約するときにも、基本的には健康に関する告知が必要です。しかし持病があったり最近に入院・手術をしたばかりというときには契約ができないか、条件が付くことがあります。

通院中や薬を飲んでいるときに新たな死亡保険に入りたい場合には、持病がある人にも入りやすいものを選ぶ方法もあります。一般向けのものに比べて告知項目が少ない、または告知が不要のものがあり、契約できる年齢の上限も高めの傾向があります。多くはありませんが、80代の今から入れる保険も見つかりやすいはずです。また、持病がある人向けには、契約している期間に限り保障される定期保険のほか、生涯にわたって保障が続く終身保険もあります。
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いま、寿命が長い日本人は、老後の期間も長くなっています。厚生労働省※1の簡易生命表によると、80歳の男性の平均余命は約9年、85歳で約6.4年です。この先も長生きすることを考えると、まだまだ生活のためのお金をしっかり貯めておきたい、少しでも増やしておきたいと思うかもしれません。

お金を貯める・増やす方法には預貯金やNISAや投資信託など運用のほか、積立型の生命保険である終身保険を検討できることがあります。

終身保険は、基本的には万が一亡くなったときに遺族に保険金がおりるものですが、契約から所定の期間を経てからならば、解約して解約返戻金を受け取れるものがあります。この機能を活用して、将来に受け取る資金を終身保険で貯蓄することができます。

お金を貯める・増やす効果は、払い込んだ保険料を保険会社が運用することで得られます。一般的には運用する期間が長いほど高い効果を望めるため、貯蓄のために高齢期に終身保険に契約する場合には一時払いや、払込期間が短いプランを選ぶことになります。しかし、80代から契約できて貯蓄効果を望める終身保険は、銀行や保険会社などで、対面で申し込む商品が中心です。インターネットや郵送で申し込めるものはほとんどないようです。

なお、すでに以前から終身保険に契約している場合は、それを解約するとまとまった資金を受け取れることがあります。契約先の保険会社に確認すると、現時点で受け取れる解約返戻金がわかります。預貯金や運用と合わせて、老後に使えるお金の計画を立ててみるのがおすすめです。

80代頃には、親御さんが介護の必要な状態になったり、認知症を患う経験をした人が少なくありません。身近な人の介護や闘病をきっかけに、ご自身の介護や認知症を不安に感じる人もいるでしょう。

これらへの備えには、介護保険や認知症保険を活用することができます。

民間の介護保険は、所定の要介護状態になったときや、介護サービスを受けたときに給付金を受け取れる保険です。公的介護保険で対象外の院内介助費用や、調理サービスの費用を保障するもの、公的介護保険の限度額以上の在宅サービス費用を一定額保障するものなどがあります。
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認知症保険は、介護保険とは別に、認知症になったときにおりる民間の保険です。アルツハイマー型などの器質性認知症と診断されたときなどに、給付金を受け取れます。

生まれて初めて認知症と診断が確定したときに、一括で60万・80万・100万円など設定した金額を受け取れるものが一般的です。
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いずれも、老後を迎えてから検討する人が多く、80代から契約できる商品もあります。老後の生活設計を考えるうえで、こうした保険があることは知っておくのがおすすめです。

80代では、親御さんや妻の相続を経験し、ご自身の相続を意識し始めることがあるかもしれません。ご自身名義の資産が多く、親族やお子さんなどに残したいと考えるなら、元気なうちに対策しておくと安心です。

そこで、終身保険などを活用して相続対策できることがあります。

生命保険を相続対策に活用する方法はおもに2種類あります。ひとつは、生命保険で受け取る保険金は「500万円×法定相続人の人数」が非課税(受取人が法定相続人の場合)になることを利用して、ご自身が被保険者および契約者として契約し、たとえば子どもなどが受取人になる方法です。ご自身が亡くなったときには、遺族は保険金のうち500万円まで非課税で受け取れます。

もうひとつはご自身がお子さんなどに保険料相当のお金を贈与して、お子さんが生命保険の契約者と受取人になり、ご自身を被保険者とする方法です。お金を贈与するときには毎年110万円までは贈与税が非課税とされているため、お子さんには負担なく、ご自身が亡くなったときに保険金を受け取れます。お子さんが保険金を受け取ったときには、その金額や契約形態により一部の税金がかかることがありますが、上手に活用することで負担を軽減できます。

しかし一般的な終身保険は健康に関する告知が必要で、持病があると契約が難しいか、条件がつくことがあります。また80代から契約できる商品は少なく、インターネットや郵送で申し込めるものはほとんどないようです。

そこで、持病がある人にも入りやすい終身保険もあります。こちらは告知が不要、または告知項目が少ない保険で、ごく一部ですが80代から契約できるものがあります。
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ライフステージに合わせてかかるお金に備えて

このように、80代の男性が備えておきたいお金は、老後を安心して暮らすうえで、また将来の相続をスムーズに迎えるうえでとても大切です。また、若い頃と比べて健康状態が変わることがありますから、入院や手術、介護にかかるお金への準備もゆとりをもっておきたいものです。

人生の節目で必要なお金を、計画的に準備しておけるとよいですね。

※1 出典:厚生労働省「平成30年版簡易生命表の概況」

  • 執筆者プロフィール

    ファイナンシャルプランナー 加藤 梨里

    加藤 梨里(かとう りり)

    マネーステップオフィス株式会社代表取締役
    CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー
    マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員を務める。