もしもの病気やケガなど、人生には思わぬアクシデントに見舞われるリスクがあります。若い頃に比べて、60代頃になると健康診断で異常を指摘されることや、治療を勧められることも珍しくありません。加えて、人生には子どもの独立や住宅ローン返済、自分の定年退職や老後など、ライフプランに応じてお金の流れが変わるタイミングもあります。

これらでかかるお金への備えは、年代やライフステージに合わせて計画すると効率的です。

お金の準備の方法には、預貯金や運用のほか、保険を活用できることがあります。どの方法でどのように準備するかは、お金の使い道やかかる金額の見通し、収入、すでにある貯蓄などの状況によって異なります。

ここではそのうち、60代の男性のライフステージで活用できる保険について考えてみましょう。また、どんな種類の保険をどのように活用するのが適しているか、おすすめの保険をみてみましょう。

60代男性におすすめ 独身のときの生命保険の選び方

独身で生活していると、多くは養う子どもや家族がいない人が多いでしょう。その場合は、遺族のための死亡保険よりも、自分が病気やケガをしたとき、そのために仕事ができず収入が下がってしまったとき、そして自身が老後を迎えたときの備えを優先して検討するのがおすすめです。

そこで、病気やケガに備える医療保険・がん保険を中心に検討してみましょう。また、貯蓄や健康状態などによって終身保険や介護保険、認知症保険などを検討してもよいでしょう。

病気やケガでかかる治療費に備えるには、おもに医療保険やがん保険が向いています。

公的な医療制度により、病気やケガで病院にかかったとき、保険がきく治療を受けて窓口で保険証を提示すれば自己負担は原則3割ですみます。

ただ、病気やケガで受診をしたとき、入院をしたときには治療費以外にも交通費や差額ベッド代などがかかることがあります。そこで活用できるのが、民間の医療保険・がん保険です。

医療保険は病気やケガで入院や手術をしたときに給付金がおりる保険です。入院1日につきいくら、などあらかじめ決めた金額を受け取れます。
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給付金を受け取る原因をがんに限定したものががん保険です。がんによる入院や手術をしたとき、がんと診断されたときなどに給付金がおります。これらの給付金は保険会社が定めた支払要件に該当すると受け取れ、使い道は問いません。

保険で受け取った給付金を、差額ベッド代や入院のために必要な日用品の購入費などに充てることもできます。
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60代になると、健康診断で異常を指摘されたり、治療が必要と指導されたりする人が珍しくありません。医療保険・がん保険ともに、健康状態によっては加入できる保険の選択肢が限られることがあります。

これまでは仕事中心で自分の健康のことを後回しにしてきた人もいるかもしれませんが、60代になって定年退職をすると、定期健康診断を受ける機会は減ってしまいます。公的な健康保険制度も、60代のうちは医療費の負担が3割であることはかわらないものの、勤務先の制度からは外れてお住まいの国民健康保険に加入するなど、毎月の保険料の負担が変わることがほとんどです。公的な健康保険制度でどのくらいの負担があるかを確認してみましょう。

公的な制度への加入の仕方が変わるのに合わせて、上乗せとしての民間の医療保険の考え方も変わってきます。これから新たに加入する人は、もしご自身が病気やケガをしたときに、医療費などの負担を自分の貯蓄でどこまでカバーできるか、また入院や通院をするときに頼れる人が身近にいるかどうかなども踏まえて検討すると安心ではないでしょうか。

また、すでに医療保険・がん保険に契約している人が見直しをするときにも、もし健診での指摘事項があったり持病があったりすると、新しい保険への乗り換えが難しいことがあります。現在契約している医療保険やがん保険でどこまでカバーできるか、それだけでは不十分なことがあればどう対処するかを検討しておくとよいですね。

いま通院中である、持病があって薬を飲んでいる場合には、一般的な医療保険やがん保険には契約できない、または契約上の条件が付くことがありますが、医療保険の一部には持病がある人にも入りやすいものがあります。もし、保険加入で選択肢が限られる際には検討してもよいでしょう。
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お金を貯めたいときには、方法のひとつとして終身保険を検討できることがあります。

ただし60代になると定年退職をすでに迎え、老後までの時間が短くなってきます。再雇用で仕事を継続している人でも、現役時代に比べ給与水準が下がっているケースが多いため、長期間かけてコツコツと積み立てる方法では選択肢が限られます。

そこで、60代から老後資金を準備する方法には預貯金のほかに、つみたてNISAなどの運用や、積立型の生命保険の一部が挙げられます。
このうち積立型の生命保険には、おもに終身保険があります。

終身保険は、基本的には万が一亡くなったときに遺族に保険金がおりるものですが、契約から所定の期間を経てからならば、解約して解約返戻金を受け取れるものがあります。この機能を活用して、将来に受け取る資金のために終身保険で貯蓄することができます。

貯蓄のために60代から終身保険に契約するなら、受取までの期間が短いため払込期間が10年以下など短いものか、一時払いのものから選ぶのが一般的です。

まとまった資金を受け取るためには払い込む保険料が高額になったり、契約できる商品の選択肢が限られたりする傾向があります。預貯金や運用と合わせて、効果的に貯蓄できる方法や組み合わせを早めに計画するのがおすすめです。
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60代頃には、親御さんが介護が必要な状態になったり、認知症を患う経験をする人が少なくありません。親御さんの変化を目の当たりにして、ご自身の老後にも向き合い始めるきっかけになるかもしれません。

そんな老後で見舞われるリスクに早めに備えておくなら、介護保険や認知症保険も検討の余地が出てきそうです。

民間の介護保険は、所定の要介護状態になったときや、介護サービスを受けたときに給付金を受け取れる保険です。公的介護保険で対象外の院内介助費用や、調理サービスの費用を保障するもの、公的介護保険の限度額以上の在宅サービス費用を一定額保障するものなどがあります。
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認知症保険は、介護保険とは別に、認知症になったときにおりる民間の保険です。アルツハイマー型などの器質性認知症と診断されたときなどに、給付金を受け取れます。

生まれて初めて認知症と診断が確定したときに、一括で60万・80万・100万円など設定した金額を受け取れるものが一般的です。
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いずれも、60代ではご自身が見舞われるリスクは一般的にはそれほど高いものではありませんが、老後の生活設計を考えるうえで、こうした保険があることは知っておくのがおすすめです。商品によっては、ご自身が契約者になって、親御さんのためにかけてあげることもできます。

60代男性におすすめ 退職したときの生命保険の選び方

60代で最も大きなライフイベントのひとつが定年退職ではないでしょうか。現役時代とは受けられる公的な保障も、ライフスタイルも、それにともない収入や支出の状況も変わりますから、保険の考え方も改めて見直すことが大切です。

また、加齢に伴って若い頃とは健康状態も変わってくることがあります。そこで、病気やケガに備える医療保険・がん保険、貯蓄や健康状態などによって終身保険や介護保険、認知症保険などを検討してもよいでしょう。

病気やケガでかかる治療費に備えるには、おもに医療保険やがん保険が向いています。

60代になると、健康診断で異常を指摘されたり、治療が必要と指導されたりする人が珍しくありません。医療保険・がん保険ともに、健康状態によっては加入できる保険の選択肢が限られることがあります。

これまでは仕事中心で自分の健康のことを後回しにしてきた人もいるかもしれませんが、60代になって定年退職をすると、定期健康診断を受ける機会は減ってしまいます。公的な健康保険制度も、60代のうちは医療費の負担が3割であることはかわらないものの、勤務先の制度からは外れてお住まいの国民健康保険に加入するなど、毎月の保険料の負担が変わることがほとんどです。

さらに、退職をすると勤務先の健康保険からは外れるため、休んだときに傷病手当金も支給されなくなります。

公的な制度への加入の仕方が変わるのに合わせて、上乗せとしての民間の医療保険の考え方も変わってきます。これから新たに加入する人は、もしご自身が病気やケガをしたときに、医療費などの負担を自分の貯蓄でどこまでカバーできるか、また入院や通院をするときに頼れる人が身近にいるかどうかなども踏まえて検討すると安心ではないでしょうか。

また、病気やケガで受診をしたとき、入院をしたときには治療費以外にも交通費や差額ベッド代などがかかることがあります。そこで活用できるのが、民間の医療保険・がん保険です。

医療保険は病気やケガで入院や手術をしたときに給付金がおりる保険です。入院1日につきいくら、などあらかじめ決めた金額を受け取れます。
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給付金を受け取る原因をがんに限定したものががん保険です。がんによる入院や手術をしたとき、がんと診断されたときなどに給付金がおります。これらの給付金は保険会社が定めた支払要件に該当すると受け取れ、使い道は問いません。

保険で受け取った給付金を、差額ベッド代や入院のために必要な日用品の購入費などに充てることもできます。
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また、すでに医療保険・がん保険に契約している人のなかには、60代で保険期間が終了することがあります。特に昔に入った方はご自身の契約がいつまで保障されるかを一度確認しておきましょう。

もし医療保険・がん保険を見直しするときにも、健診や人間ドックでの指摘事項があったり持病があったりすると、新しい保険への乗り換えが難しいことがあります。現在契約している医療保険やがん保険でどこまでカバーできるか、それだけでは不十分なことがあれば、貯蓄を含めてどう対処するかを検討しておくとよいですね。

いま通院中である、持病があって薬を飲んでいる場合には、一般的な医療保険やがん保険には契約できない、または契約上の条件が付くことがありますが、医療保険の一部には持病がある人にも入りやすいものがあります。もし、保険加入で選択肢が限られる際には検討してもよいでしょう。
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お金を貯めたいときには、方法のひとつとして終身保険を検討できることがあります。

ただし60代になると定年退職をすでに迎え、老後までの時間が短くなってきます。再雇用で仕事を継続している人でも、現役時代に比べ給与水準が下がっているケースが多いため、長期間かけてコツコツと積み立てる方法では選択肢が限られます。

そこで、60代から老後資金を準備する方法には預貯金のほかに、つみたてNISAなどの運用や、積立型の生命保険の一部が挙げられます。

このうち積立型の生命保険には、おもに終身保険があります。

終身保険は、基本的には万が一亡くなったときに遺族に保険金がおりるものですが、契約から所定の期間を経てからならば、解約して解約返戻金を受け取れるものがあります。この機能を活用して、将来に受け取る資金のために終身保険で貯蓄することができます。

積み立て機能は、払い込み期間が長いほど効率的に活用できるため、貯蓄のために60代から終身保険に契約するなら、払込期間が10年以下など短いものか、一時払いのものから選ぶのが一般的です。

まとまった資金を受け取るためには払い込む保険料が高額になったり、契約できる商品の選択肢が限られたりする傾向があります。預貯金や運用と合わせて、効果的に貯蓄できる方法や組み合わせを早めに計画するのがおすすめです。
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60代頃には、親御さんが介護が必要な状態になったり、認知症を患う経験をする人が少なくありません。親御さんの変化を目の当たりにして、ご自身の老後にも向き合い始めるきっかけになるかもしれません。

そんな老後で見舞われるリスクに早めに備えておくなら、介護保険や認知症保険も検討の余地が出てきそうです。

民間の介護保険は、所定の要介護状態になったときや、介護サービスを受けたときに給付金を受け取れる保険です。公的介護保険で対象外の院内介助費用や、調理サービスの費用を保障するもの、公的介護保険の限度額以上の在宅サービス費用を一定額保障するものなどがあります。
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認知症保険は、介護保険とは別に、認知症になったときにおりる民間の保険です。アルツハイマー型などの器質性認知症と診断されたときなどに、給付金を受け取れます。

生まれて初めて認知症と診断が確定したときに、一括で60万・80万・100万円など設定した金額を受け取れるものが一般的です。
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いずれも、60代ではご自身が見舞われるリスクは一般的にはそれほど高いものではありませんが、老後の生活設計を考えるうえで、こうした保険があることは知っておくのがおすすめです。商品によっては、ご自身が契約者になって、親御さんのためにかけてあげることもできます。

60代男性におすすめ 子育て中の生命保険の選び方

子育てをしているときは、家族の生活費や教育費など、人生の中でもお金の負担が重くなりがちですが、子どもの独立が近づくと負担は徐々に減る傾向があります。その反面で、自身の病気やケガ、老後への備えに重点を置いて考えたいものですね。

そこでおもに、病気やケガに備えた医療保険・がん保険、万が一亡くなったときに備えた死亡保険を中心に見直しましょう。

まず検討しておきたいのが、病気やケガで病院にかかったときの備えた医療保険・がん保険でしょう。

公的な医療制度により、保険がきく治療を受けて窓口で保険証を提示すれば自己負担は原則3割ですみます。

ただ、病気やケガで受診をしたとき、入院をしたときには治療費以外にも交通費や差額ベッド代などがかかることがあります。そこで活用できるのが、民間の医療保険・がん保険です。

医療保険は病気やケガで入院や手術をしたときに給付金がおりる保険です。入院1日につきいくら、などあらかじめ決めた金額を受け取れます。
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給付金を受け取る原因をがんに限定したものががん保険です。がんによる入院や手術をしたとき、がんと診断されたときなどに給付金がおります。これらの給付金は保険会社が定めた支払要件に該当すると受け取れ、使い道は問いません。

保険で受け取った給付金を、差額ベッド代や入院のために必要な日用品の購入費などに充てることもできます。
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医療保険やがん保険で受け取った給付金は、治療費や入院費用はもちろん、差額ベッド代や入院のために必要な日用品の購入費のほか、入院中に家族の生活でかかる費用に充てることもできます。

60代になると、健康診断で異常を指摘されたり、治療が必要と指導されたりする人が珍しくありません。医療保険・がん保険ともに、健康状態によっては加入できる保険の選択肢が限られることがありますから、これから新たに加入する人は健康なうちに検討したいものですね。

もちろん、すでに医療保険やがん保険に契約しているケースも少なくありません。子どもが高校、大学へと進学し、教育費の負担がピークを迎える、住宅ローンの返済が重いなどで、自分の保険のことは後回しになりがちですが、すでに入っている保険でもしもの病気・ケガに十分であるかを改めて考えてみてもよいですね。

すでに医療保険・がん保険に契約している人が見直しをするときにも、もし健診での指摘事項があったり持病があったりすると、新しい保険への乗り換えが難しいことがあります。現在契約している医療保険やがん保険でどこまでカバーできるかを改めて確認しておくと安心です。

いま通院中である、持病があって薬を飲んでいる場合には、一般的な医療保険やがん保険には契約できない、または契約上の条件が付くことがありますが、医療保険の一部には持病がある人にも入りやすいものがあります。もし、保険加入で選択肢が限られる際には検討してもよいでしょう。
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もしも自分が亡くなったとき、遺された妻やお子さんが生活するために必要なお金を遺してあげるのが死亡保険です。

死亡保険には、おもに定期保険、終身保険、収入保障保険があります。

定期保険は、契約している期間に亡くなった場合に、あらかじめ定めた保険金がおりるものです。
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終身保険は、生涯にわたって保障が続く保険で、亡くなる時期にかかわらず保険金がおります。
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収入保障保険は、もしも亡くなったときの保険金が毎月のお給料のように少しずつおりる保険です。
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これらの死亡保険の保険金額は、家族の生活費や将来の教育費をふまえて、子どもが独立するまでに必要なお金を計算して検討します。
お子さんが大きくなるにつれて、独立するまでの期間が短くなる分、万が一の際に保険金で充てたい生活資金の総額は少なくなっていきますし、高校や大学への進学費用を払い終えれば、保険金額の設定に教育費は考慮しなくてよくなります。

60代では、すでに若い頃に死亡保険に契約している人が多いですが、お子さんが成長したら、必要以上の保険金額に設定されたままになっていることがあります。ライフステージの変化に応じて、保険金額の減額や一部解約などで見直してみてもよいですね。

もし、これから新規で死亡保険を契約したい人は、ご自身の年齢によって選択肢が限られることがあります。終身保険などでは、契約できる年齢の上限を60代前半としているものが多いためです。一部は、退職金を原資として一時払いの終身保険に契約できるものもあります。

60代男性におすすめ 子どもの独立で考えたい生命保険の選び方

子育てをしているときは、家族の生活費や教育費など、人生の中でもお金の負担が重くなりがちです。一転して、子どもが独立すると教育費の出費も毎月の生活費も少なくなるケースがほとんどです。逆に、自身の病気やケガ、老後の生活に重点をおいて備えを検討し始めたいもの。

そこでおもに、病気やケガに備えて医療保険・がん保険、万が一亡くなったときに備えて死亡保険、老後の生活資金に向けて終身保険・個人年金保険、老後に身体の機能が低下したときに備えて介護保険・認知症保険を中心に、すでに契約している保険の見直しを含めて検討してはいかがでしょうか。

病気やケガでかかる治療費に備えるには、おもに医療保険やがん保険が向いています。

医療保険は病気やケガで入院や手術をしたときに給付金がおりる保険です。入院1日につきいくら、などあらかじめ決めた金額を受け取れます。

60代になると、健康診断で異常を指摘されたり、治療が必要と指導されたりする人が珍しくありません。医療保険・がん保険ともに、健康状態によっては加入できる保険の選択肢が限られることがあります。

これまでは仕事中心で自分の健康のことを後回しにしてきた人もいるかもしれませんが、60代になって定年退職をすると、定期健康診断を受ける機会は減ってしまいます。公的な健康保険制度も、60代のうちは医療費の負担が3割であることはかわらないものの、勤務先の制度からは外れてお住まいの国民健康保険に加入するなど、毎月の保険料の負担が変わることがほとんどです。

さらに、退職をすると勤務先の健康保険からは外れるため、休んだときに傷病手当金も支給されなくなります。

公的な制度への加入の仕方が変わるのに合わせて、上乗せとしての民間の医療保険の考え方も変わってきます。これから新たに加入する人は、もしご自身が病気やケガをしたときに、医療費などの負担を自分の貯蓄でどこまでカバーできるか、また入院や通院をするときに頼れる人が身近にいるかどうかなども踏まえて検討すると安心ではないでしょうか。

また、病気やケガで受診をしたとき、入院をしたときには治療費以外にも交通費や差額ベッド代などがかかることがあります。そこで活用できるのが、民間の医療保険・がん保険です。
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給付金を受け取る原因をがんに限定したものががん保険です。がんによる入院や手術をしたとき、がんと診断されたときなどに給付金がおります。これらの給付金は保険会社が定めた支払要件に該当すると受け取れ、使い道は問いません。

保険で受け取った給付金を、差額ベッド代や入院のために必要な日用品の購入費などに充てることもできます。
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また、すでに医療保険・がん保険に契約している人のなかには、60代で保険期間が終了することがあります。ご自身の契約がいつまで保障されるかを一度確認しておきましょう。

もし医療保険・がん保険を見直しするときにも、健診や人間ドックでの指摘事項があったり持病があったりすると、新しい保険への乗り換えが難しいことがあります。現在契約している医療保険やがん保険でどこまでカバーできるか、それだけでは不十分なことがあれば、貯蓄を含めてどう対処するかを検討しておくとよいですね。

いま通院中である、持病があって薬を飲んでいる場合には、一般的な医療保険やがん保険には契約できない、または契約上の条件が付くことがありますが、医療保険の一部には持病がある人にも入りやすいものがあります。もし、保険加入で選択肢が限られる際には検討してもよいでしょう。
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もしも自分が亡くなったとき、遺された妻やお子さんが生活するために必要なお金を遺してあげるのが死亡保険です。

死亡保険には、おもに定期保険、終身保険、収入保障保険があります。

定期保険は、契約している期間に亡くなった場合に、あらかじめ定めた保険金がおりるものです。
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終身保険は、生涯にわたって保障が続く保険で、亡くなる時期にかかわらず保険金がおります。
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収入保障保険は、もしも亡くなったときの保険金が毎月のお給料のように少しずつおりる保険です。
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これらの死亡保険の保険金額は、子どもが独立するまでに必要なお金や家族の生活費を計算して検討します。お子さんが独立すれば今後に教育費はかからないことがほとんどですし、生活費のかかる家族の人数が減りますから、一般的には必要な保険金額もそれまでに比べて少なくなります。

お子さんの独立前からすでに死亡保険に契約している人は、独立を機に、改めてこれから必要な保険金額を計算し直すとよいでしょう。高額な保険金を設定している場合には、減額をしたり一部解約したりすると合理的かもしれません。

逆に、まったく死亡保険に契約していない人は、今後にご自身が亡くなった際に家族が要するお金を検討してみては。妻が一人暮らしで生活するためにいくらかかるか、その資金源はあるか、亡くなったときの葬儀代は貯蓄から充てられるかなどをふまえて、死亡保険が必要かどうかを検討するとよいでしょう。

お金を貯めたいときには、方法のひとつとして終身保険を検討できることがあります。お子さんが独立したら、ご自身やご夫婦の老後に向けて計画的にお金を準備していきたいものですね。

ただし60代になると定年退職をすでに迎え、老後までの時間が短くなってきます。再雇用で仕事を継続している人でも、現役時代に比べ給与水準が下がっているケースが多いため、長期間かけてコツコツと積み立てる方法では選択肢が限られます。

そこで、60代から老後資金を準備する方法には預貯金のほかに、つみたてNISAなどの運用や、積立型の生命保険の一部が挙げられます。

このうち積立型の生命保険には、おもに終身保険があります。

終身保険は、基本的には万が一亡くなったときに遺族に保険金がおりるものですが、契約から所定の期間を経てからならば、解約して解約返戻金を受け取れるものがあります。この機能を活用して、将来に受け取る資金のために終身保険で貯蓄することができます。

積み立て機能は、払い込み期間が長いほど効率的に活用できるため、貯蓄のために60代から終身保険に契約するなら、払込期間が10年以下など短いものか、一時払いのものから選ぶのが一般的です。

まとまった資金を受け取るためには払い込む保険料が高額になったり、契約できる商品の選択肢が限られたりする傾向があります。預貯金や運用と合わせて、効果的に貯蓄できる方法や組み合わせを早めに計画するのがおすすめです。
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60代頃には、親御さんが介護が必要な状態になったり、認知症を患う経験をする人が少なくありません。親御さんの変化を目の当たりにして、ご自身の老後にも向き合い始めるきっかけになるかもしれません。

そんな老後で見舞われるリスクに早めに備えておくなら、介護保険や認知症保険も検討の余地が出てきそうです。

民間の介護保険は、所定の要介護状態になったときや、介護サービスを受けたときに給付金を受け取れる保険です。公的介護保険で対象外の院内介助費用や、調理サービスの費用を保障するもの、公的介護保険の限度額以上の在宅サービス費用を一定額保障するものなどがあります。
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認知症保険は、介護保険とは別に、認知症になったときにおりる民間の保険です。アルツハイマー型などの器質性認知症と診断されたときなどに、給付金を受け取れます。

生まれて初めて認知症と診断が確定したときに、一括で60万・80万・100万円など設定した金額を受け取れるものが一般的です。
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いずれも、60代でご自身が見舞われる人は一部ですが、老後の生活設計を考えるうえで、検討事項のひとつとして意識しておくのがおすすめです。

60代になると、親御さんの相続を意識し始める方もいるでしょう。そんなときに、相続対策として生命保険を活用できることもあります。このとき、終身保険などを活用するのが一般的です。

生命保険を相続対策に活用する方法はおもに2種類あります。ひとつは、生命保険で受け取る保険金は「500万円×法定相続人の人数」が非課税(受取人が法定相続人の場合)になることを利用して、親が被保険者および契約者として契約し、子どもが受取人になる方法です。親が亡くなったときには、保険金のうち500万円まで非課税で受け取れます。

もうひとつは親が子どもに保険料相当のお金を贈与して、子どもが生命保険の契約者と受取人になり、親を被保険者とする方法です。お金を贈与するときには毎年110万円までは贈与税が非課税とされているため、子どもには負担なく、親が亡くなったときに保険金を受け取れます。子どもが保険金を受け取ったときには、その金額や契約形態により一部の税金がかかることがありますが、上手に活用することで負担を軽減できます。
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ライフステージに合わせてかかるお金に備えて

このように、60代の男性が備えておきたいお金は、子どもの独立や定年退職が近づくなどのライフステージに応じて異なります。

若い頃と比べて健康状態が変わることも珍しくなく、老後への準備も大切な時期ですから、計画的にお金の備えを見直すのがおすすめです。

  • 執筆者プロフィール

    ファイナンシャルプランナー 加藤 梨里

    加藤 梨里(かとう りり)

    マネーステップオフィス株式会社代表取締役
    CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー
    マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員を務める。