もしもの病気やケガなど、人生には思わぬアクシデントに見舞われるリスクがあります。加えて、人生には結婚や出産、子どもの進学や定年退職・老後など、ライフプランに応じてお金が必要になるタイミングもあります。
これらでかかるお金への備えは、年代やライフステージに合わせて計画すると効率的です。
お金の準備の方法には、預貯金や運用のほか、保険を活用できることがあります。どの方法で準備するかは、お金の使い道や収入、すでにある貯蓄などの状況によって異なります。

ここではそのうち、20代の女性のライフステージで活用できる保険について考えてみましょう。また、どんな種類の保険が適しているか、おすすめの保険をみてみましょう。

20代女性におすすめ 就職したときの生命保険の選び方

社会人になると、学生の時よりも行動範囲が広がる人が多いもの。一人暮らしを始めて、自分で生活を維持し、家計のやりくりをする人もいるでしょう。すると、もし病気やケガをして治療費がかかったとき、仕事を休んで収入が下がったときには、経済的な負担がかかるおそれがあります。

そこで、まずは病気やケガをしたときに備える医療保険やがん保険を、そして将来にかかるお金を備えるゆとりがあれば、終身保険や個人年金保険を検討するのもよいでしょう。

病気やケガでかかる治療費に備えるには、おもに医療保険やがん保険が向いています。

病気やケガで病院にかかったとき、保険がきく治療を受けて窓口で保険証を提示すれば自己負担は原則3割ですみます。
また会社に勤めていれば、仕事が原因で病気・ケガをしたときには基本的に公的な制度である「労災保険」でカバーされます。業務外の病気やケガでも、仕事を休んで収入が下がった社会保険の「傷病手当金」で、お給料の一部が支給されます。
ただ、労災保険や傷病手当金の給付を受け取るには所定の要件を満たす必要があります。また、支給される金額や期間の上限があります。

そこでその上乗せとして活用できるのが、民間の医療保険・がん保険です。
医療保険は病気やケガで入院や手術をしたときに給付金がおりる保険です。入院1日につきいくら、などあらかじめ決めた金額を受け取れます。
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給付金を受け取る原因をがんに限定したものががん保険です。がんによる入院や手術をしたとき、がんと診断されたときなどに給付金がおります。
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これらの医療保険・がん保険のなかには、女性向けに保障内容を手厚くした保険もあります。女性特有の病気のときには、給付金額が上乗せされる、入院給付金を受け取れる日数が長いなどの特徴があります。
子宮内膜症や子宮頸がん、乳がんなど、女性ならではの病気のなかには、20代など若年でかかることがある病気もあります。医療保険やがん保険を検討するときには、これらの病気にかかったときを考慮しておくのがおすすめです。
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就職して間もない時期にはまだそれほどお給料が高くなく、毎月の家計のやりくりで精一杯な人が多いでしょう。お金を貯めたいけれどなかなかそのゆとりがない人も珍しくありません。
一方で、人生100年時代といわれるいまは、定年退職をした後の老後のお金を早めに準備することが大切です。家計にゆとりが生まれたら、できるだけ早めに貯蓄の習慣を身に着けておくこともおすすめです。

貯蓄をする方法には預貯金のほかに、勤務先の確定拠出年金、個人型の確定拠出年金(iDeCo)やつみたてNISAなどの運用や、積立型の生命保険を活用する方法があります。

積立型の生命保険には、おもに終身保険と個人年金保険があります。
終身保険は、基本的には万が一亡くなったときに遺族に保険金がおりるものですが、契約から所定の期間を経てからならば、解約して解約返戻金を受け取れるものがあります。この機能を活用して、将来に受け取る資金のために終身保険で貯蓄することができます。
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老後の資金に充てることを想定して貯蓄をするなら、個人年金保険があります。60歳や65歳など、あらかじめ決めた年齢まで保険料を積み立てて、その資金を老後に年金として受け取れるものです。
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20代女性におすすめ 独身のときの生命保険の選び方

自身が万が一死亡したときに遺族に保険がおりる死亡保険は、一般的には遺族の生活費やお葬式代にあてることを想定して契約します。
しかし独身のときには、養う子どもや家族がいない人がほとんどでしょう。その間には、遺族のための死亡保険よりも、まずは自分が病気やケガをしたとき、そのために仕事ができず収入が下がってしまったときへの備えを優先して検討するのがおすすめです。

そこで、病気やケガに備える医療保険・がん保険、仕事を休業して収入が下がったときに備える就業不能保険を中心に検討してみましょう。

病気やケガでかかる治療費に備えるには、おもに医療保険やがん保険が向いています。

病気やケガで病院にかかったとき、保険がきく治療を受けて窓口で保険証を提示すれば自己負担は原則3割ですみます。
ただ、病気やケガで受診をしたとき、入院をしたときには治療費以外にも交通費や差額ベッド代などがかかることがあります。

そこで活用できるのが、民間の医療保険・がん保険です。
医療保険は病気やケガで入院や手術をしたときに給付金がおりる保険です。入院1日につきいくら、などあらかじめ決めた金額を受け取れます。
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給付金を受け取る原因をがんに限定したものががん保険です。がんによる入院や手術をしたとき、がんと診断されたときなどに給付金がおります。これらの給付金は保険会社が定めた支払要件に該当すると受け取れ、使い道は問いません。保険で受け取った給付金を、差額ベッド代や入院のために必要な日用品の購入費などに充てることもできます。
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また、医療保険・がん保険のなかには、女性向けに保障内容を手厚くした保険もあります。女性特有の病気のときには、給付金額が上乗せされる、入院給付金を受け取れる日数が長いなどの特徴があります。
子宮内膜症や子宮頸がん、乳がんなど、女性ならではの病気のなかには、20代など若年でかかることがある病気もあります。医療保険やがん保険を検討するときには、これらの病気にかかったときを考慮しておくのがおすすめです。
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仕事を休んで収入が下がったときに給付金を受け取れるのが就業不能保険です。

会社に勤めていれば、仕事が原因で病気・ケガをしたときには基本的に公的な制度である「労災保険」でカバーされます。業務外の病気やケガでも、仕事を休んで収入が下がった社会保険の「傷病手当金」で、お給料の一部が支給されます。
ただ、これらの公的な保険を受け取るには所定の要件を満たす必要があります。また、支給される金額や期間の上限があります。

そこで、公的な保険の上乗せとして活用できるのが就業不能保険です。病気やケガで仕事ができない状態になったときに、あらかじめ決めた給付金がおりる保険です。

公的な傷病手当金ではおおよそのお給料の2/3の金額が、仕事を休んだ日数に応じて受け取れます。また給付を受け取れるのは最長1年6カ月です。そこで、残りの1/3にあたる金額を受け取る、休業してから1年6カ月以降も受け取れるなど、公的な保険でカバーできない部分を就業不能保険で補てんするような検討をするのがおすすめです。
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就職して間もない時期にはまだそれほどお給料が高くなく、毎月の家計のやりくりで精一杯な人が多いでしょう。お金を貯めたいけれどなかなかそのゆとりがない人も珍しくありません。
一方で、人生100年時代といわれるいまは、定年退職をした後の老後のお金を早めに準備することが大切です。家計にゆとりが生まれたら、できるだけ早めに貯蓄の習慣を身に着けておくこともおすすめです。

貯蓄をする方法には預貯金のほかに、勤務先の確定拠出年金、個人型の確定拠出年金(iDeCo)やつみたてNISAなどの運用や、積立型の生命保険を活用する方法があります。

積立型の生命保険には、おもに終身保険と個人年金保険があります。
終身保険は、基本的には万が一亡くなったときに遺族に保険金がおりるものですが、契約から所定の期間を経てからならば、解約して解約返戻金を受け取れるものがあります。この機能を活用して、将来に受け取る資金のために終身保険で貯蓄することができます。
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老後の資金に充てることを想定して貯蓄をするなら、個人年金保険があります。60歳や65歳など、あらかじめ決めた年齢まで保険料を積み立てて、その資金を老後に年金として受け取れるものです。
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20代女性におすすめ 結婚したときの生命保険の選び方

結婚をしたら、新しい家庭を築くことになります。それまでの独身生活とは一変して、夫婦2人での生活でのリスクやかかるお金を、早めにふたりで検討したいものですね。

厚生労働白書※1によると、近年は共働き世帯が増え、結婚しても仕事を続ける女性が多いようです。とはいえ、家事や育児の大半を妻が担い、夫が家計を支える家庭が多いのも実情です。共働きなら自分の生活費を自分で出す女性もいますが、もし自分が亡くなったときに、遺された夫にその後の生活費を用意する必要がなければ、万が一のための死亡保険はそれほど優先的に検討しなくてもよいでしょう。

また、専業主婦になれば夫の収入で生活する人が多いでしょうから、やはり自分を対象にした死亡保険の優先度は高くなさそうです。
一方で、自分が病気やケガをしたときへの備えは考えておくのがおすすめです。

そのため、まずは病気やケガに備える医療保険・がん保険を検討してみましょう。

病気やケガでかかる治療費に備えるには、おもに医療保険やがん保険が向いています。

病気やケガで病院にかかったとき、保険がきく治療を受けて窓口で保険証を提示すれば自己負担は原則3割ですみます。
ただ、病気やケガで受診をしたとき、入院をしたときには治療費以外にも交通費や差額ベッド代などがかかることがあります。そこで活用できるのが、民間の医療保険・がん保険です。

医療保険は病気やケガで入院や手術をしたときに給付金がおりる保険です。入院1日につきいくら、などあらかじめ決めた金額を受け取れます。
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給付金を受け取る原因をがんに限定したものががん保険です。がんによる入院や手術をしたとき、がんと診断されたときなどに給付金がおります。これらの給付金は保険会社が定めた支払要件に該当すると受け取れ、使い道は問いません。保険で受け取った給付金を、差額ベッド代や入院のために必要な日用品の購入費などに充てることもできます。
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子どもを望んでいれば妊娠・出産にかかわる入院・治療の可能性もあります。女性向けの医療保険では、妊娠や出産でのトラブルでも手厚い保障を受けられるのが一般的です。
子宮内膜症や子宮頸がん、乳がんなど、女性ならではの病気のなかには、20代など若年でかかることがある病気もあります。
医療保険・がん保険のなかには、女性向けに保障内容を手厚くした保険もあります。女性特有の病気のときには、給付金額が上乗せされる、入院給付金を受け取れる日数が長いなどの特徴があります。
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20代女性におすすめ 妊娠・出産に備えるときの生命保険の選び方

妊娠・出産を控えると、通常時とは体調が変わることがあります。妊娠中の異常や帝王切開などの出産時の処置は、入院や手術を伴うことがあります。また、生まれてくる子どもの教育費も計画的に準備を始めたいですね。
そこで、入院や手術に備えるには医療保険、子どもの教育費に備えるには学資保険を検討するのがおすすめです。

病気やケガでかかる治療費に備えるには、おもに医療保険やがん保険が向いています。

病気やケガで病院にかかったとき、保険がきく治療を受けて窓口で保険証を提示すれば自己負担は原則3割ですみます。
ただ、病気やケガで受診をしたとき、入院をしたときには治療費以外にも交通費や差額ベッド代などがかかることがあります。そこで活用できるのが、民間の医療保険・がん保険です。

医療保険は病気やケガで入院や手術をしたときに給付金がおりる保険です。入院1日につきいくら、などあらかじめ決めた金額を受け取れます。
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給付金を受け取る原因をがんに限定したものががん保険です。がんによる入院や手術をしたとき、がんと診断されたときなどに給付金がおります。これらの給付金は保険会社が定めた支払要件に該当すると受け取れ、使い道は問いません。保険で受け取った給付金を、差額ベッド代や入院のために必要な日用品の購入費などに充てることもできます。
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子どもの妊娠中や出産時には妊娠前に健康だった人でも、何らかのトラブルで入院や手術が必要になることがあります。女性向けの医療保険では、妊娠や出産でのトラブルでも手厚い保障を受けられるのが一般的です。
子宮内膜症や子宮頸がん、乳がんなど、女性ならではの病気のなかには、20代など若年でかかることがある病気もあります。
医療保険・がん保険のなかには、女性向けに保障内容を手厚くした保険もあります。女性特有の病気のときには、給付金額が上乗せされる、入院給付金を受け取れる日数が長いなどの特徴があります。
なお、妊娠すると、保険の契約で告知が必要です。妊娠週数によっては加入できないことがありますので、入院・手術の備えは早めに考えておくと安心ですね。
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子どもが生まれたら、将来の進学に向けて早めに教育資金を準備してあげたいもの。貯蓄の方法には預貯金や運用のほか、積立型の保険もあります。そのひとつが学資保険です。

貯蓄機能に加えて、親御さんの万が一の際にもお子さんに資金を遺す機能がついています。「こども保険」という名称で販売されていることもあります。
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20代女性におすすめ 子育て中の生命保険の選び方

子育てをしているときには、子どもの育児や家事を優先して、自身の病気や万が一のことに備えるゆとりをなかなかもちにくいひとが多いようです。しかし、ママにもしものことがあると家族の生活に影響することも。

おもに、病気やケガに備えて医療保険・がん保険、仕事を休んだときに備えて就業不能保険、万が一亡くなったときに備えて死亡保険のなかから検討してはいかがでしょうか。

まず検討しておきたいのが、病気やケガで病院にかかったときの備えた医療保険・がん保険でしょう。

ライフステージにかかわらず、病気やケガのリスクは全くないわけではありません。子育て中のママが入院や手術をしたときには、治療費や入院費用はもちろん、通院や入院のために家を不在にすることでお金がかかる可能性があります。たとえばベビーシッターなど子どものお世話を人に任せる費用や家事代行などの費用です。

医療保険で受け取った給付金は、差額ベッド代や入院のために必要な日用品の購入費のほか、入院中に家族の生活でかかる費用に充てることもできます。
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また女性向けの医療保険には、妊娠・出産時の異常や、女性特有の病気による入院・手術で給付金が手厚くなっているものがあります。2人目の子どもの妊娠や出産で入院したときに、お兄ちゃん、お姉ちゃんのお世話や家事のためにお金が必要なときに活用することもできるでしょう。
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働いている人も、専業主婦の人も、子育てはおもにママが担っている家庭が多いのではないでしょうか。そんなときにママが倒れたら、家族が日常生活を送るのはいつも以上に負担がかかることがあるでしょう。医療保険やがん保険で金銭的な補てんがあると、こうした負担を軽減できるかもしれませんね。

子どもが生まれたら、将来の進学に向けて早めに教育資金を準備してあげたいもの。貯蓄の方法には預貯金や運用のほか、積立型の保険もあります。そのひとつが学資保険です。「こども保険」という名称で販売されていることもあります。

学資保険には、貯蓄機能に加えて、親御さんの万が一の際にもお子さんに資金を遺す機能がついています。契約中にもし親が亡くなってしまったら、以後は保険料の払込が免除され、かつ所定の時期になると子どもが一時金や満期金を受け取れます。これらを受け取ることで、お子さんが安心して高校や大学への進学できそうです。
学資保険は子どもを対象に、パパ、ママのどちらでも契約できます。契約者の年齢や性別で保険料などが異なりますので、複数のシミュレーションをしてみるのがおすすめです。
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親御さんにもしものとき、お子さんの教育費に限らず生活に必要なお金を遺してあげるなら、死亡保険も検討するのもよいでしょう。

死亡保険には、おもに定期保険、終身保険、収入保障保険があります。
定期保険は、契約している期間に亡くなった場合に、あらかじめ定めた保険金がおりるものです。
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終身保険は、生涯にわたって保障が続く保険で、亡くなる時期にかかわらず保険金がおります。
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収入保障保険は、もしも亡くなったときの保険金が毎月のお給料のように少しずつおりる保険です。
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これらの死亡保険は、基本的には収入がある人を対象に契約するケースが多いです。ですから専業主婦の人はそれほど優先度が高いわけではありませんが、働いていて家計を支えている女性で、自分に万が一のことがあったら家族の生活費のやりくりが厳しくなりそうと考えられるときには、検討してはいかがでしょうか。

おもに共働きで家計を支えているときには、ママがもし病気やケガで仕事を休んでしまったときに家族の生活に重い負担がかかるおそれがあります。

もしもママが仕事を休んでお給料が下がったり、ゼロになってしまったりしたときの経済的な負担をカバーするのが、就業不能保険です。
会社に勤めていれば、仕事が原因で病気・ケガをしたときには基本的に公的な制度である「労災保険」でカバーされます。業務外の病気やケガでも、仕事を休んで収入が下がった社会保険の「傷病手当金」で、お給料の一部が支給されます。
ただ、これらの公的な保険を受け取るには所定の要件を満たす必要があります。また、支給される金額や期間の上限があります。

そこで、公的な保険の上乗せとして活用できるのが就業不能保険です。病気やケガで仕事ができない状態になったときに、あらかじめ決めた給付金がおりる保険です。
公的な傷病手当金ではおおよそのお給料の2/3の金額が、仕事を休んだ日数に応じて受け取れます。また給付を受け取れるのは最長1年6カ月です。そこで、残りの1/3にあたる金額を受け取る、休業してから1年6カ月以降も受け取れるなど、公的な保険でカバーできない部分を就業不能保険で補てんするような検討をするのがおすすめです。
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子育て中には食費や被服費、日用品費など生活にかかるお金のほか、ベビー用品、保育園代や習い事など、子どもにかかるお金の負担もあります。夫婦で家計を支えているなら、ママの収入がダウンしたときのことも考えておくと安心ですね。

ライフステージに合わせてかかるお金に備えて

このように、20代の女性が備えておきたいお金は、就職や結婚、子育てなどのライフステージに応じて異なります。数年の間にこれらのライフイベントを相次いで経験するケースも少なくありません。人生の節目を迎えたら、定期的にお金の備えを見直すのがおすすめです。

そのときに必要なお金を、計画的に準備しておけるとよいですね。

※1 出典:厚生労働省「厚生労働白書平成27年版」

  • 執筆者プロフィール

    ファイナンシャルプランナー 加藤 梨里

    加藤 梨里(かとう りり)

    マネーステップオフィス株式会社代表取締役
    CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー
    マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員を務める。