もしもの病気やケガなど、人生には思わぬアクシデントに見舞われるリスクがあります。加えて、人生には子どもの進学や定年退職・老後など、ライフプランに応じてお金が必要になるタイミングもあります。

これらでかかるお金への備えは、年代やライフステージに合わせて計画すると効率的です。

お金の準備の方法には、預貯金や運用のほか、保険を活用できることがあります。どの方法で準備するかは、お金の使い道や収入、すでにある貯蓄などの状況によって異なります。

ここではそのうち、40代の男性のライフステージで活用できる保険について考えてみましょう。また、どんな種類の保険が適しているか、おすすめの保険をみてみましょう。

40代男性におすすめ 転職したときの生命保険の選び方

転職をすると、働き方によって受けられる公的な保障制度が異なることがあります。また、勤務先によって福利厚生制度や貯蓄制度が異なることもありますから、転職のタイミングで家計の予算や管理、もしもに備えた貯蓄や生命保険を見直すと安心です。

そこで、まずは病気やケガをしたときに備える医療保険やがん保険、就業不能保険を、そして将来にかかるお金を備えるゆとりがあれば、終身保険や個人年金保険を検討するのもよいでしょう。

病気やケガでかかる治療費に備えるには、おもに医療保険やがん保険が向いています。

公的な医療制度により、病院で保険がきく治療を受けたときには自己負担は原則3割ですみます。1か月あたりの自己負担額が所定の金額を超えると、高額療養費として超えた部分が戻ってきます。

そこでこれら公的な保障制度の上乗せとして活用できるのが、民間の医療保険・がん保険です。

医療保険は病気やケガで入院や手術をしたときに給付金がおりる保険です。入院1日につきいくら、などあらかじめ決めた金額を受け取れます。医療保険には、一生涯にわたって保障が続く終身型と、一定期間のみ保障の対象になる定期型があります。

一部の医療保険には、がん・脳血管疾患・心疾患(三大疾病)など所定の病気にかかるとまとまった「診断給付金」を受け取れるものがあります。入院・手術にかかわらず、診断確定をされた時点で給付金を受け取れるため、医療費だけでなく治療中の家族のお見舞い、通院にかかる交通費のほか、仕事を休んで収入が下がったときの補てんにも充てられそうです。
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給付金を受け取る原因をがんに限定したものががん保険です。がんによる入院や手術をしたとき、がんと診断されたときなどに給付金がおります。
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仕事を休んで収入が下がったときに給付を受け取れるのが就業不能保険です。

会社に勤めていれば、仕事が原因で病気・ケガをしたときには「労災保険」でカバーされます。業務外の病気やケガでも、仕事を休んで収入が下がった社会保険の「傷病手当金」で、お給料の一部が支給されます。

傷病手当金は、おおよそのお給料の2/3の金額が、仕事を休んだ日数に応じて受け取れます。また給付を受け取れるのは最長1年6カ月です。
ただ、労災保険や傷病手当金の給付を受け取るには所定の要件を満たす必要があります。また、支給される金額や期間の上限があります。

さらに、自営業・フリーランスになる場合には、安定した固定給はなくなります。病気やケガによって仕事を休めば、その分すぐに収入が下がる恐れがあります。加えて公的な健康保険制度は、多くの場合は国民健康保険に変わるか、会社員だったときに加入していた健康保険を任意継続することになりますが、いずれの場合も傷病手当金がありません。よって、会社員・公務員の頃に比べて収入減少のリスクがとても高いといえます。

そこで、仕事を休んで収入が下がったときに給付を受け取れるのが就業不能保険です。病気やケガで仕事ができない状態になったときに、あらかじめ決めた給付金がおりる保険です。

転職後も会社員、公務員になる場合には、公的な健康保険の傷病手当金から生活資金をどれくらい充てられるかを確認するのがおすすめです。特に転職によって前職よりも収入が下がる場合には、生活費のやりくりについて一度見直しておきましょう。

転職によって自営業・フリーランスになる場合には、収入減が家計の負担に直結するおそれがあります。そんなときに取り崩せる貯蓄がどれくらいあるかを確認したうえで、足りない分を就業不能保険で備えることもできるでしょう。
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お金を貯めたいと思ったら、終身保険や個人年金保険を検討してもよいでしょう。

貯蓄をする方法には預貯金のほかに、勤務先の確定拠出年金、個人型の確定拠出年金(iDeCo)やつみたてNISAなどの運用や、積立型の生命保険を活用することもできます。確定拠出年金は、勤務先によって利用できる制度の種類や積み立てられる金額が異なりますので、転職先にどんな制度があるかをぜひ確認しましょう。

前職よりも勤務先の制度が充実していれば、貯蓄のためにすでに加入している終身保険や個人年金を減額すると効率的なことがあります。逆に、転職先の制度が手薄いようならば、自助努力で貯める方法を検討したいものです。

自営業・フリーランスになる場合には、勤務先の制度は基本的に使えなくなります。逆に、iDeCoで積み立てられる掛金額の上限は会社員・公務員よりも高くなりますから、老後に向けてiDeCoをより活用してもよいでしょう。
まずは勤務先や公的な貯蓄制度を確認し、その上乗せを貯蓄する方法のひとつには、積立型の生命保険があります。

積立型の生命保険には、おもに終身保険と個人年金保険があります。
終身保険は、基本的には万が一亡くなったときに遺族に保険金がおりるものですが、契約から所定の期間を経てからならば、解約して解約返戻金を受け取れるものがあります。この機能を活用して、将来に受け取る資金のために終身保険で貯蓄することができます。
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老後の資金に充てることを想定して貯蓄をするなら、個人年金保険もあります。60歳や65歳など、あらかじめ決めた年齢まで保険料を積み立てて、その資金を老後に年金として受け取れるものです。

人生100年時代といわれるいまは、老後までに何度か転職をしたり、自営業になったりと働き方が何度も変わるケースが少なくありません。その変化によって、老後のお金の準備をする方法の選択肢が変わります。転職をして収入額や家計のやりくりに変化があったときには、できるだけ早めに貯蓄の方法を見直しておくのがおすすめです。
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40代男性におすすめ 独身のときの生命保険の選び方

自身が万が一死亡したときに遺族に保険がおりる死亡保険は、一般的には遺族の生活費やお葬式代にあてることを想定して契約します。

しかし独身のときには、養う子どもや家族がいない人がほとんどでしょう。その間には、遺族のための死亡保険よりも、まずは自分が病気やケガをしたとき、そのために仕事ができず収入が下がってしまったときへの備えを優先して検討するのがおすすめです。

そこで、病気やケガに備える医療保険・がん保険、仕事を休業して収入が下がったときに備える就業不能保険を中心に検討してみましょう。

病気やケガでかかる治療費に備えるには、おもに医療保険やがん保険が向いています。

公的な医療制度により、病気やケガで病院にかかったとき、保険がきく治療を受けて窓口で保険証を提示すれば自己負担は原則3割ですみます。

ただ、病気やケガで受診をしたとき、入院をしたときには治療費以外にも交通費や差額ベッド代などがかかることがあります。そこで活用できるのが、民間の医療保険・がん保険です。

医療保険は病気やケガで入院や手術をしたときに給付金がおりる保険です。入院1日につきいくら、などあらかじめ決めた金額を受け取れます。
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給付金を受け取る原因をがんに限定したものががん保険です。がんによる入院や手術をしたとき、がんと診断されたときなどに給付金がおります。
これらの給付金は保険会社が定めた支払要件に該当すると受け取れ、使い道は問いません。保険で受け取った給付金を、差額ベッド代や入院のために必要な日用品の購入費などに充てることもできます。
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仕事を休んで収入が下がったときに給付を受け取れるのが就業不能保険です。

会社に勤めていれば、仕事が原因で病気・ケガをしたときには基本的に公的な制度である「労災保険」でカバーされます。業務外の病気やケガでも、仕事を休んで収入が下がった社会保険の「傷病手当金」で、お給料の一部が支給されます。
ただ、これらの公的な保険を受け取るには所定の要件を満たす必要があります。また、支給される金額や期間の上限があります。

そこで、公的な保険の上乗せとして活用できるのが就業不能保険です。病気やケガで仕事ができない状態になったときに、あらかじめ決めた給付金がおりる保険です。

公的な傷病手当金ではおおよそのお給料の2/3の金額が、仕事を休んだ日数に応じて受け取れます。また給付を受け取れるのは最長1年6カ月です。そこで、残りの1/3にあたる金額を受け取る、休業してから1年6カ月以降も受け取れるなど、公的な保険でカバーできない部分を就業不能保険で補てんするような検討をするのがおすすめです。
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お金を貯めたいと思ったら、終身保険や個人年金保険を検討してもよいでしょう。

貯蓄をする方法には預貯金のほかに、勤務先の確定拠出年金、個人型の確定拠出年金(iDeCo)やつみたてNISAなどの運用、積立型の生命保険を活用することもできます。

積立型の生命保険には、おもに終身保険と個人年金保険があります。

終身保険は、基本的には万が一亡くなったときに遺族に保険金がおりるものですが、契約から所定の期間を経てからならば、解約して解約返戻金を受け取れるものがあります。この機能を活用して、将来に受け取る資金のために終身保険で貯蓄することができます。
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老後の資金に充てることを想定して貯蓄をするなら、個人年金保険もあります。60歳や65歳など、あらかじめ決めた年齢まで保険料を積み立てて、その資金を老後に年金として受け取れるものです。

40代になると、一般的には若いころに比べて収入が増え、家計にゆとりが出始めるケースが多いです。できるだけ早めに貯蓄の習慣を身に着けておくこともおすすめです。
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40代男性におすすめ 結婚したときの生命保険の選び方

結婚をしたら、新しい家庭を築くことになります。それまでの独身生活とは一変して、夫婦2人の生活でのリスクやかかるお金を、早めにふたりで検討したいものですね。

おもに、病気やケガに備えて医療保険・がん保険、仕事を休んだときに備えて就業不能保険、万が一亡くなったときに備えて死亡保険のなかから検討してはいかがでしょうか。

まず検討しておきたいのが、病気やケガで病院にかかったときの備えた医療保険・がん保険でしょう。

公的な医療制度により、保険がきく治療を受けて窓口で保険証を提示すれば自己負担は原則3割ですみます。

ただ、病気やケガで受診をしたとき、入院をしたときには治療費以外にも交通費や差額ベッド代などがかかることがあります。そこで活用できるのが、民間の医療保険・がん保険です。

医療保険は病気やケガで入院や手術をしたときに給付金がおりる保険です。入院1日につきいくら、などあらかじめ決めた金額を受け取れます。
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給付金を受け取る原因をがんに限定したものががん保険です。がんによる入院や手術をしたとき、がんと診断されたときなどに給付金がおります。
これらの給付金は保険会社が定めた支払要件に該当すると受け取れ、使い道は問いません。保険で受け取った給付金を、差額ベッド代や入院のために必要な日用品の購入費などに充てることもできます。

もし妻がパートや専業主婦などで、ご自身がおもに家計を支えている場合で、病気・ケガをして医療費の出費がかかると生活費のやりくりが厳しくなる可能性がありそうなら、医療保険やがん保険から受け取る給付金額の設定にはゆとりをもっておくのも安心ではないでしょうか。
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仕事を休んで収入が下がったときに給付を受け取れるのが就業不能保険です。

会社に勤めていれば、仕事が原因で病気・ケガをしたときには基本的に公的な制度である「労災保険」でカバーされます。業務外の病気やケガでも、仕事を休んで収入が下がった社会保険の「傷病手当金」で、お給料の一部が支給されます。
ただ、これらの公的な保険を受け取るには所定の要件を満たす必要があります。また、支給される金額や期間の上限があります。

そこで、公的な保険の上乗せとして活用できるのが就業不能保険です。病気やケガで仕事ができない状態になったときに、あらかじめ決めた給付金がおりる保険です。

公的な傷病手当金ではおおよそのお給料の2/3の金額が、仕事を休んだ日数に応じて受け取れます。また給付を受け取れるのは最長1年6カ月です。そこで、残りの1/3にあたる金額を受け取る、休業してから1年6カ月以降も受け取れるなど、公的な保険でカバーできない部分を就業不能保険で補てんするような検討をするのがおすすめです。

おもに、妻がパートや専業主婦などで、ご自身が家計を中心に支えている場合に向いているでしょう。
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自分がもしも亡くなったとき、遺された妻の生活に必要なお金を遺してあげるなら、死亡保険も検討しておきましょう。

死亡保険には、おもに定期保険、終身保険、収入保障保険があります。

定期保険は、契約している期間に亡くなった場合に、あらかじめ定めた保険金がおりるものです。
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終身保険は、生涯にわたって保障が続く保険で、亡くなる時期にかかわらず保険金がおります。
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収入保障保険は、もしも亡くなったときの保険金が毎月のお給料のように少しずつおりる保険です。
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これらの死亡保険は、家計への支えの比重に合わせて保険金額を設定するのがおすすめです。夫婦ともに収入があれば、生活費のために夫の収入からあてている金額をもとに検討します。

また、万が一の際に、遺された妻がその後生活するうえで働くかどうか、どれくらいの収入が見込めそうかも考慮すると合理的です。

なお、死亡保険の適切な金額は、この先のライフプランの変化によって変わることがあります。とくに住宅ローンを借り入れたときには、ローンとともに団体信用生命保険に契約することがあります。すると、それに合わせて死亡保険を見直すのがおすすめです。

お金を貯めたいと思ったら、終身保険や個人年金保険を検討してもよいでしょう。

貯蓄をする方法には預貯金のほかに、勤務先の確定拠出年金、個人型の確定拠出年金(iDeCo)やつみたてNISAなどの運用、積立型の生命保険を活用することもできます。

積立型の生命保険には、おもに終身保険と個人年金保険があります。

終身保険は、基本的には万が一亡くなったときに遺族に保険金がおりるものですが、契約から所定の期間を経てからならば、解約して解約返戻金を受け取れるものがあります。この機能を活用して、将来に受け取る資金のために終身保険で貯蓄することができます。
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老後の資金に充てることを想定して貯蓄をするなら、個人年金保険もあります。60歳や65歳など、あらかじめ決めた年齢まで保険料を積み立てて、その資金を老後に年金として受け取れるものです。

40代になると、一般的には若いころに比べて収入が増え、家計にゆとりが出始めるケースが多いです。できるだけ早めに貯蓄の習慣を身に着けておくこともおすすめです。
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40代男性におすすめ 子どもができたら考えたい生命保険の選び方

子どもができて家族が増えると、生命保険の考え方は大きく変わります。夫婦と子どもでの暮らしで備えたいリスクやかかるお金に合わせて、生命保険を検討したいものですね。

おもに、病気やケガに備えて医療保険・がん保険、子どもの教育費に備えて学資保険(こども保険)、仕事を休んだときに備えて就業不能保険、万が一亡くなったときに備えて死亡保険のなかから検討してはいかがでしょうか。

まず検討しておきたいのが、病気やケガで病院にかかったときの備えた医療保険・がん保険でしょう。

公的な医療制度により、保険がきく治療を受けて窓口で保険証を提示すれば自己負担は原則3割ですみます。

ただ、病気やケガで受診をしたとき、入院をしたときには治療費以外にも交通費や差額ベッド代などがかかることがあります。そこで活用できるのが、民間の医療保険・がん保険です。

医療保険は病気やケガで入院や手術をしたときに給付金がおりる保険です。入院1日につきいくら、などあらかじめ決めた金額を受け取れます。
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給付金を受け取る原因をがんに限定したものががん保険です。がんによる入院や手術をしたとき、がんと診断されたときなどに給付金がおります。これらの給付金は保険会社が定めた支払要件に該当すると受け取れ、使い道は問いません。保険で受け取った給付金を、差額ベッド代や入院のために必要な日用品の購入費などに充てることもできます。

もし妻がパートや専業主婦などで、ご自身がおもに家計を支えている場合で、病気・ケガをして医療費の出費がかかると生活費のやりくりが厳しくなる可能性がありそうなら、医療保険やがん保険から受け取る給付金額の設定にはゆとりをもっておくのも安心ではないでしょうか。
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仕事を休んで収入が下がったときに給付を受け取れるのが就業不能保険です。

会社に勤めていれば、仕事が原因で病気・ケガをしたときには基本的に公的な制度である「労災保険」でカバーされます。業務外の病気やケガでも、仕事を休んで収入が下がった社会保険の「傷病手当金」で、お給料の一部が支給されます。
ただ、これらの公的な保険を受け取るには所定の要件を満たす必要があります。また、支給される金額や期間の上限があります。

そこで、公的な保険の上乗せとして活用できるのが就業不能保険です。病気やケガで仕事ができない状態になったときに、あらかじめ決めた給付金がおりる保険です。

公的な傷病手当金ではおおよそのお給料の2/3の金額が、仕事を休んだ日数に応じて受け取れます。また給付を受け取れるのは最長1年6カ月です。そこで、残りの1/3にあたる金額を受け取る、休業してから1年6カ月以降も受け取れるなど、公的な保険でカバーできない部分を就業不能保険で補てんするような検討をするのがおすすめです。

おもに、妻がパートや専業主婦などで、ご自身が家計を中心に支えている場合に向いているでしょう。
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子どもが生まれたら、将来の進学に向けて早めに教育資金を準備してあげたいもの。貯蓄の方法には預貯金や運用のほか、積立型の保険もあります。そのひとつが学資保険です。

貯蓄機能に加えて、親御さんの万が一の際にもお子さんに資金を遺す機能がついています。「こども保険」という名称で販売されていることもあります。
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学資保険やこども保険は子どもを対象にして契約します。基本的には生まれた後に契約しますが、一部は出産予定日まで140日以内などの要件を満たすと、生まれる前から契約できるものがあります。

妻の妊娠初期の段階や、妊娠前から早めに備えるなら、終身保険を活用する方法もあります。終身保険には契約から所定の期間を経てからならば、解約して解約返戻金を受け取れるものがあります。この機能を活用して、将来に受け取る資金のために終身保険で貯蓄することができます。

自分がもしも亡くなったとき、遺された妻や子どもの生活に必要なお金を遺してあげるなら、死亡保険も検討しておきましょう。すでに契約している死亡保険があれば、その保険金額を見直すのもおすすめです。

死亡保険には、おもに定期保険、終身保険、収入保障保険があります。

定期保険は、契約している期間に亡くなった場合に、あらかじめ定めた保険金がおりるものです。
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終身保険は、生涯にわたって保障が続く保険で、亡くなる時期にかかわらず保険金がおります。
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収入保障保険は、もしも亡くなったときの保険金が毎月のお給料のように少しずつおりる保険です。
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これらの死亡保険の保険金額は、子どもにかかる生活費や将来の教育費をふまえて、子どもが独立するまでに必要なお金を計算して検討します。夫婦ともに収入があれば、そのうち夫の収入からあてる金額がどれくらいかを考えてみましょう。

また、万が一の際に、遺された妻がその後働くかどうかによっても、備えたい保険金額は異なります。妻がいま働いているかどうかにかかわらず、もしも自分が亡くなってから妻が働く場合に、どれくらいの収入が見込めそうかを考慮すると合理的ではないでしょうか。

なお、死亡保険の適切な金額は、この先のライフプランの変化によって変わることがあります。とくに住宅ローンを借り入れたときには、ローンとともに団体信用生命保険に契約することがあります。すると、それに合わせて死亡保険を見直すのがおすすめです。

40代男性におすすめ 子育て中の生命保険の選び方

子育てをしているときは、家族の生活費や教育費など、人生の中でもお金の負担が重くなりがちです。自身の病気やケガのほか、子どもの教育費、自分に万が一の際の子どもの生活費などに備えておくと安心です。

おもに、病気やケガに備えて医療保険・がん保険、子どもの教育費に備えて学資保険(こども保険)、仕事を休んだときに備えて就業不能保険、万が一亡くなったときに備えて死亡保険のなかから検討してはいかがでしょうか。

まず検討しておきたいのが、病気やケガで病院にかかったときの備えた医療保険・がん保険でしょう。

公的な医療制度により、保険がきく治療を受けて窓口で保険証を提示すれば自己負担は原則3割ですみます。

ただ、病気やケガで受診をしたとき、入院をしたときには治療費以外にも交通費や差額ベッド代などがかかることがあります。そこで活用できるのが、民間の医療保険・がん保険です。

医療保険は病気やケガで入院や手術をしたときに給付金がおりる保険です。入院1日につきいくら、などあらかじめ決めた金額を受け取れます。
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給付金を受け取る原因をがんに限定したものががん保険です。がんによる入院や手術をしたとき、がんと診断されたときなどに給付金がおります。これらの給付金は保険会社が定めた支払要件に該当すると受け取れ、使い道は問いません。保険で受け取った給付金を、差額ベッド代や入院のために必要な日用品の購入費などに充てることもできます。

もし妻がパートや専業主婦などで、ご自身がおもに家計を支えている場合で、病気・ケガをして医療費の出費がかかると生活費のやりくりが厳しくなる可能性がありそうなら、医療保険やがん保険から受け取る給付金額の設定にはゆとりをもっておくのも安心ではないでしょうか。
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医療保険やがん保険で受け取った給付金は、差額ベッド代や入院のために必要な日用品の購入費のほか、入院中に家族の生活でかかる費用に充てることもできます。

たとえば子育て中にパパが不在にすると、家事や育児を担うママへの負担は重くなるかもしれません。治療費や入院費用はもちろん、妻が通院につきそうときや入院のお見舞いに行くときには、子どもをベビーシッターなどに任せたり、家事代行を依頼したりする費用がかかる可能性もあります。思わぬ出費のことも考えておくと安心ですね。

もし病気やケガで仕事を休んでしまったときには、お給料が減ったり収入がなくなったりするおそれがあるでしょう。そんな収入減を補てんするのが就業不能保険です。

会社に勤めていれば、仕事が原因で病気・ケガをしたときには基本的に公的な制度である「労災保険」でカバーされます。業務外の病気やケガでも、仕事を休んで収入が下がった社会保険の「傷病手当金」で、お給料の一部が支給されます。
ただ、これらの公的な保険を受け取るには所定の要件を満たす必要があります。また、支給される金額や期間の上限があります。

そこで、公的な保険の上乗せとして活用できるのが就業不能保険です。病気やケガで仕事ができない状態になったときに、あらかじめ決めた給付金がおりる保険です。

公的な傷病手当金ではおおよそのお給料の2/3の金額が、仕事を休んだ日数に応じて受け取れます。また給付を受け取れるのは最長1年6カ月です。そこで、残りの1/3にあたる金額を受け取る、休業してから1年6カ月以降も受け取れるなど、公的な保険でカバーできない部分を就業不能保険で補てんするような検討をするのがおすすめです。

子育て中には食費や被服費、日用品費など生活にかかるお金のほか、ベビー用品、保育園代や習い事など、子どもにかかるお金の負担もあります。夫婦で家計を支えているなら、パパの収入がダウンしたときのことも考えておくと安心ですね。
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子どもの将来の進学に向けて教育資金を準備するなら、学資保険やこども保険を検討するのもよいでしょう。貯蓄の方法には預貯金や運用のほか、これら積立型の保険もあります。

学資保険には、貯蓄機能に加えて、親御さんの万が一の際にもお子さんに資金を遺す機能がついています。契約中にもし親が亡くなってしまったら、以後は保険料の払込が免除され、かつ所定の時期になると子どもが一時金や満期金を受け取れます。これらを受け取ることで、お子さんが安心して高校や大学への進学できそうです。

学資保険は子どもを対象に、パパ、ママのどちらでも契約できます。契約者の年齢や性別で保険料などが異なりますので、複数のシミュレーションをしてみるのがおすすめです。
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なお、契約できる子どもの年齢には上限があります。保険会社やプラン、親の年齢などによって異なり、一般的には子どもが2~6歳前後までとしていることが多いようです。お子さんの年齢が上限以上なら、預貯金や運用でお金を積み立てる、あるいは終身保険を活用する方法もあります。

終身保険には契約から所定の期間を経てからならば、解約して解約返戻金を受け取れるものがあります。この機能を活用して、将来に受け取る資金のために終身保険で貯蓄することができます。

親御さんにもしものとき、お子さんの教育費に限らず生活に必要なお金を遺してあげるなら、死亡保険も検討するのもよいでしょう。

死亡保険には、おもに定期保険、終身保険、収入保障保険があります。

定期保険は、契約している期間に亡くなった場合に、あらかじめ定めた保険金がおりるものです。
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終身保険は、生涯にわたって保障が続く保険で、亡くなる時期にかかわらず保険金がおります。
「終身保険ランキング」はこちら

収入保障保険は、もしも亡くなったときの保険金が毎月のお給料のように少しずつおりる保険です。
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これらの死亡保険の保険金額は、子どもにかかる生活費や将来の教育費をふまえて、子どもが独立するまでに必要なお金を計算して検討します。夫婦ともに収入があれば、そのうち夫の収入からあてる金額がどれくらいかを考えてみましょう。

また、万が一の際に、遺された妻がその後働くかどうかによっても、備えたい保険金額は異なります。妻がいま働いているかどうかにかかわらず、もしも自分が亡くなってから妻が働く場合に、どれくらいの収入が見込めそうかを考慮すると合理的ではないでしょうか。

なお、死亡保険の適切な金額は、この先のライフプランの変化によって変わることがあります。お子さんがもう1人増えたときにはその生活費や教育費を踏まえて見直すのがおすすめです。

また住宅ローンを借り入れたときには、ローンとともに団体信用生命保険に契約することがあります。すると、それに合わせて死亡保険を見直しましょう。

ライフステージに合わせてかかるお金に備えて

このように、40代の男性が備えておきたいお金は、就職や結婚、子育てなどのライフステージに応じて異なります。数年の間にこれらのライフイベントを相次いで経験するケースも少なくありません。人生の節目を迎えたら、定期的にお金の備えを見直すのがおすすめです。

そのときに必要なお金を、計画的に準備しておけるとよいですね。

  • 執筆者プロフィール

    ファイナンシャルプランナー 加藤 梨里

    加藤 梨里(かとう りり)

    マネーステップオフィス株式会社代表取締役
    CFP(R)認定者、金融知力インストラクター、健康経営エキスパートアドバイザー
    マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員を務める。