「コツコツお金を増やしたいけれど、リスクはとりたくない」「お金は貯めたいけど、損するのはイヤ」という方がお金を貯める方法のひとつに、貯蓄型の保険があります。貯蓄型の保険と一口にいっても、そもそも保険が貯蓄になるとはどういう仕組みなのでしょうか?また、どのような場面で活用できるのでしょうか?

そこで、貯蓄型保険の仕組みやメリット、活用法、注意点などを解説します。

保険には掛け捨て型と貯蓄型の2つのタイプがある

そもそも生命保険には大きく分けて「掛け捨て型」と「貯蓄型」の2つがあります。

いずれのタイプも、亡くなったときなどの万が一の際に保険会社から保険金や給付金を受け取れる「保障」の機能はあります。これに加えて、万が一が起きるかどうかにかかわらず将来にお金を受け取れるかどうかが異なります。

支払った保険料は原則として後で戻ってこない「掛け捨て型」

掛け捨て型とは、保険の契約期間中に保険会社から死亡保険金や入院・手術給付金などを受け取るかどうかにかかわらず、支払った保険料が全く戻ってこないか、戻ってきてもごく少額である保険です。後で戻ってくるお金がない分、契約の条件が同じ場合、支払う保険料が貯蓄型(ほかの条件が同じ商品)と比べて低めなのが特徴です。

掛け捨て型の保険には、定期保険、医療保険、がん保険、収入保障保険などがあります。

支払った保険料の一部が後で戻ってくる「貯蓄型」

それに対して貯蓄型とは、支払った保険料の一部が積み立てられ、途中で解約した時や満期を迎えた時にお金が戻ってくるタイプの保険です。支払う保険料の一部は、万が一の時の保障にあてるためのコストとは別に、貯蓄として保険会社内で積み立てられるため、掛け捨て型(ほかの条件が同じ商品)に比べると支払う保険料は高めになります。

貯蓄型の保険には、学資保険、個人年金保険、養老保険、終身保険、また一部の医療保険(健康祝い金や健康還付金付きの医療保険)などがあります。

貯蓄型保険のメリットは?

貯蓄型の保険には、おもに次のメリットがあります。

1.保障と貯蓄、両方の機能がある

貯蓄型保険は、万が一のときの「保障」の機能に加えて、途中で解約をした時に戻ってくるお金(解約返戻金)や契約の満期を迎えると受け取れるお金(満期保険金)などを受け取ることができます。つまり、支払う保険料の一部を「貯蓄」する機能を兼ね備えています。

死亡や病気など万が一のアクシデントがあってもなくても、契約時に決めた所定の金額を将来受け取れるため、資金を準備する方法として活用できます。たとえば子どもの教育資金の積み立てや住宅購入の頭金、老後資金の準備など、大きな出費が見込まれる重要なライフイベントに保険で備えることができるのです。

2.天引きで積み立てられる

「手元にお金があるとつい使ってしまう・・・」「コツコツと計画的にお金を貯めるのが苦手で・・・」という方は、貯蓄型保険だと比較的貯めやすいことがあります。保険料は給与天引きや口座振替などで支払うことができるので、強制的に天引きしてお金を積み立てることができるからです。

3.契約時に将来の受取額(解約返戻金や満期保険金)が決まっている。

貯蓄型保険は、契約する時点で将来に受け取れる解約返戻金や満期保険金の金額が決まります(円建ての場合)。何年後にいくらのお金が戻ってくるのか、原則としてあらかじめ決まるので、たとえば子どもの大学進学に合わせて18年後に400万円を貯める!という目標に合う商品を選べます。

自分のライフプランとそこで必要な金額に合わせて、着実に準備しやすいのがメリットです。

4.積み立てた元本が保証される

貯蓄型保険に支払った保険料の一部は、将来受け取る解約返戻金や満期保険金の原資として、保険会社が運用して準備しています。仮に保険会社が運用に失敗して損失を出してしまっても、原則として契約時に約束した金額を受け取れます(外貨建ての場合など、一部例外があります)。

ただし契約から間もない時期に中途解約をした場合、解約時に戻ってくる金額が、それまでに積み立てた金額よりも少なくなることがあります。

つまり、途中で保険料を支払うのがきつくなってきた、まとまったお金を引き出したいなどの理由で解約すると、元本割れするリスクがあります。「こんなはずじゃなかったのに・・・」とならないように、途中で解約することなく払い続けられそうか、何年後にいくらのお金が戻ってくるのか、事前にしっかりと保険の契約内容や自分の資金計画を確認しておきましょう。

保険で貯蓄する際には注意点も

一つの保険で万が一の時の備えも、貯蓄もできるのはとても便利そうに見えますが、注意したい点もあります。

1.コストが割高

貯蓄型保険は、一つの商品に「保障」と「貯蓄」の機能を兼ねているため、定期預金などの貯蓄商品に比べると「保障」部分にかかるコストがかかります。そのコストは保険料に含まれています。お金を貯めることや増やすことを最優先にするなら、預金のほか、株式や債券、投資信託などで運用する方が、同じ金額を積み立てるためのコストが低いことがあります。つまり、貯蓄型保険のほうがコストが割高になることがあります。

2.現在は貯蓄型保険で大きく増やすのは難しい

将来に受け取るお金(解約返戻金や満期保険金)は、支払った保険料の一部をもとに保険会社内で運用して準備しています。その際、保険会社は債券などの安全性の高い資産を中心に運用します。

2019年現在、これらの運用利率は非常に低い水準のため、株式や投資信託等に比べると大きな運用成果は期待しづらいのが現状です。株式や投資信託に比べて価格が大きく変動するリスクは小さいものの、大きく増やすのが難しいのも事実です。

3.インフレリスクに弱い傾向がある

保険会社が債券を中心に運用して、将来に受け取るお金を準備するため、貯蓄型保険はインフレに弱い傾向があります。

インフレとは、「インフレーション」の略語でモノやサービスの値段(=物価)が上昇することです。物価が上昇することで、買えるモノやサービスの量が減り、相対的にお金の価値が下がるリスクをインフレリスクといいます。中長期的なスパンでお金を準備するなら、インフレリスクは見逃せません。

例えば、国公立大学の授業料は1995年には年間44.7万円でしたが、現在は年間53.6万円です※1。仮に、いまから子どもが大学入学する18年後に合わせて学費を貯めても、いまの入学者向けに決められている学費の金額と、18年後に入学するときの学費の金額は違っているかもしれません。インフレが将来にわたって続けば、今よりも高くなっているかもしれないのです。当初貯めようと想定した金額では足りなくなってしまうこともあります。

貯蓄型保険では「返戻率」という数字を使って、支払った積立金の合計額に対して、将来にどれくらい受け取れるかを示すことがあります。これが100%を超えていると、支払った以上に受け取れることを意味しますが、ここではインフレで物価が上がることは考慮していないのです。

10年や20年先のためのお金を貯めるなら、貯蓄型保険では十分にインフレリスクに対応できない恐れがあります。

なお、貯蓄型保険の中でも株式などで運用する「変額保険」や、米国債などで運用する「外貨建て」の貯蓄型保険を活用すると、こういったリスクに対応することも可能です。

効率的にお金を増やすなら、保障と貯蓄を別々に考えても

計画的な貯蓄も万が一の備えもひとつでできる「貯蓄型保険」は便利に見える反面、デメリットもあります。
保険なら安心、わかりやすい、かつお金も貯まって便利、という点にメリットを強く感じるなら貯蓄型の保険は向いているかもしれません。

反面、「できるだけコストをかけずに貯蓄をしたい」、「リスクをとっても効率的にお金を増やしたい」と考えている方は、貯蓄型の保険よりも預金、株式や投資信託などで運用することも検討するとよいでしょう。

また、保険は本来「保障」のための商品ですが、貯蓄型保険で備えられる保障の幅は限られます。主に万が一の死亡に備える死亡保険と、入院時に備える医療保険の機能の一部は貯蓄型保険で確保できますが、掛け捨て型の保険にはほかにも収入保障保険やがん保険など幅広い商品があります。自分に合った「保障」を選ぶには、貯蓄型にこだわらずに掛け捨て型も含め幅広いラインナップから探す方が良いケースもあります。

万が一の保障は保険で、お金を貯める、増やすことは預金や運用でと、商品を使い分けることが大切でしょう。

※1 出典:文部科学省「国立大学と私立大学の授業料等の推移」

  • 監修者プロフィール

    ファイナンシャルプランナー 加藤梨里

    加藤 梨里(かとう りり)

    マネーステップオフィス株式会社代表
    ファイナンシャルプランナー(CFP)、金融知力インストラクター、健康経営アドバイザー
    マネーに関する相談、セミナー講師や雑誌取材、執筆を中心に活動。保険、ライフプラン、節約、資産運用などを専門としている。2014年度、日本FP協会でくらしとお金の相談窓口であるFP広報センターにて相談員も務める。