私たちは、体調が悪くなった時にいつでも医療機関に行き、窓口で加入している健康保険の保険証を提示すれば一定の自己負担で必要な医療を受けることが可能です。
 これを私たちは当然のことのように思っていますが世界各国によって、公的医療保険制度は大きく異なることをご存知ですか?では、世界の医療保険制度の違いを比較していきましょう。

日本の公的医療保険制度はトップレベル

 実は、日本の公的医療保険制度は、2000年に世界保健機関(WHO)から世界最高の評価を受け、その充実度は経済協力開発機構(OECD)の加盟国中でもトップレベルと言われているのです。では、日本の医療制度と世界の医療制度がどのように違うのか?を見てみましょう。
医療制度は大きく次の3つのタイプに分けられます。

1.国営医療モデル
 税金を財源とし、医療サービスの提供者は公的機関が中心。
例)イギリス、カナダ、スウェーデンなど

2.社会保険モデル
 社会保険を財源とし、医療サービスの提供者には公的機関と民間機関が混在する。
例)日本、ドイツ、フランス、オランダなど

3.市場モデル
 民間保険を財源とし、医療サービスも民間機関が中心に提供する。
例)アメリカ

 各国の医療制度の実態は上記の3タイプをミックスして成り立っていますが、国によって制度が随分と違うことが下図からもわかります。

各国の公的医療保険制度概要

各国の公的医療保険制度概要

 それぞれのしくみについて、代表的な国を例にとってもう少し詳しく見てみましょう。

医療費が無料の国もある

 国営医療モデルを展開するイギリスでは、国民保健サービス(NHS:National Health Service)という公的機関が医療サービスを運営しています。
 すべての国民は基本的に無料で医療を受けることができます。患者が医療機関にかかりたいときは、地域毎にあらかじめ登録された診療所にかかることになっています。つまり、かかりつけ医を患者が自分で選ぶことはできません。大学病院での治療が必要な場合には、診療所のかかりつけ医の紹介を通して受療する仕組みになっています。

 社会保険モデルはフランス、ドイツなどヨーロッパ諸国で多く採用されています。国により多少の違いはあるものの、日本の国民皆保険制度とほぼ同じ形態をとっており、基本的に国民は少ない自己負担で医療を受けることができます。
 ただし、フランスでは開業医に2つの区分があり、かかった医療機関の区分によっては医療費が一定額を超えると自己負担する必要があります。またドイツでは、大学病院での受療には紹介が必要で、患者が必ずしも自由に医療サービスを選べるわけではありません。

 アメリカは、他の先進諸国とは大きく異なり市場モデルをとっています。国民の医療保障は、公的な医療制度よりも民間保険が中心に行っています。
 公的医療制度は、高齢者向けのメディケア、低所得者と障害者向けのメディケイドと呼ばれるものだけで、その対象者は人口の約27%に限られています(*1)。一般的な現役世代は自己負担で民間医療保険に加入する必要がありますが、民間保険に加入せず無保険の状態になっている人が人口の約14%、4千万人以上いるといわれています。
 保険に加入していない人が病気にかかり、医療が必要となった場合には多額の負担がかかります。
 例えば、虫垂炎(盲腸)の手術で入院した場合には、入院日数や地域、為替レート等で異なりますが、その医療費は日本国内で同じ治療をした場合と比べて約10倍程度、200万円以上がかかります。
 アメリカへの旅行や出張中に体調を崩して病院にかかったら、多額の請求が来て驚いた経験のある方もいらっしゃるかもしれませんが、これはアメリカの医療が民間により運営されているためなのです。

図:各国の民間医療保険の加入率
各国の民間医療保険の加入率
単位:%
「OECD保健医療支出と財政負担 民間医療保険加入率(2005年)総人口に対する割合」(2007年版)より
*1生命保険文化センター調べ(2007年)。18~69歳の男女個人4,059人への調査結果

*1:2005年実績値。OECDヘルスデータ2007年より。
 こうしてみてみると、私たちは日本の公的医療制度によって非常に手厚く医療が保証されていることがわかります。

民間の医療保険も必要?

 では、それだけ公的医療制度がしっかりしていれば、民間の医療保険に加入する必要はないのでしょうか?
 民間の医療保険は、公的医療保険制度ではカバーしきれない医療サービスを受けた時の支出を補うのに大変有効です。現役世代の方であれば医療費の負担は3割ですが、病気やけがの程度によっては治療費が高額になったり、入院が長引いたりして、自己負担が思いのほか大きくなることもあります。
 また、高度な医療技術や先進的な治療法を使う場合には、公的医療保険による保障の対象外とされ、高額な医療費を自己負担しなければならないこともあります。

 さらに、近年は医療制度改革の一環として医療機関の機能分化が進められており、今後は私たちが自由に医療機関を選ぶことができなくなる可能性もあります。
 私たちは現在、“フリーアクセス”といって住んでいる地域や加入している保険の種類を問わず、自由に診療所や病院などの医療機関を選ぶことができます。しかし、日本の医療制度改革は医療全体の効率化を図り、大学病院は緊急性や重篤性の高い医療を、診療所は日常的に起こる風邪や腰痛といった体調不良のみを担当する機能分化を進める動きが強まっています。
 医療機関の効率化そのものは良いことなのですが、そうなると私たちにとっては弊害も出てきます。受けたい医療機関にかかるためには公的保険が使えず、自己負担で医療費を払わなければならなくなる、ということになる可能性もあるからです。

 今後の医療制度の展開はわかりませんが、公的医療保険のプラスアルファとして、自分に合った民間医療保険を掛けておくことで、万が一のための備えをしっかりさせることができるといえます。日本が世界最高レベルの医療保険制度といわれているのは、しっかりとした国民皆保険制度が確立しているためです。さらに、サラリーマンの方は、雇用者(会社)が保険料の半額を負担してくれています。

本文 : CFPファイナンシャルプランナー 加藤梨里