最近では、医学の発展に伴って、がんと診断されても、がんの治療と仕事を両立させている方も非常に多くいます。
 ここでは、がん治療と仕事の両立についてご紹介をしています。是非ご覧になって下さい。

がん治療と生活の両立

 昔は「治らない病気」という印象の強かったがんですが、医学の発展に伴い治療方法も進歩しており、がんと診断されて治療を受けた方の生存率も年々格段に向上しています。
 がんの治療方法は、大きく分けて次のような3つの方法に分かれます。

  • ・手術
  • ・放射線治療
  • ・化学治療

 それでは、がん治療方法の3つの方法の『手術』『放射線治療』『化学治療』についてご紹介していきます。

がんの治療方法『手術』

 がんの治療方法の手術とは、がんの病巣や周辺組織を外科的に切除する方法です。身体にメスを入れる手術が一般的ですが、内視鏡を使用した腹腔鏡手術も広く行われるようになっています。

がんの治療方法『放射線治療』

 がんの治療方法の放射線治療とは、がんの病巣に放射線を照射、がん細胞を死滅させる方法です。身体の外側から放射線を照射するタイプや、放射性物質を注射する・または内服薬として投与するタイプなどがあります。

がんの治療方法『化学治療』

 『化学治療』…がん細胞の増殖を抑える、または死滅させることが出来る薬物(抗がん剤)を内服、または点滴や注射で投与する方法です。また、がん細胞の発育・活動を促すホルモンの分泌・作用を抑えるホルモン剤を投与する方法(ホルモン療法)もあります。
 がんと診断された後の治療では、これらのどれかの療法、または複数の療法を組み合わせて治療を行う場合が多く、さらに重粒子線治療といった新しい治療方法が登場しています。

がん治療と生活を両立させることはできるの?

 がんになった場合でも治せるケースが増えた・生存率が向上したということで、気になってくるのは「がん治療と生活を両立出来るのか?」ということではないでしょうか。
 平成26年の東京都による『「がん患者の就労等に関する実態調査」報告書』では、アンケート調査の結果、がんに罹患されている方の80.5%が「仕事を続けたい・したい」と回答していました。仕事を続けたい理由としては、家計の為・治療費の為という経済的理由もさることながら、「働くことがやりがいである・生きがいを感じている」という精神的理由も大きいことが分かります。
 がん治療は日々進歩しているといえども、治療を行った場合の身体的・精神的負担が大きいのは事実です。がん患者の方の治療を支える意味でも、就労の継続は大変重要な事柄であると言えるでしょう。

がん治療と就労の両立の難しさ

 がん治療を受けながら就労を希望する方が多いことは前述のとおりですが、がん治療と就労の両立は難しいものになっています。
 『化学治療(抗がん剤治療)』では、脱毛・吐き気・免疫力低下といった症状の副作用が発現することをご存知の方は多いと思います。この副作用の症状には個人の体質や、使用している薬剤の種類などによっても違いが出る為、人によってはがん罹患前と同様の就労が難しくなる可能性もあります。
 また、治療方法が進歩しているとはいえ、再発の可能性がゼロになったわけではありません。経過観察のための通院は5年ほど続けることが一般的です。がんとの戦いは、長期に渡るものとなる場合が多いと言えます。

がん患者の就労対策

 がん患者の治療と生活の両立は、国も重要視しており、支援事業の実施が始まっています。平成25年より始まった厚生労働省の長期療養者就職支援事業では、ハローワークに専門相談員を設置、がん診療を行う病院と連携する等の長期療養者等に対する就職支援モデル事業を全国16か所で開始しました。そして平成28年4月より、全国の複数のハローワークで事業を本格的にスタートしています。

 この事業では、ハローワークの担当者ががん患者の希望や現在の治療方針を踏まえた就職先紹介・相談や就職後の職場定着をサポートを行っており、必要に応じてがん診療を行う病院や、がん患者の勤め先である企業での本人を交えた出張相談も実施します。

 このように、がん患者の就労については徐々にではありますが、支援体制が整いつつあります。
あなたががんになってしまった場合、治療のため休職する以外にもこういった支援を受けて、働きながら治療をすることが出来るということを覚えておいて頂き、いざという時に活用して頂ければと思います。

 将来のあなたの助けとなる、がんの通院治療にも備えられる保障のある保険もライフィでは取り扱っておりますので、ぜひ一度ご検討ください。

参考URL:厚生労働省 長期療養者就職支援事業
参考URL:厚生労働省 がん患者・経験者の就労支援のあり方に関する検討会
参考URL:東京都福祉保健局 「がん患者の就労等に関する実態調査」報告書(平成26年5月)


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