現在、日本人の2人に1人は一生のうちに何らかのがんにかかるといわれています。
がんは、遺伝などによりかかりやすい体質があるとはいわれるものの、生活習慣も大きく影響しています。
禁煙や食生活、運動によってある程度予防することはできますが、絶対にかからないようにすることはできません。
 そんながんは、どんな人にとっても他人事ではない病気です。
がんにはさまざまな種類や進行度があり、個々の状況を正確に把握したうえで治療方針が決定されます。

 では、がんの治療には具体的にどんな費用がかかるのでしょうか。

がんの治療にかかる費用

 治療にかかる費用は、がんの種類、病状、治療内容など、個別の状況によっても異なりますが、おもに以下のものがかかります。

  1. 入院中の治療費 検査代、手術代、薬代など
  2. 入院費用 入院中の食事費用、差額ベッド代など、治療に伴う間接的な費用。
  3. 通院での治療費 再診料や投薬注射料など。

 がんの治療では、入院中には発生したがんを摘出するための手術が中心に行われ、がん細胞の増殖を抑える薬物療法や放射線治療は外来で行うことが多くなっています。
厚生労働省の調査でも、がんの治療は入院よりも通院で行われることが多くなっていることが分かります。

図1

がんの入院および外来の受療率の推移
近年のがん治療の傾向として、入院よりも通院で治療することの方が多くなっています。また、通院による治療費用も増加傾向です。(※)

※参考:厚生労働省「平成23年患者調査」

公的医療保険の対象になるもの・ならないもの

 がんの治療にかかる費用は、健康保険や国民健康保険など公的医療保険で自己負担が軽減されるものと、全額が自己負担になるものがあります。

図2

がんの入院および外来の受療率の推移

国立がん研究センター がん対策情報センターより改編

 基本的な手術代、検査代、薬代など、直接的な治療費は公的医療保険の対象で、3割の自己負担(70歳未満の成人の場合)で済みます。
 しかし、一言で治療費といっても、最新の薬、医療機器を使った診療や治療を受けた場合には、公的医療保険の対象になりません。「保険適用外」に属する診療や治療(自由診療)にかかる費用は、全額が自己負担になります。

 このような最新の医療技術のうち、厚生労働大臣が「先進医療」として認めた治療については、保険適用外の診療と保険診療の併用、いわゆる「混合診療」が認められています。
 「先進医療制度」というもので、保険適用の治療部分については公的医療保険の対象になります。

 このほか、差額ベッド代や、入院中の日用品代、ご家族のお見舞いにかかる費用、本人や家族の通院にかかる交通費、お見舞いのお返し代なども公的医療保険の対象にはなりません。全額を自己負担でまかなう必要があります。

 実際にかかる費用は、がんの種類や進行度によって異なりますが、公的医療保険の対象になる治療を受けた場合で200万円から500万円、保険適用外の治療を受けた場合には1,000万円以上かかる場合もあるようです。

 このように、一口に「がんの治療費」といっても、がんの状況によってかかる費用は大きな差があります。また、がんは誰でもかかるリスクのある病気。ですから、だれでも大きな治療費が必要になる可能性があるといえます

参考:国立がん研究センター 治療にかかる費用について

本文 : CFPファイナンシャルプランナー加藤梨里


自由診療でかかった治療費もカバーする
「SBI損保のがん保険(自由診療タイプ)」

 「SBI損保のがん保険(自由診療タイプ)」の特長は以下の通りです。

1.実際にかかった治療費を実額補償する
 実際にがん治療にかかった費用が実額で支払われます。一般的な医療保険は、入院日数や通院日数に応じてあらかじめ定めた一定の給付金が支払われますが、この結果「実際の治療費よりも足りなかった!」ということを防ぐことができます(一部例外となる場合があります)。

2.自由診療も補償する
 がん治療にかかった費用であれば、公的医療保険の対象となる治療費の自己負担分はもちろん、「先進医療」に認められた治療や、自由診療の治療費も対象になります。経済的な理由でがん治療を諦めなくても、ご自身の希望に合った治療方法を選ぶことができます

3.通院治療費を最大1,000万円まで補償する
 抗がん剤治療や退院後の補助療法など、通院によって治療を受けたときの費用もカバーします。通院日数に制限がないので、通院治療が長期間にわたっても負担を心配せずに治療に専念できます。

2013年4月 W-12-1912-001

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