みなさんが、住宅ローン利用時にご加入している『団体信用生命保険』。
 「団体信用生命保険に加入している(する)から、万が一の際は安心」とお考えのかたも多いはず。

 ではみなさんがご病気や事故で長期の入院療養が必要となり、就業不能状態になったとしたらがばいかがでしょうか?安心していられますか?
 長期療養となれば就業不能状態となり、勤務先の長期欠勤を余儀なくされ、給料の受取額が減ってしまい、住宅ローンの返済が家計に重くのしかかってくる…といった事態も想定できますよね。
 そこで、住宅ローンを抱えている方の入院療養にともなうリスクとは何かを考えてみましょう。

住宅ローンの返済において考えるべき入院療養リスクとは?

 住宅ローンを抱えた方が万が一、長期療養を必要とする状態になった場合の家計の状態は、以下のようになります。

 
1) 死亡の場合
  『団体信用生命保険』加入者が死亡または高度障害状態のときには、保険金が支払われます。つまり、その時点で住宅ローンは完済されます。
遺族に住宅ローンの“負の遺産”を残す心配はありません。
  ポイント
残った債務については『団体信用生命保険』が本人に代わって支払います

    住宅購入後の死亡保障については、住宅ローン分のリスクを考慮する必要はありません。既に加入している『死亡保障を目的とした生命保険』を見直すことで、月々の保険料の軽減も図れます。

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2) 入院療養の場合
  入院療養の際は2つの不安があります。
①就業不能による収入減少に関する不安
入院療養中は収入が減少してしまうといった事態が想定できます。
その状況でも、月々&ボーナス時には住宅ローンの返済をしていく必要があります。

②突発的支出に関する不安
入院療養の状況によっては差額ベット代をはじめとした治療費の負担が発生します。

  ポイント
『団体信用生命保険』からは一切支払われません

    2つの不安、就業不能リスクを回避しないと、ローン返済計画に大幅な狂いが生じる恐れがあります。入院療養リスクについては、既に加入している『医療保険』の入院日額を確認し、収入と支出の備えが必要です。

入院療養リスクに求められる2つの補償

入院療養リスクに求められる2つの補償

 
1) 収入減少に備える収入補償機能
  不意の入院時の収入減少に備えるには、入院の期間に応じて保険が支払われる『日額補償』が最適です。
 
必要とされる日額とは
    ① 「月収÷30日」で求められる金額が基本的目安となります
② 健康保険にご加入の方は「上記金額の40%の額」で検討してみてください
 
2) 突発支出に備える治療費補填機能
  高度な治療、高額な治療費等の実際に負担した金額が支払われる『実費補償』が最適です。
 
入院時の実費とは
    ① 公的保険適用時の自己負担分
② 公的保険の効かない先進医療の治療費や差額ベッド代、食事療養費など
 

実損填補型の医療保険とガン保険

 以上を踏まえた上で『日額補償』と『実費補償』の両方をカバーできる保険をおすすめします。ここでは、実損填補型の医療保険と実損填補型のガン保険の2種類をご案内しております。住宅ローン返済は長期にわたるもの。できる限り、リスクは回避したいものです。

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