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医学の進歩に伴い、がん治療は様々な方法を選ぶことができるようになりました。(参考:「がんの免疫療法とは?治療のしくみと費用」)
がんの治療が必要となった場合には、治療と日常生活を両立できるように備えたいですよね。
その場合、公的な制度と民間の生命保険を活用することで、がんの治療にかかるお金と、治療中の生活にかかるお金の両方に対する備えが期待できます。

ここでは、治療費をカバーする公的医療保険制度と、治療中の生活費に備えられる就業不能保険の二種類をご紹介したいと思います。

治療費の出費をカバーする公的制度

高額な医療費を支えてくれる公的医療保険制度には、「高額療養費制度」があります。

高額療養費制度とは、ひと月に支払った医療費が一定金額を超えた場合、その超えた分の支払い金額が払い戻しされる制度です。
事前申請をすることで最初から自己負担額のみ支払いの方式にすることが出来る「限度額適用認定申請」や、高額療養費支給を複数回受けた場合に一定条件を満たすと自己負担額上限がさらに引き下げになる「多数回該当」など、かなり心強い仕組みの揃った制度です。

高額療養費制度が利用できる治療

高額療養費制度が利用できるのは、健康保険適用内の治療のみです。
たとえば抗がん剤治療を行う際に、その時の治療に一番適した抗がん剤が保険適用外のものだった場合、高額療養費制度は利用できなくなります。

どんな治療が自分に適しているか、その適した治療が保険適用内のものか、それはがん治療が始まらないとわかりませんので、注意が必要です。

もしも高額療養費制度でカバーできない部分が不安な場合は、先進医療や自由診療に対応した民間の医療保険やがん保険で備えておくのも方法の一つです。(参考:「先進医療ってなに?」

治療中の日常生活費に備えられる公的制度

がん治療中に仕事を休職し、在宅療養が必要となる場合もあります。
そうすると不安になるのが、日常生活に係るお金の問題です。ローンや家賃、生活費のことが心配なままでは、じっくり治療に向き合うことも難しくなるでしょう。

会社員が利用できる傷病手当金制度

会社員の方ですと、「傷病手当金」の制度を利用することで、休業中に給付金を受け取ることができます。

傷病手当金とは、協会けんぽなどに加入されている方が病気やケガなどで会社を休み、収入が減ってしまった場合に支給されるものです。(参考:「傷病手当金とは?―傷病手当金の受け取り方法」

しかし、給付金を受け取ることが出来るのは支給開始から1年6か月までであるということや、会社員以外(自営業・フリーランス・主婦(主夫)など)の方は支給対象外であることは大きなネックであるといえます。
会社員以外の方が治療中の生活費に備えたい場合には、民間保険を上手に活用すると良いでしょう。

治療中の生活費に備えられる民間保険

治療中の生活費に備えられる民間保険は、「就業不能保険」と呼ばれるものです。
就業不能保険とは、病気やケガで療養が必要となり、就業ができない状態になった場合に保険金が受け取れるタイプの保険です。
その中で、ライフネット生命の就業不能保険「働く人への保険2」をご紹介します。

就業不能保険「働く人への保険2」とは

就業不能保険「働く人への保険2」は、病気やケガで長期間働けなくなり、収入が途絶えてしまった場合に、生活費をサポートしてくれる保険です。この保険では就業不能状態となった場合、保険期間満了または就業不能状態から回復できるまで給付金が支払われます。

働く人の保険2の給付イメージ

例えば月額20万円のプランでお申込みを頂いた場合に、20年間就業不能状態が続くと、20年間毎月20万円がしっかり支給されます。なお、月額は年収によって上限額が定められています。
※就業不能状態となってから60日または180日(申込時にお客様が選択された期間)は、就業不能給付金のお支払いの対象外です。なお、新たに就業不能状態となった場合は、その都度、支払対象外期間が適用されます。

就業不能状態とは、被保険者がつぎのいずれかの状態に該当することをいいます。

  1. 病気またはケガの治療を目的として、日本国内の病院または診療所において入院をしている状態
  2. 病気またはケガにより、医師の指示を受けて自宅等で、在宅療養をしている状態

(被保険者が死亡した後は、いかなる場合でも就業不能状態とはいいません。)

上記1、2の就業不能状態が支払対象外期間を超え、そのことが医師の診断書により証明された場合にご請求いただけます。
詳細は、就業不能保険「働く人への保険2」のページをご覧ください。
※「うつ病」などの精神障害が原因の場合や「むちうち症」・「腰痛」などで医学的他覚所見がみられない場合は、お支払いの対象外です。
※就業されていた元のお仕事に復帰することができない場合に、給付金が支払われるわけではありません。

主婦(主夫)の方なら家事代行サービスなどの利用時に役立つ

この保険の大きなポイントのひとつに「主婦(主夫)の方でもお申込み頂ける」という点があります。

主婦(主夫)の方の場合、「大きな収入があるわけでもないから、就業不能保険は関係ない」と、感じてしまうかもしれません。しかし、普段家事や育児を中心的にされている人が動くことが出来なくなった場合、家族やパートナーは、いつも通りの日常生活を過ごすことが出来るでしょうか?

自分や家族だけでは手が足りず、家事代行サービスやベビーシッターなどの民間サービスを頼らざるを得ない場面が出てくる可能性は少なくありません。そんな時にこの「働く人への保険2」が、助けとなってくれるのです。
「働く人への保険2」では、以下3つの条件に該当された場合に主婦(主夫)としてお申込みいただくことができます。

  1. 家庭内で家事や育児をしている
  2. 配偶者(事実婚/同性パートナー)がいる、または、お子さまがいる
  3. 年収が100万円以下である

自分が治療で今まで通りの家事などが出来なくなった場合が不安という方も、この「働く人への保険2」で備えることで、大きな安心を得られますね。

傷病手当金と併せて長期間療養に備えられる

もちろん、バリバリと働いていらっしゃる方もお申込みが頂けます。会社勤めをされている方の場合、前述のように傷病手当金の制度を利用することが出来ますので、就業不能給付金の受け取りタイプを「ハーフタイプ」にして、保険料を抑える、ということも可能です。
「ハーフタイプ」とは、就業不能状態になってから540日(≒傷病手当金が支給されている期間)は就業不能給付金が半分(50%相当額)になるというものです。
※学生、年金生活者、資産生活者、無職などに該当される方はお申込みいただけません。また、主婦・主夫の方を除く年収100万円以下の方もお申込みができません。あらかじめご了承ください。

働く人への保険2 補償タイプ
※標準タイプ(A型)において、新たに就業不能状態となった場合は、その都度、「支払対象外期間」が適用されます。
※ハーフタイプ(B型)において、新たに就業不能状態となった場合は、その都度、「支払対象外期間」「支払削減期間」が適用されます。なお、傷病手当金と連動しているわけではありません。
※所定の就業不能状態に該当しなくなった場合、給付金のお支払いは止まります。

傷病手当金の受取り対象となっている方やある程度の備えがある方は、傷病手当金や備えとの併用を前提として、ハーフタイプを選択することで保険料を抑えることも出来ます。ご自身のお仕事状況などに合わせてお選び頂くのがおすすめです。

がん治療中の生活費には就業不能保険を活用して備えて

がんが発覚した場合、治療をしている場合、体もそうですが心への負担も大きくなってしまいます。ゆとりを持って治療と向き合うため、生活を支える味方として、就業不能保険をぜひご活用ください。

※「働く人への保険2」は特定の傷病や治療を保障の対象としているものではありません。がんに罹患されたとしても、支払の対象外となる場合があります。

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