がんには、がん保険だけで大丈夫…とは限らない?

日本で生活しているとこの病気の名前を耳にしない年はない…と言っていいほど、日本に根付いてしまった病気の一つが、がんです。生涯でがんに罹患する確率は、男性が63%で女性が47%(※)。つまり、日本人の2人に1人は生きているうちにがんになっているという現状です。「現代の国民病」という表現は大袈裟ではなく、がんは最も身近な病気のひとつと言えるでしょう。
※国立がん研究センターがん対策情報センター「年齢階級別罹患リスク 5)がんに罹患する確率~累積罹患リスク(2012年データに基づく)

意外と見落としがち、がん療養中の生活への備え

がんという病気に対する経済的な備えとして一般的なものはがん保険です。がん保険は、がんになったときの治療費の補てんに役立つと言われています。ただし、がんになったときのもう一つの問題が、治療や療養をしながら健康なときと同じように働いて収入が得られるかどうかということです。治療のために働けなくなり収入が減ってしまう状況も容易に考えられます。つまり、がん保険だけでは収入減に耐えきれないかもしれないのです。

病気やケガの治療・療養のために働けなくなることを「就業不能」といいます。医師から療養を優先するために「働いてはいけませんよ」と言われている状態のことです。ここ最近、にわかに注目を集めているのが、その就業不能となってしまったときの収入を補ってくれる「就業不能保険」です。テレビのCMでも聞いたことがあるのではないでしょうか。

長期の収入ダウンに活かせる就業不能保険の必要性

ここではがんになり、収入が減ってしまってから、日々の生活費や住居費、教育費といった支払いに困ることのないよう、がん保険とあわせて考えるべき「就業不能保険」の必要性についてご案内します。

就業不能保険…その前に、がんが収入面に与える影響

平成26年の患者調査(厚生労働省)によると、がん患者のうち、労働現役世代といわれる25歳~64歳までの割合は25.6%です。この数字を見ると、働いて得た収入で生活をしている世代にとっても、がんは他人事ではないと言えるのではないでしょうか。

さらに別のデータを見てみましょう。東京都福祉保健局が実施した「がん患者の就労等に関する実態調査(平成26年5月)」によると、がん罹患後に退職した人の割合は21.3%で、退職の理由としては、「治療・療養に専念するため」が 53.1%と最も多く、次点は「体力面等から 継続して就労することが困難であるため」(45.4%)でした。がんの進行度が進んでいる人(ステージⅢ、Ⅳ)に絞っていうと、66.7%の人が「治療・療養に専念するため」に退職をしたと答えています。

また、同実態調査では、がん罹患後の収入への影響の有無も聞いており、結果としては、がん罹患後「個人の収入が減った」人は 56.8%、「世帯の収入が減った」人は 45.0%となっています。がんになると世帯収入への影響も看過できないということがわかります。

一般的な世帯の生活費――月々の平均の支出は約24万円

みなさんは、今生活をしている中で毎月どの程度の支出が発生しているか、しっかりと把握されていますか? データによれば、2人以上の世帯のうち勤労者世帯で見てみると、一ヶ月の平均支出は約24万円となっています。
家庭によってこの支出額はさまざまかと思いますが、いわゆる「固定費」とよばれる費用…住宅ローンや家賃、水道光熱費、保険料、教育費等々のほか、食費や交際費などの変動費という支出は、どこのご家庭でも毎月「出て行くお金」として発生しているでしょう。

平均支出

がんのような病気で長期間働くことができずに、収入が途絶えてしまった場合、これらの支出を貯金で補うことは現実的でしょうか?

日本の優秀な公的保障でも、十分でない場合もある?

とはいえ、極端におびえる必要はありません。日本には公的な保障があります。日本の公的保証制度は大変優秀なものとなっており、万が一がんになってしまった場合でも、会社員や公務員であれば、最長1年6ヶ月間は傷病手当金を受け取ることができます。また、保険適用の治療であれば高額療養費制度があるので、自己負担限度額には制限が設けられています。その他、場合によっては障害年金の対象となる場合もあるでしょう。
このように、公的な保障を利用することで、収入をある程度補うことは可能です。しかし、がんの治療は長引く可能性もあります。治療のために働けない状態が思いがけず長期化してしまうことに対しては、公的な保障だけでは十分だとはいえない場合もあるでしょう。

公的保障

就業不能給付金の支払い原因でもっとも多いのは「がん」

2010年から就業不能保険を提供しているライフネット生命によると、就業不能保険の給付金の支払い原因の60%以上が「がん(新生物)」となっています。ライフネット生命の就業不能保険「働く人への保険2」は、医師の指示による入院または在宅療養をしている状態が180日または60日(申込時にお客さまが選択された期間)以上続いていると給付金の支払い対象となりますので、がんの治療のために、入院や在宅療養をせざるをえなくなり、働きたくても働けない状態が長く続く場合が実際にあるということがよくわかります。

支払

※なお、ライフネット生命の就業不能保険「働く人への保険2」におきましては、がんになった場合でも所定の「就業不能状態」に該当しなければ給付金は支払われません。

がん保険に追加するなら、就業不能保険がおすすめ

がんは、冒頭で説明をしたとおり、特別な病気ではなく、誰の身にも起こりうる身近な病気です。まずは、2人に1人はいずれがんになるというリスクのために、がん保険でのリスク軽減をご検討されてはいかがでしょうか。そして、あわせて、がんの治療のために働けなくなる期間が長期化して収入が減ってしまうリスクに備えて、就業不能保険で備えておくことも一考の価値があると思います。ご自身のニーズにあっているかをご確認のうえ、ご検討ください。

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